日機装が挑み続けた「技術と経営」の歴史
1953年に当時の産業基盤となる「特殊ポンプ」の輸入と国産化に向けた挑戦から始まりました。特殊ポンプのコア技術をメディカル（透析装置）、航空・宇宙（航空機部品）の事業へと広げていった日機装。その製品たちは、社会基盤を支える石油・ガスの調達・供給現場や発電所、命に直結する医療現場、更に航空機など、いずれも「万が一」が許されない環境下で活躍しているものばかりです。 そのような環境で挑戦を続ける日機装の強みは、創業時からどのような状況下でも揺るがない高い技術にあります。コア技術を別事業へと活かし、「技術の日機装」と呼ばれる所以を紐解くとともに、事業開発の成功をいかにして組織の持続的な成長に繋げ、企業全体の進化に繋げていくのか、豊富な経験と独自の視点から深めます。
1989年日機装株式会社に入社。メディカル事業の営業に約5年従事した後、メディカル事業の事業開発部門で製品企画開発、事業開発、薬事業務などを担当し、新規事業や製品の立上げを担当。2016年からメディカル事業本部長、2017年取締役執行役員としてメディカル事業を牽引。基盤強化と収益力向上を目指した営業組織改革をリブ・コンサルティングの伴走を受けながら実行。2023年全事業の技術部門を東村山の拠点に集約し新設した日機装技術研究所の所長に就任し、現在、取締役執行役員日機装技術研究所長・品質保証担当として「交流」「育成」「発信」の3つの柱をコンセプトに事業の垣根を超えた研究・技術開発に取り組み、日機装の技術力を深化させイノベーションの創出に挑戦している。
生成AI 2.0: AIエージェント時代の事業開発－数万のアイデア探索から自社の勝ち筋を見つける方法－
技術を活かした新市場での事業開発について、可能性のある事業アイデアが生まれないことが課題となっています。独自のテクノロジー活用フレームワークと生成AIのリサーチ・創発能力を駆使して、従来の枠組みに捉われない新規事業アイデアを創出する画期的な方法を解説します。 特に、次世代の生成AI活用として話題の「AIエージェント」のアプローチにより、新たな情報収集、学習、そして新規仮説の発想といったサイクルをAIが自律的に思考しながら実行することで、いままでにない高度な価値探索を実現する「技術起点の事業開発」の最先端手法について、具体的に解説します。
公認会計士協会準会員。前職のデジタル系コンサル会社では、 大手データホルダーやAI系ベンダー複数社と連携しソリューション企画開発を行う。リブ・コンサルティングではデジタル領域の新規事業開発コンサルティングを経て、先進デジタルテクノロジー活用やイノベーション構想を研究するユニット ACROBATの所長を務める。
生成AI 2.0: AIエージェント時代の事業開発－数万のアイデア探索から自社の勝ち筋を見つける方法－
技術を活かした新市場での事業開発について、可能性のある事業アイデアが生まれないことが課題となっています。独自のテクノロジー活用フレームワークと生成AIのリサーチ・創発能力を駆使して、従来の枠組みに捉われない新規事業アイデアを創出する画期的な方法を解説します。 特に、次世代の生成AI活用として話題の「AIエージェント」のアプローチにより、新たな情報収集、学習、そして新規仮説の発想といったサイクルをAIが自律的に思考しながら実行することで、いままでにない高度な価値探索を実現する「技術起点の事業開発」の最先端手法について、具体的に解説します。
名古屋大学大学院にてナノ結晶材料を研究。修士卒後、日東電工株式会社で半導体や電子部品に用いる機能材料の製品設計～量産化に従事。その他東アジア顧客開拓、特許戦略立案等を推進。IT系スタートアップを経て、リブ・コンサルティング入社。製造業企業を中心に技術起点の新規事業企画～事業成長を伴走支援。
イノベーションを生み出し続ける組織
ひとつの新規事業を収益化するのも難しいとされる一方、コア技術を生かし、社内から「次々と」新規事業が生まれ、着実に育っていく企業も存在しています。社内でアイデアがどんどん創発され、事業化されていくようなイノベーティブな組織にはどのような組織文化や人事制度が根付いているのか。 サイロ化されてしまいがちな大企業組織にありながら、既存組織とどのようなスタンスで関わり、どのように新たなカルチャーを根付かせていくのか？組織のしがらみを乗り越えつつ創発型組織を構築し、継続していくための要諦と具体策について語って参ります。
ソニーにてマーケティングに従事した後、ニトリホールディングスに入社。似鳥昭雄会長元で組織・人事責任者として、タレントマネジメントの観点から、採用、育成、人事制度改革を指揮。株式会社レノバで執行役員（CHRO）を経て、2023年より現職。複数の企業の経営者の元で、組織開発と人財開発を支援。経営者の壁打ちから、専門家チームを組成したプロジェクトも請け負う。「問いと対話を組織に実装することで、社会課題の解決にコミットする社員を増やしていく」がモットー。
