多彩な“らしさ”を輝かせて未来をカイタクする ~サッポロ流「支援型マネジメント」とは~
人に、モノに、丁寧に向き合い育てていく会社として、サッポロホールディングスは創業150年を迎えようとしています。今こそ、次代に襷を繋ぐべく「未来志向・挑戦する風土」の実現に向けて取り組んでいます。2020年の人事制度改訂により、現場に育成、評価の権限を大きくシフトし「支援型マネジメント」による組織力強化を推進。また、役職者自身が多様性に富み、イノベーションを起こせる組織を目指します。
1989年サッポロビールに入社。販売企画、営業、人財育成に従事。育児休暇取得後、お客様センター等を経て2006年キャリア形成支援のマネージャー。2010年、ダイバーシティ元年と位置付けキャリア相談室を立ち上げるなど取り組みを加速。2021年サッポロビール人事部長。2024年同取締役(現職)、グループ執行役員を兼務。コーチング資格取得などから、特に個々が持つ個性をより輝かせるため自律の重要さを意識したマネジメントに注力。
女性活躍・ダイバーシティ推進・DE&I推進 ここからさらに『大きくアクセルを踏んでいく』ために必要なこととは
女性活躍・ダイバーシティ施策のさらなる推進が求められる中で、ベネッセが独自に開発した企業のフェーズ分類と照らし合わせながら、一段上のレベルを目指していくためには何を取捨選択してどのように実効力ある施策を行っていくべきかお話しします。人的資本経営を進めるにあたり、「女性管理職比率の向上」や「多様な人材の活躍」にさらにアクセルを踏んでいく必要があると考えていらっしゃる方のご参加をお待ちしております。
(講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください)
人的資本経営時代に求められる組織エンゲージメント向上を実現するタレントマネジメント活用法とは
昨今、人的資本をデータ化し戦略的に組織の生産性やエンゲージメント向上を最大化させるタレントマネジメントが注目されていますが、運用に課題がある企業も少なくありません。本講演では、エンゲージメント向上を実現するタレントマネジメント運用のポイントを先進企業の事例を交えながらご紹介します。
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日立建機らしい人的資本経営とは
一昨年の米州事業の独自展開、日立グループからの独立を経た今、日立建機は「第2の創業」下にあります。この好機を、自社の人財マネジメントの現状把握・改善へ繋げて人的資本経営の土台を築く出発点とするべく、人的資本の情報開示に関するグローバル・スタンダードであるISO 30414の認証を機械メーカーとして初めて取得しました。この認証取得に至った経緯や具体的な取り組み、さらにその成果と課題についてご紹介いたします。
1984年株式会社日立製作所入社。一貫して人事・総務業務に携わり、日立製作所グループで海外を含む10を超える事業体のマネジメントを経験。同社ICT事業統括本部CHRO 兼 人事総務本部長、日立アプライアンス株式会社 常務取締役総務本部長 CHRO 兼 日立コンシューマ・マーケティング株式会社 取締役 CHRO等を経て、2019年4月日立建機株式会社 執行役常務 CHRO 人財本部長に就任、現在に至る。
「人手不足時代」を勝ち抜く人材育成とは 〜研修管理や適切な人員配置実現のポイント〜
人的資本経営が重視される昨今。企業成長と人材は密接な関わりがあり、「今いる人材」の能力最大化は企業にとって大きな利益をもたらします。本セミナーでは、「人手不足時代」を勝ち抜く人材の育成について、人事データの見える化から適切な人員配置(データ活用)まで一気通貫でご紹介いたします。
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日揮の人的資本経営 -CHROの役割と戦略人事“船中八策”を紐解く-
日揮グループが2021年に策定した長期経営計画“ビジョン2040”、この実現に向けて人事戦略が経営戦略と連動していることは最重要課題です。本講演では、戦略人事推進のため、人財ポートフォリオを1丁目1番地として8つの重点プログラムから成る“船中八策”をベースに、各施策の背景や具体的内容を説明します。また、社員に人的資本経営をジブンゴト化させるために誕生した“人財グランドデザイン2030“を紹介します。
1982年 日揮株式会社に入社し、石油・ガス分野の海外プロジェクトに従事。トヨタ自動車に出向して海外自動車工場建設に参画。NTTグループと「トライアンフ21」を設立してCEO就任。日揮アルジェリア現地法人CEO、人財開発部長を歴任し、2018年 日揮グループ初代CDOに就任。2021年 日揮グローバル エンジニアリングセンター プレジデントを経て、2022年4月より現職に至る。
急成長を生み出した人的資本経営のリアル
フリー株式会社の急成長の要因は人的資本戦略にあります。弊社で実施している人材の採用、育成、適正配置の仕組み、ダイバーシティの推進への取り組み等について、弊社CHRO鬼頭からお話しさせていただきます。
(講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください)
企業価値を向上する真の人的資本経営の実現に向けて
人的資本の開示元年を経て、人的資本経営の実践段階にある今、経営戦略と人材戦略の連動の重要性や戦略を実現する企業文化・風土改革の必要性が求められています。今回は、「人材版伊藤レポート」をまとめた一橋大学名誉教授の伊藤邦雄氏と、「事業や人材を創造し続ける総合商社」を掲げる双日の常務執行役員 人事担当本部長 河西敏章氏の対談を通して「真の人的資本経営の実現に向けて」必要なマインドセットや組織づくり、求められる行動変容などについて掘り下げます。
一橋大学商学部卒業。一橋大学教授、同大学院商学研究科長・商学部長、一橋大学副学長を歴任。一橋大学名誉教授。現在、一橋大学CFO教育研究センター長。商学博士。 2014年に座長として「伊藤レポート」(経済産業省)をまとめ、国内外から大きな反響を呼んだ。その後、経済産業省「持続的成長のための長期投資(ESG・無形資産投資)研究会」(「伊藤レポート2.0」)座長、同「SX研究会」(「伊藤レポート3.0」)座長、同「企業価値の向上と人的資本の研究会」(「人材版伊藤レポート」)および(「人材版伊藤レポート2.0」)座長、同「GXファイナンス研究会」座長、内閣府「非財務情報可視化研究会」座長、「TCFD(気候変動財務情報開示タスクフォース)コンソーシアム」会長、「人的資本経営コンソーシアム」会長、経済産業省・東京証券取引所「SX銘柄」評価委員会委員長、同「DX銘柄」選定委員長、内閣府内閣官房「三位一体労働市場改革分科会」委員などを務める。また三菱商事、東京海上ホールディングス、住友化学、7&iホールディングスの社外取締役を歴任。
企業価値を向上する真の人的資本経営の実現に向けて
人的資本の開示元年を経て、人的資本経営の実践段階にある今、経営戦略と人材戦略の連動の重要性や戦略を実現する企業文化・風土改革の必要性が求められています。今回は、「人材版伊藤レポート」をまとめた一橋大学名誉教授の伊藤邦雄氏と、「事業や人材を創造し続ける総合商社」を掲げる双日の常務執行役員 人事担当本部長 河西敏章氏の対談を通して「真の人的資本経営の実現に向けて」必要なマインドセットや組織づくり、求められる行動変容などについて掘り下げます。
1990年4月、 双日株式会社の前身である日商岩井株式会社に入社。日商岩井ブラジル会社、リスク管理部長、ニューヨーク駐在などを経て、2018年6月人事総務部長に就任。2020年4月、執行役員 人事、総務・IT業務担当本部長、2022年4月、広報、リスク管理担当本部長を経て、2024年4月より現職。