株式会社JSH 執行役員 地方創生事業部本部
2006年神戸大学経営学部卒業。同年、株式会社JTBに入社。2018年にJSHに転職し、障がい者雇用支援サービスのスキーム開発から法人営業までを担当。関連法案への知見もあり、障がい者雇用の課題を抱える企業との面談は500社を超える。農園運営にも携わることで、障がい者雇用のリアルな現場にも正対。
※ プロフィールの引用元は「日本の人事部HRカンファレンス2024-春-」になります。
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最新データから読み解く障がい者雇用とは ～増加する精神障がい者、採用難易度の上昇、合理的配慮の実態～
法定雇用率の段階的な引き上げや障害者雇用促進法の改正等により、今後の人事戦略を見直す企業様もいらっしゃるのではないでしょうか。新しい職域の開発や、能力を発揮できる就労環境の整備については企業として急務の問題です。今回の講演では、データからひも解く障がい者雇用というテーマで数字の実態に法律の解説を交えながら、従業員の定着を目指した職場環境をつくるために必要な合理的配慮のポイントをご紹介します。
法定雇用率2.7%を実現！ 精神障がい者が働きやすい職場環境の作り方
障がい者の採用は出来たものの定着に課題があるというご相談をいただくケースが増えております。今後の障がい者雇用においては【雇用の創出】だけではなく【雇用の質】も向上させていかなければ、多様化する就労ニーズに対応することはできません。本講演では障がい者雇用に関する法律・ガイドラインを整理した上で、精神障がい者に対して企業が取るべき職場での合理的配慮について、事例を交えながら解説していきます。
障がい者雇用が迎える新たな局面とは？ 雇用純増率72％を占める精神障がい者が働きやすい職場環境の作り方
障がい者の採用は出来たものの定着に課題があるというご相談をいただくケースが増えております。今後の障がい者雇用においては【雇用の創出】だけではなく【雇用の質】も向上させていかなければ、多様化する就労ニーズに対応することはできません。本講演では、年々障がい者雇用が進む中で、増え続ける精神障がい者の定着課題の解決に向けて、企業が取るべき職場での合理的配慮について、事例も交えながら解説していきます。
障がい者雇用のミスマッチを引き起こす3つの観点 ～定着に向けた様々な手法の紹介から比較まで～
採用はできても1年以内に退職してしまう障がい者の方が増えており、定着に向けたサポートの方法が良く分からないという声をお聞きします。在宅勤務が浸透し、業務の切り出し方が複雑化している中で社員とのミスマッチを防ぐにはどのように対応すれば良いのでしょうか。本講演では、各社の特例子会社・サテライトオフィス・農園などのさまざまな事例を紹介・比較しながら会社ごとにあった取り組み方法をお伝えします。