イノベーションを生み出し続ける組織
ひとつの新規事業を収益化するのも難しいとされる一方、コア技術を生かし、社内から「次々と」新規事業が生まれ、着実に育っていく企業も存在しています。社内でアイデアがどんどん創発され、事業化されていくようなイノベーティブな組織にはどのような組織文化や人事制度が根付いているのか。 サイロ化されてしまいがちな大企業組織にありながら、既存組織とどのようなスタンスで関わり、どのように新たなカルチャーを根付かせていくのか？組織のしがらみを乗り越えつつ創発型組織を構築し、継続していくための要諦と具体策について語って参ります。
神戸大学大学院経営学研究科 博士前期課程修了。修士（経営学）。2009年にLLPビジネスリサーチラボ、2011年に株式会社ビジネスリサーチラボを創業。以降、組織・人事領域を中心に、民間企業を対象にした調査・コンサルティング事業を展開。研究知と実践知の両方を活用した「アカデミックリサーチ」をコンセプトに、組織サーベイや人事データ分析のサービスを提供している。著書に『60分でわかる！心理的安全性 超入門』（技術評論社）や『現場でよくある課題への処方箋 人と組織の行動科学』（すばる舎）、『越境学習入門 組織を強くする「冒険人材」の育て方』（共著；日本能率協会マネジメントセンター）など。2022年に「日本の人事部 HRアワード2022」書籍部門 最優秀賞を受賞。
イノベーションを生み出し続ける組織
ひとつの新規事業を収益化するのも難しいとされる一方、コア技術を生かし、社内から「次々と」新規事業が生まれ、着実に育っていく企業も存在しています。社内でアイデアがどんどん創発され、事業化されていくようなイノベーティブな組織にはどのような組織文化や人事制度が根付いているのか。 サイロ化されてしまいがちな大企業組織にありながら、既存組織とどのようなスタンスで関わり、どのように新たなカルチャーを根付かせていくのか？組織のしがらみを乗り越えつつ創発型組織を構築し、継続していくための要諦と具体策について語って参ります。
三菱銀行（現三菱UFJ銀行）に入行後、ハーバード・ビジネススクールに留学して、1998年にMBAを取得。その後、インクスを経て、2004年に楽天（現楽天グループ）に入社、執行役員マーケティング本部長、採用育成本部長、経営企画室長、グローバル人事部長などを歴任。2016年よりウォルマートジャパン及び西友にてCHROを務める。2019年からWorks Human IntelligenceにてCHRO、2022年からは資生堂にてChief People Officerを歴任するなど、現在に至るまで一貫して経営の立場からの人財育成、組織開発に携わっている。1988年早稲田大学政治経済学部卒業。
ビジネス創造と知財戦略－事業開発における知財の戦略的活用法－
技術起点の新規事業において知財戦略は事業立上げの各フェーズにおいて非常に重要になる一方で、優先順位が劣後されがちな領域です。技術起点の事業開発において、研究開発、事業化、事業スケールまで、「攻めの特許戦略」という観点からいかに一貫してビジネスモデルを構築していくのか。 本セッションでは多くのご知見を持ち、実際に特許戦略をベースに事業推進されている第一人者からお話をお伺いします。知財を生かしながらどのように戦略的に研究開発を行い、技術活用し、事業化へと繋げていくのか、その具体的な方法論について語っていただきます。
大学院在学中にアスタミューゼを起業。世界193ヵ国、39言語、7億件を超える世界最大級の無形資産可視化データベースを構築し、独自に定義した136の”成長領域”と、SDGsに対応した人類が解決すべき105の”社会課題”を基に、新規事業/オープンイノベーション支援事業、データによる未来戦略構築、社会課題解決支援SaaS事業、データ分析による企業価値・無形資産評価事業等を立ち上げる。各大学（東京大学、京都大学、東工大など多数）、事業構想大学院大学、内閣府、経済産業省、特許庁、経済同友会などの大学・組織で、新規事業戦略、未来予測、最先端テクノロジー(量子・宇宙・3Dプリンター等)のR&D/知財戦略に関する講演に多数登壇。東京大学大学院システム量子工学専攻修了。
ビジネス創造と知財戦略－事業開発における知財の戦略的活用法－
技術起点の新規事業において知財戦略は事業立上げの各フェーズにおいて非常に重要になる一方で、優先順位が劣後されがちな領域です。技術起点の事業開発において、研究開発、事業化、事業スケールまで、「攻めの特許戦略」という観点からいかに一貫してビジネスモデルを構築していくのか。 本セッションでは多くのご知見を持ち、実際に特許戦略をベースに事業推進されている第一人者からお話をお伺いします。知財を生かしながらどのように戦略的に研究開発を行い、技術活用し、事業化へと繋げていくのか、その具体的な方法論について語っていただきます。
