寺澤康介氏

人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる「人的資本経営」。しかし、その重要性は広く認知されているものの、具体的な取り組みを開始している企業はまだ多くないのが実情です。　 そこで本講演では、第7回 HRテクノロジー大賞で今回、新たに設けられた「人的資本経営部門」を授賞した 企業2社に登壇いただき、先進事例を深掘りしてまいります。 「優秀賞」を授賞した日本電気株式会社では、現場マネージャーから出された「エンゲージメント向上のための具体的な行動を知りたい」という要望から、自社のエンゲージメントに関する因果関係を分析するソリューションを構築。2021年度のエンゲージメント割合は25%から35%へと大幅な向上が見られるなど、人的資本経営に向けた取り組みをお話いただきます。 同じく「特別賞（人的資本開示賞）」を授賞した株式会社リンクアンドモチベーションでは、事業戦略と組織戦略の最適解を創り出すために、生産性（人的資本ROI）向上を目的として「従業員エンゲージメントの向上」を最重要テーマに置き、エンゲージメントスコアをモニタリング。 人的資本の開示に関する国際規格：ISO 30414の認証をアジアの企業として初めて取得するなど、人的資本経営の実現に向けた先進的な取り組みを行っています。 上記2社の取組みについて、経済産業省で産業人材政策を担う産業人材課長／未来人材室長の島津裕紀氏とともに、人的資本経営および開示に向けた実践事例について深掘りしてまいります。

今、産業界では、企業の生産性と価値向上の源泉となる無形資産、とりわけ人的資本への投資の再考が今後の企業競争力を高める鍵として注目を集めています。 産業能率大学は、「人のもちまえ」である「知識、スキル、経験」を価値創造の資本ととらえ、人材育成を通じた長期的投資で人と組織の成長に寄与するご支援をさせていただいております。 今回、HR総研と共同で実施した『戦略的人材マネジメント実態調査2022』では、人的資本経営における経営戦略と人材戦略の連動はどのような意味を持っているのか、また、人材育成部門はどのような形で人的資本経営に貢献できるのか等について、示唆に富む結果を明示しています。 本セッションでは、教育工学の専門家を交え、具体例をご提案しながら皆さまと考えてまいります。

人材を資源ではなく資本であり、投資の対象として捉え、投資対効果を見える化することを標榜する人的資本経営。 日本では、経済産業省「持続的な企業価値向上と人的資本に関する研究会」の報告書、通称「人材版伊藤レポート」が2020年9月に発表されたことで人的資本経営が注目を集めました。 その後、2021年6月に、東京証券取引所の改訂コーポレートガバナンス・コードに「人的資本に関する記載」が盛り込まれ、2022年5月には、実践に向けた具体的事例などを明示した通称「人材版伊藤レポート2.0」が公表され、社会での関心度は益々高まってきています。 HR総研が2022年4月に実施した企業向け調査でも、企業の7～8割が人的資本経営を重要視していることが示されています。 しかし一方で具体的な取り組みを開始している企業は、大手企業（従業員1001人以上）で36％、中堅企業（同301～1000人）で21％、中小企業（同300人以下）で29％と、まだ高いとは言えない状況です。 また、取組み内容においても、かなりばらつきが見られており、どのように取り組むべきか迷っている企業は少なくないようです。 そこで、人材版伊藤レポートの生みの親である一橋大学CFO教育研究センター長 伊藤邦雄氏と、経済産業省で産業人材政策を担う産業人材課長／未来人材室長の島津裕紀氏をお招きし、人的資本経営の現状と課題、企業はどう取り組むべきかについて、事前に視聴申込者の方々からも質問をいただき、とことんお二人にお聞きしたいと思います。 自社の人的資本経営に取り組まれている方、関心がある方は、ぜひご視聴ください。

人的資本経営では、経営戦略と人材戦略を連動させ、人材価値を最大化して経営目標を達成させることが求められています。そこで極めて重要なKPIとされているのが、働く人たちのエンゲージメントです。様々な実証研究で、業績とエンゲージメント・スコアに相関があることが示されています。しかし、日本企業のエンゲージメント・スコアは国際比較でかなり低いとレベルとされ、問題視されることが多いようです。 企業を取り巻く環境変化が大きくなる中、人的資本経営を進めるうえで日本企業がエンゲージメント向上にどう取り組むべきか、そこでの人事の役割はどうあるべきか。国内エンゲージメント研究の第一人者である、学習院大学教授・一橋大学名誉教授の守島 基博氏にご登壇いただき、Profuture代表、HR総研所長の寺澤康介がお話を伺います。 また、守島氏の全面監修のもと、日本企業で働く人のエンゲージメント・スコアを基準として開発された信頼性の高いエンゲージメントサーベイ「エンゲージメントコンパス」もご紹介します。

深刻な少子化や貧困、虐待、いじめ、親の子育て負担の増加などを背景として、 2023年4月「こども家庭庁」が発足されました。 同庁では、常にこどもの視点に立ち、こどもの最善の利益を第一に考え、 こどもに関する取り組み・政策を社会の中心に据えた「こどもまんなか社会」の実現に向け、 子育て支援やこどもの居場所づくり、少子化対策など多様な政策を推進しています。 一方で、企業としても、子育て世代が働きやすい環境づくりが求められています。 産休や育休のほか、仕事と子育てを両立できる柔軟な働き方の整備やキャリア支援によって、 子育て世代の従業員エンゲージメント向上や離職防止が期待できます。 本セッションでは、こども家庭庁 長官官房少子化対策室長 中原茂仁氏にご登壇いただき、 こどもを取り巻く現状の課題に対して、国として今後どう取り組んでいくのか、 さらに企業としてできることは何なのか、皆様とともに探ってまいります。

人的資本経営推進の重要な指標となる「エンゲージメント」。 株式会社デンソーでは、全社員へのサーベイの結果から、 事業発展およびエンゲージメント向上のために「キャリア自律」が重要であると特定し、 2022年にキャリアデザイン制度を刷新しました。 さらには、社員のキャリア自律状態の可視化するために独自の尺度を開発し、 その状態に応じて施策を展開するなど、「データドリブンでのキャリア自律」に取り組んでいます。 本講演では、第8回 HRテクノロジー大賞で『人的資本経営部門優秀賞』を授賞した、 株式会社デンソー 総務人事本部 執行幹部 人事企画部・人事部担当 原 雄介氏が登壇。 デンソー社における人的資本経営の考え方から、 「キャリア自律」の重要性・実際の取り組み、データ分析の手法、結果、現状の課題などについて、ProFuture株式会社 代表取締役社長 寺澤 康介とともに深掘りしてまいります。