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田中淳一

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ジェンパクト 代表取締役社長

外資および国内コンサルティング会社パートナー、執行役員を歴任後、2018年10月にジェンパクトの代表取締役社長に就任。日本企業およびグローバル企業のコーポレートトランスフォーメーションを支援するジェンパクトのビジネスリーダーとして、日本市場における事業拡大を推進。データ・AIをはじめとしたデジタルテクノロジーを活用した業務改革、ビジネス革新のサポート、ハイパーオートメーション時代のデジタルオペレーション構築など、コンサルティングサービスから実行、運用まで、包括的な支援を提供している。


※ プロフィールの引用元は「経営者の条件」になります。

※ 登壇者情報には同姓同名も含まれている場合があります。

※ 詳細は以下の一覧をご確認ください。

田中淳一氏の登壇するイベント一覧

ビジネスイベント
2023/5/24(水) 〜 2023/5/26(金)
田中淳一 ジェンパクト 代表取締役社長
外資および国内コンサルティング会社パートナー、執行役員を歴任後、2018年10月にジェンパクトの代表取締役社長に就任。日本企業およびグローバル企業のコーポレートトランスフォーメーションを支援するジェンパクトのビジネスリーダーとして、日本市場における事業拡大を推進。データ・AIをはじめとしたデジタルテクノロジーを活用した業務改革、ビジネス革新のサポート、ハイパーオートメーション時代のデジタルオペレーション構築など、コンサルティングサービスから実行、運用まで、包括的な支援を提供している。

70%効率化を実現する「ハイパーデジタルモデル」が導くビジネス価値最大化

世界的パンデミック、地政学的リスク、インフレ、賃上げ、サプライチェーン混乱など未曽有の経済的リスクが立ちはだかる昨今、AIなどのデジタル活用により、コスト効率化や生産性向上のみならず売上拡大やビジネスモデル革新などビジネス価値を最大化することが、最優先事項の一つです。一方、縦割り組織、旧来型のオペレーション(手作業・紙文化・属人化)、デジタル人材不足など、日本企業の典型的な課題が、次世代組織への変革スピードを遅らせる要因にもなっています。本講演では、70%という圧倒的なコスト削減を実現するAIやアナリティクスを駆使した「ハイパーデジタルモデル」が、どのように業務効率化やビジネス価値の最大化を加速できるのかを国内外事例を交えてご紹介し、次世代組織への変革アプローチと実践方法を考察します。

ビジネスイベント
2022/11/17(木)
田中淳一 三重県 最高デジタル責任者(CDO:Chief Digital Officer)
18歳で起業、1999年に法人化し約10年経営した。また、(株)ユーグレナ 取締役など、社会課題解決を目指すスタートアップの経営にも携わったほか、様々な地方自治体と連携し、ジェンダー平等・移住定住・人口減少対策などにも取り組んだ。 2021年4月より、三重県 最高デジタル責任者に就任。 内閣府 地域活性化伝道師、総務省 地域情報化アドバイザー、総務省 地域力創造アドバイザー、デジタル庁 シェアリングエコノミー伝道師なども務める。

見えない未来の舵を取る – ITと社会が融合する時代のプロダクトリーダーシップ

プロダクトを成長に導く「プロダクトマネージャー」という役割。テック企業の動きだと無関心でいるのは早計です。社会とITが切り離せない関係となった今、DXを推進するリーダーにこそ、プロダクトマネージャー同様、ビジョンや顧客理解、オーナーシップが求められるのです。本セッションでは、三重県CDO田中淳一さん、EventHub プロダクトマネージャー葛巻真一さんを迎え、プロダクトマネジメントの考え方が変革にどう生きるのか、現在どのような課題に直面し、どう解決しようとしているのかひも解きます。聞き手は、ElasticsearchでDevRel、デジタル庁でプロジェクトマネージャーを務める鈴木章太郎さんです。

ビジネスイベント
田中淳一 三重県 最高デジタル責任者(CDO:Chief Digital Officer)兼 デジタル社会推進局長
1976年生まれ。東京都出身。 ジェンダー平等を礎としたダイバーシティ&インクルージョンと地域循環共生を前提として、子育て世代も高齢世代もみんなが暮らしやすい「寛容な社会」づくりを目指し、「誰もが住みたい場所に住み続けられる三重県」をデジタル社会形成に向けたビジョンとして掲げ、みんなの想いを実現する「あったかいDX」を推進している。 内閣府 地域活性化伝道師・総務省 地域情報化アドバイザー・総務省 地域力創造アドバイザー・内閣官房 シェアリングエコノミー伝道師・経済産業省 IoT/AI時代に対応した地域課題解決のための検討会議 構成員・兵庫県豊岡市 ジェンダーギャップ解消戦略会議 オブザーバーなども務める。

持続可能な地域社会システムとデジタルの役割 〜DX普及元年から2030年を見据えたデジタル社会を考える〜

9月にデジタル庁が創設され自治体業務のDX化が本格化する。 DX普及元年とも捉える2021年の現在地から2030年を見据え、その時にデジタルはどのように社会を変容し、個人の暮らしを変えるのか。 そして、政府・自治体・企業それぞれのセクターの役割はどうあるべきか、またセクターを超えてどう連携すべきかを提示する。