田原英俊氏
PwC Japan有限責任監査法人
サステナビリティ・アドバイザリー部
上席執行役員 サステナビリティ・アドバイザリー部長 パートナー
専門分野 企業のサステナビリティ戦略・マネジメント・情報開示 企業および都市のサステナビリティ評価（サステナビリティ評価／ESG格付けなど） 略歴 2000年より自動車メーカーにて環境担当として9年間にわたり環境戦略立案と実行、環境マネジメント、環境コミュニケーション、環境情報開示、環境・エネルギー領域の長期動向予測調査、自動車燃料のライフサイクルGHGアカウンティング、コーポレート生態系サービス評価に従事。 2011年よりPwCあらた監査法人（現PwC Japan監査法人）にて自動車、重工業、通信、化学、食品・飲料、製薬、航空など幅広い産業におけるサステナビリティに関する戦略立案、情報開示、格付けなどのコンサルティングを担当。企業の中長期的な社会環境課題における重要課題の特定とそれに基づくKPIの策定、グローバルなサステナビリティ評価を活用したマネジメントや情報開示向上支援やグローバルな投資家・NGO・情報開示基準策定機関などとのステークホルダーエンゲージメント支援に数多く携わっている。サステナビリティ日本フォーラム評議員、日本公認会計士協会企業情報開示専門委員会委員を歴任
未来まちづくりフォーラム
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田原英俊 氏
PwC Japan有限責任監査法人
サステナビリティ・アドバイザリー部
上席執行役員 サステナビリティ・アドバイザリー部長 パートナー
ISSB基準確定後のESG情報開示～自由演技による「対話」に向けたストーリーづくり
2023年6月に国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）による「IFRSサステナビリティ開示基準」が公開された。全般的な開示要請事項（Ｓ１）とテーマ別開示要請事項（Ｓ２）が公開されたことで、サステナビリティ関連事項が折り込まれた財務情報の義務開示に向けたグローバル基準が設定されたこととなる。では、事業会社はこの基準を満たすだけでよいのか？
本セッションでは、こうした規制や義務など基準に沿って対応（リアクティブ）するあり方と、社会が何を問題としているかについて自社/自社産業/今後の事業展開に引き付け、自ら対応する（プロアクティブ）の違いについて、情報開示の在り方から議論していく。具体事例の発表を踏まえながら、理想的な情報開示のあり方、実践における課題や可能性について探っていく。
