平野拓也氏

従来の財務観点に加えて、脱炭素や人権DDなどサステナビリティ観点でのKPI達成が企業に求められる時代が地球規模で到来している。その結果、ステークホルダーが多岐にわたり、今まで以上に管理する情報量が増加、その精度やガバナンス強化を問われるなど、ますます管理レベルの向上が企業の競争優位の源泉となることが予想される。こうした環境下において日本企業のESG経営実現にむけてはDXによる貢献が不可欠である。その貢献価値をいかに最大化して競争と共創を実現するべきなのか？グローバルな先進事例を交えながら、今とるべきアクションをご紹介いただく。