湯元健治氏

コロナショックを契機に、テレワークや在宅勤務が増加する中で、欧米諸国で主流となっている「ジョブ型雇用」への関心が急速に高まっており、「ジョブ型雇用」にシフトする大企業のニュースも相次いでいます。 しかし、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、いざ転換となると課題が多く、試行錯誤の段階です。実行に移すには、欧米由来の「ジョブ型」をむやみに取り入れるのではなく、日本型雇用の長所と組み合わせた形を模索する必要があります。 パーソル総合研究所では、日本の産業構造・企業風土・労働慣行に即した現実的な「日本的ジョブ型雇用」を新たに定義し、転換へのステップ及びそれを支える政策基盤を示す必要があると考え、2020年9月に『「日本的ジョブ型雇用」転換への道』プロジェクトを立ち上げました。 https://rc.persol-group.co.jp/employment/ 本セミナーでは、前・日本総合研究所 副理事長でエコノミストの湯元 健治氏より、日本的ジョブ型雇用の在り方と、転換にあたり、経営・人事が考慮すべきポイントについてお話いただきます。さらに、2020年よりジョブ型をベースに取り入れた、新たな人事制度を導入したKDDI(株)の執行役員 白岩 徹氏より、KDDI版ジョブ型人事の概要と導入に至るまでの取り組み、導入されて見えてきた課題や今後の展望についてお話いただきます。