兵庫県姫路市出身。大阪大学工学部建築工学科卒。1991年に株式会社電通入社。 1999年に株式会社IPG設立、2005年より代表取締役社長を務め、電子番組表（EPG）の普及・市場化を実現。2017年7月、株式会社DRONE iPLAB（DiPL）を共同創業し、取締役副社長に就任。DiPLとの資本業務提携を機に同年11月より株式会社エアロネクストに代表取締役CEOとして参画。2021年1月ドローン配送事業を主とする子会社株式会社NEXT DELIVERY設立、代表取締役就任。内閣府知的財産戦略本部構想委員会委員。2022年5月全国新スマート物流推進協議会理事就任。
プロジェクト責任者たちが語る「ディープテック事業化」のリアル
「技術や事業構想は持っているが、事業化できない、パートナーの開拓ができない…」技術大国日本において、企業の研究所に埋もれた技術をどう掘り起こし、長い年月を掛けながらいかにして大きな事業へと育てていけるか、はとても重要なイシューとなっています。 本セッションでは技術起点の事業開発を実際に推進されているリーダーが一堂に会し、眠れる技術をいかにして事業化させていく中で、どのような難しさがあり、それをいかに乗り越えていくのか、実際にゼロからリードされてきた実例を元に語って参ります。技術シーズの発見方法や事業化する上での技術面、事業面、組織面のイシューの具体的な解決方法について議論を深めて参ります。
1993年 凸版印刷株式会社（現 TOPPAN ホールディングス株式会社）に入社。事業部門にて、生産技術、IT関連のシステム、サービス開発～顧客提案活動に従事。2001年 本社技術戦略部門にて、電子ペーパー、有機EL、ライフサイエンスなどでVB投資を通じた新事業開発に従事。2006年から経営企画部門にて、主に新事業に関わるM&Aなどを担当し、その中で電子チラシ・地図、書籍などメディア事業（BtoC）に関する事業戦略も兼務。2016年 同部門にCVC部門を設立。新事業創出に向けたVB投資を主なミッションとしながら7年を経て、2023年より事業開発とCVCを統合した部門責任者として従事。現在（株）ブックリスタ、ユニファ（株）、（株）ジャパンメディカルカンパニーの社外取締役を兼務。
プロジェクト責任者たちが語る「ディープテック事業化」のリアル
「技術や事業構想は持っているが、事業化できない、パートナーの開拓ができない…」技術大国日本において、企業の研究所に埋もれた技術をどう掘り起こし、長い年月を掛けながらいかにして大きな事業へと育てていけるか、はとても重要なイシューとなっています。 本セッションでは技術起点の事業開発を実際に推進されているリーダーが一堂に会し、眠れる技術をいかにして事業化させていく中で、どのような難しさがあり、それをいかに乗り越えていくのか、実際にゼロからリードされてきた実例を元に語って参ります。技術シーズの発見方法や事業化する上での技術面、事業面、組織面のイシューの具体的な解決方法について議論を深めて参ります。
投資実行時の事業性評価、投資後のバリューアップを統括。リアルテック参画以前は、シードからレイターまでのディープテックスタートアップ3社のCXOや事業戦略・事業開発・セールス/マーケの責任者等、Global Logistic Properties（GLP）で新規事業・商品開発をリード、日本生命保険相互会社で不動産・営業企画業務に従事。D-BREAK SEED（ディープテック経営人材確保プログラム）、D-BREAK growth KYOTO（ディープテック育成プログラム）の統括責任者
プロジェクト責任者たちが語る「ディープテック事業化」のリアル
「技術や事業構想は持っているが、事業化できない、パートナーの開拓ができない…」技術大国日本において、企業の研究所に埋もれた技術をどう掘り起こし、長い年月を掛けながらいかにして大きな事業へと育てていけるか、はとても重要なイシューとなっています。 本セッションでは技術起点の事業開発を実際に推進されているリーダーが一堂に会し、眠れる技術をいかにして事業化させていく中で、どのような難しさがあり、それをいかに乗り越えていくのか、実際にゼロからリードされてきた実例を元に語って参ります。技術シーズの発見方法や事業化する上での技術面、事業面、組織面のイシューの具体的な解決方法について議論を深めて参ります。
慶應義塾大学大学院 理工学研究科 物理情報専修修了後、大手自動車部品メーカーにエンジニアとして入社。F1タイヤの技術・製品開発を通し顧客の“勝利”に貢献。その経験から技術は顧客の課題解決に貢献して初めて価値を持つという認識を持つ。その後経営コンサルティング会社、大手SIerを経てリブ・コンサルティングに入社。技術の価値を世に広めるため製造業を中心にロードマップ策定や技術起点の新規事業開発支援を実施。
