白岩徹氏

企業をとりまく環境が急速に変化する中で、持続的な企業価値向上に向けて、経営戦略と人材戦略の連動がますます重要になっている。今年６月に改訂されたコーポレートガバナンス・コードや、国際的な議論の動向もふまえ、日本企業の人的資本経営の実装に向けた具体的な課題や、取組の方向性を企業と共に議論する。

コロナショックを契機に、テレワークや在宅勤務が増加する中で、欧米諸国で主流となっている「ジョブ型雇用」への関心が急速に高まっており、「ジョブ型雇用」にシフトする大企業のニュースも相次いでいます。 しかし、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、いざ転換となると課題が多く、試行錯誤の段階です。実行に移すには、欧米由来の「ジョブ型」をむやみに取り入れるのではなく、日本型雇用の長所と組み合わせた形を模索する必要があります。 パーソル総合研究所では、日本の産業構造・企業風土・労働慣行に即した現実的な「日本的ジョブ型雇用」を新たに定義し、転換へのステップ及びそれを支える政策基盤を示す必要があると考え、2020年9月に『「日本的ジョブ型雇用」転換への道』プロジェクトを立ち上げました。 https://rc.persol-group.co.jp/employment/ 本セミナーでは、前・日本総合研究所 副理事長でエコノミストの湯元 健治氏より、日本的ジョブ型雇用の在り方と、転換にあたり、経営・人事が考慮すべきポイントについてお話いただきます。さらに、2020年よりジョブ型をベースに取り入れた、新たな人事制度を導入したKDDI(株)の執行役員 白岩 徹氏より、KDDI版ジョブ型人事の概要と導入に至るまでの取り組み、導入されて見えてきた課題や今後の展望についてお話いただきます。

短期的な収益の最大化から、持続的な成長へ――。企業経営のスコープが変わるなか、経営と現場の連結点となる管理職に求められるものも大きく変わろうとしています。女性やシニアの占める割合が高まり従業員が多様化し、テレワークが常態となり直接顔を合わさない環境でチームワークを発揮する必要性が高まっています。環境変化に適応し、何を磨き、何を捨てるべきなのか。長年ダイバーシティに取り組み、2020年にはジョブ型を導入したKDDI人事本部長の白岩氏と、外資系企業などで活躍し「心理的安全性」にも造詣の深い篠田氏による対談で掘り下げます。

昨年は、私たちにとって過去経験のない大きな変化への対応を迫られる年となりました。生活様式や働き方はニューノーマルへとシフトし、雇用制度や人材採用も大きな転機を迎えています。本講演ではジョブ型雇用に取り組んでいるKDDI株式会社、ジョブ型雇用に知見の深いリクルートワークス研究所中村様をお招きし、改めて「なぜジョブ型なのか、ジョブ型の本質は何か」について、深く議論します。（モデレーター：Indeed Japan 岡安）

日本企業ではぶら下がり社員が多く、キャリア自律が進んでいません。「個人にキャリア上の選択肢がなくリスキル、スキルアップが困難であること」「雇用調整が少なく将来のキャリアを能動的に考え、形成するインセンティブが低いこと」により、個人がリスキル・アップスキルから遠ざかっていることがその原因です。本講演ではこの問題の発生構造や対策を論じていきます。

過去より「企業は人なり」と言われてきましたが、今後はより「人財」に注目していくことが重要です。 人財流動化が進む中、人的資本経営により人財価値を高め、社会の持続的成長に貢献することが企業価値向上につながると考えます。 普遍的なKDDIフィロソフィをベースに、新たな変革を生み出すKDDIの人財戦略についてご紹介します。

人材版伊藤レポートの公表から4年経ち、人的資本経営の取り組みは当たり前になりつつあります。 一方で、実践事例は増えつつあるものの、学術研究と実践事例の接続はあまり図られていません。 本セッションでは、早稲田大学教授梁取美夫氏に登壇いただき、米国経営学会 発表予定の人材マネジメントに関する最新研究をご紹介しつつ、実践事例としてauフィナンシャルホールディングス取締役副社長CHRO白岩徹氏も交えて、人的資本経営の今後に向けた課題と解決策を語ります。