金子和暉氏

労働人口の減少に加え、人的資本の情報開示によって、休職率や離職率を公表するか検討する企業が増えています。 休職や離職が多発するような働きにくい環境では、人材の確保が今後さらに難しくなるでしょう。 とはいえ従業員の休職や離職を予防をするためには、面談や細かなケアなど多くの時間をかけて個別に対応する必要があり、理想的なフォローを行えている企業は少ないのではないでしょうか。 しかし休職や離職となる前に、その予兆を知り適切なケアすることができれば、個別での対応を減らしながら未然防止が可能です。 その鍵となるのが“健康データ”。 今回の講演では、従業員の休職や離職を予防する、上手な健康データの活用方法を、事例も混じえてご紹介します。