ProFuture株式会社代表取締役社長/HR総研 所長
1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、2007年採用プロドットコム株式会社(2010年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更)設立、代表取締役社長に就任。8万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。
※ プロフィールの引用元は「atd JAPAN SUMMIT未来に向けたHR・人材開発の変革」になります。
※ 登壇者情報には同姓同名も含まれている場合があります。
※ 詳細は以下の一覧をご確認ください。
AIがHR,人材開発をどのように変えるのか?テクノロジーの進化と人間力の最適な融合とは
世界でAIなどのテクノロジーが人の働き方、HR,人材開発の在り方に大きな影響を及ぼし変化する中で、企業の人事はこの変化にどのように対応し、取り組んでいくべきなのだろうか。日本の人的資本経営、HRテクノロジー領域研究の第一人者である、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授の岩本隆氏が、AI、テクノロジーのHR,人材開発への影響に関する最新の動向を解説しながら、テクノロジーの進化と人間力の最適な融合のさせ方とはどのようなものかを提示する。
NTTテクノクロスのイノベーティブな組織風土醸成を紐解く ~社員自らチャレンジする「ラボ」とは~
2017年にNTTソフトウェアとNTTアイティの合併とともに、 NTTアドバンステクノロジの一部事業の譲渡を受けて誕生したNTTテクノクロス株式会社。 新会社にイノベーティブな組織風土の醸成が必要と考えた同社は、 社員自らがチャレンジする実践コミュニティ創出プラットフォーム 「First PenguinLab」を立ち上げました。 「First Penguin Lab」では、 社員自らが実践コミュニティ(「ラボ」)を立ち上げ 同じ意識を持つ仲間を集めて自律的に活動をしています。 「ラボ」には、職場や職位の壁を越えて社員が参加しており、 多種多様な連携やアイデアが生まれるなど、 イノベーティブな組織風土の醸成につながっています。 本講演では、第9回 HRテクノロジー大賞で『イノベーション賞』を受賞した、NTTテクノクロス株式会社 福島隆寛氏、森本龍太郎氏が登壇。 講演では「First Penguin Lab」の実際の取り組み内容や成果をうかがい、 パネルディスカッションでは、同社が実践しているイノベーティブな組織風土醸成についてさらに深掘りをしてまいります。
人的資本経営のKPIとしてのエンゲージメントと人事の役割 学習院大学教授・一橋大学名誉教授 守島 基博氏に聞く
人的資本経営では、経営戦略と人材戦略を連動させ、人材価値を最大化して経営目標を達成させることが求められています。そこで極めて重要なKPIとされているのが、働く人たちのエンゲージメントです。様々な実証研究で、業績とエンゲージメント・スコアに相関があることが示されています。しかし、日本企業のエンゲージメント・スコアは国際比較でかなり低いとレベルとされ、問題視されることが多いようです。 企業を取り巻く環境変化が大きくなる中、人的資本経営を進めるうえで日本企業がエンゲージメント向上にどう取り組むべきか、そこでの人事の役割はどうあるべきか。国内エンゲージメント研究の第一人者である、学習院大学教授・一橋大学名誉教授の守島 基博氏にご登壇いただき、Profuture代表、HR総研所長の寺澤康介がお話を伺います。 また、守島氏の全面監修のもと、日本企業で働く人のエンゲージメント・スコアを基準として開発された信頼性の高いエンゲージメントサーベイ「エンゲージメントコンパス」もご紹介します。
経営者と現場をつなぐ戦略総務の役割 - 効果的なコミュニケーションで組織力を最大化する方法とは
現代の経営環境では、企業が持続的な成長を達成するために、経営者と現場従業員間の円滑なコミュニケーションがますます重要になっています。本講演では、戦略総務が経営者と現場をつなげ、組織の効率と生産性を高めるための役割と具体的な取り組みについて解説し、経営者や総務責任者・担当者が参加して実践的な知識を得られるような内容を提供します。
【第7回 HRテクノロジー大賞 特別講演】人的資本経営&開示の実践事例 ~日本電気&リンクアンドモチベーションの取組みを経済産業省 島津氏と探る~
人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる「人的資本経営」。しかし、その重要性は広く認知されているものの、具体的な取り組みを開始している企業はまだ多くないのが実情です。 そこで本講演では、第7回 HRテクノロジー大賞で今回、新たに設けられた「人的資本経営部門」を授賞した 企業2社に登壇いただき、先進事例を深掘りしてまいります。 「優秀賞」を授賞した日本電気株式会社では、現場マネージャーから出された「エンゲージメント向上のための具体的な行動を知りたい」という要望から、自社のエンゲージメントに関する因果関係を分析するソリューションを構築。2021年度のエンゲージメント割合は25%から35%へと大幅な向上が見られるなど、人的資本経営に向けた取り組みをお話いただきます。 同じく「特別賞(人的資本開示賞)」を授賞した株式会社リンクアンドモチベーションでは、事業戦略と組織戦略の最適解を創り出すために、生産性(人的資本ROI)向上を目的として「従業員エンゲージメントの向上」を最重要テーマに置き、エンゲージメントスコアをモニタリング。 人的資本の開示に関する国際規格:ISO 30414の認証をアジアの企業として初めて取得するなど、人的資本経営の実現に向けた先進的な取り組みを行っています。 上記2社の取組みについて、経済産業省で産業人材政策を担う産業人材課長/未来人材室長の島津裕紀氏とともに、人的資本経営および開示に向けた実践事例について深掘りしてまいります。