伊藤邦雄氏

環境や社会問題へ注目の高まりをうけ、企業価値の評価基準としてESGが注目されています。ESG活動を高品質に保ち続ける企業になるためには、企業は自社の存在意義（パーパス）に立ち戻ることが重要となります。数多くの企業のESG経営にアドバイザーとして携わっておられる一橋大学CFOセンター長の伊藤邦雄先生をお迎えし、ESG経営の本質をお話いただくとともに、ESG経営やパーパス策定に取り組んでいるマクニカのリアルな現状と、ゴールとなる真に認められる企業となるための道筋“について熱く語ります。

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急速に「DX」が叫ばれているが、表層に流されずに、経営変革の大きな流れの中でDXを捉えるにはどうしたらよいか。企業価値の創造につながるDXとはどのようなものなのか。投資家から評価されるDX改革とはどのようなものなのか。昨今のESG投資や気候変動問題などの経営テーマとDXとのつながりにも目配りすべきである。

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「人的資本経営」がにわかに叫ばれるようになった中、真に問われるのは、精神論でも、お題目でもなく、いかにそれを実行的に実効的に実践するかだ。人的資本にいかに投資し、人的資本情報をいかに開示するか。人材価値と企業価値を同期化させる経営とはいかなるものか。

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人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる人的資本経営への関心が高まっています。人的資本は無形資産の一つであり、従業員の能力、経験、イノベーションへの意欲等が該当すると言われています。また「ウェルビーイング経営」が企業の持続的な成長と従業員の多様なはたらく目的・意欲向上の好循環を促すマネジメントとして注目を集めています。 本セッションでは、人的資本経営の第一人者である伊藤邦雄氏とウェルビーイング経営の第一人者である前野隆司氏のご講演・対談セッションを通じて、それぞれの経営戦略で目指す本質について議論いただきます。 また「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに掲げ、ひとり一人のはたらき方を応援するパーソルグループ 代表取締役社長 和田 孝雄も交え、人的資本経営についての対談を実施します。

ますます注目が高まる「人的資本の情報開示」。特に経営戦略における非財務情報の開示はどのような目的、意図を持って行うべきか？ 本セッションでは研究者、企業の人事、投資家それぞれの目線で「人的資本の情報開示」の目的を議論するため、人的資本経営の第一人者である伊藤邦雄氏、パーソルホールディングス株式会社 CHROの美濃啓貴、アセットマネジメントOne株式会社にて責任投資グループを立ち上げ、人的資本をはじめとした企業との対話・エンゲージメントを行ってきた寺沢徹氏による対談を実施します。

「人材」を「資本」として捉え、長期的に企業価値を高めていく人的資本経営の考え方にフォーカスし、 サステナビリティの重要性、企業が経営に取り入れる際のプロセス、 取り組むべき課題、解決までの道筋、日本企業が目指すべき姿を 「人材版伊藤レポート2.0」を監修した伊藤邦雄氏をお迎えし、解説いただきます。

持続的な企業成長が求められ、資本となる人材の価値をいかに最大限上げられるかが問われている現代。 人材の情報を可視化し、管理していくことで得られる企業価値がある一方、人的情報開示の難しさが課題とされています。 「人材版伊藤レポート2.0」を監修した伊藤邦雄氏と、 人的資本の価値向上に取り組むオムロン株式会社の冨田雅彦氏を迎え、 人的資本をどのようにして経営戦略に落とし込んでいくのか、 人事改変における失敗談や苦労話も伺いながら、人的資本経営実現のためのヒントを探ります。

グローバル化やデジタル化、コロナ禍で加速したライフスタイルの多様化など、企業を取り巻く環境変化は激化している。こうした中、企業の持続的な価値向上のために求められているのが経営戦略と人材戦略を連動させ、価値を創造する人的資本に投資し、それを情報開示することだ。ではいかに人的資本経営を実践するか。これが今後の重要課題だ。

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非財務情報開示ルールの本格的な始動を背景に、日本企業の競争力を高める要素として、近年極めて注目を集める「人的資本」と「心理的安全性」の関係とは―― 各界の先駆者である伊藤邦雄氏、篠田真貴子氏、石井遼介氏がそれぞれの視点から「人材」の本質について議論するスペシャルセッションです。

企業の市場価値の構成要素に無形資産（ヒト・情報）が捉えられ始めた中で、人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる「人的資本経営」に大きな注目が集まっています。本セッションでは、その基礎となる「人材版伊藤レポート」を中心となって纏め上げられた一橋大学の伊藤先生を迎え、そもそも「人的資本経営」とはどのようなものなのか、詳しくご紹介いたします。そして、その「人的資本経営」を進める中でおこなうべき「人的資本の情報開示」に対して、企業が備えておくべきポイントや対応方法、既に実践している企業の事例、などを網羅的にお伝えし、各企業の人事担当者が実際に行動に移すためのファーストステップについて探っていきます。

HRBrain導入企業でもあるトッパングループでは、連結5万名以上の従業員を会社の貴重な財産、すなわち「人財」と捉え、一人ひとりの能力を最大限に引き出すために様々な取り組みを行っています。 今回は代表取締役副社長執行役員の大久保 伸一氏と、人材版伊藤レポート2.0の生みの親である伊藤邦雄氏をお招きし、トッパングループの人的資本経営への取り組み、持続的な企業価値向上のために必要な考え方についてパネルディスカッション形式でお届けします。

経済産業省が2020年9月に発表した「人材版伊藤レポート」では、人的資本経営を「3つの新たな目線」で捉えています。①「人材をコーポレート・ガバナンスの文脈で捉える」、②「持続的企業価値創造の文脈で捉える」、③「投資家目線の文脈で捉える」という３つです。本講演では、メンバーシップ型雇用の限界を指摘するとともに、3つの目線で捉えた人的資本経営の意義・本質について解説します。2022年を、企業変革を加速化させる「人的資本投資元年」とすべく、ともに学びましょう。

「人材版伊藤レポート」の公表以降、人的資本に関する課題が認識され、人的資本経営に取り組む企業が増えています。本パネルディスカッションでは、伊藤邦雄氏が座長を務める経産省の「人的資本経営の実現に向けた検討会」に検討委員として参加されている、ロート製薬 取締役 CHROの髙倉千春氏とSOMPOホールディングス グループCHRO 執行役専務の原伸一氏にパネリストとして登壇していただき、人的資本経営の必要性や経営に与えるインパクト、これを推進していく上でのポイント、経営者や取締役会が果たすべき責任などについて、両社の具体的な取り組みを交え闊達に議論していただきます。人的資本経営をめぐる最先端の議論に触れていただける絶好の機会として、本プログラムをご活用ください。

新型コロナウィルスの流行やデジタル化、グローバル化により社会が大きく変化し続ける今、企業の在り方もその変化への対応が求められています。そんな中、企業が持続的に価値を高めていくためには、人材を「資本」を捉えてその価値を最大限引き出す「人的資本経営」が必要不可欠です。2020年に公表された「人材版伊藤レポート」を元に人的資本の重要性を説き、「人的資本経営」「ウェルビーイング経営」のヒントを提供します。

人材を資源ではなく資本であり、投資の対象として捉え、投資対効果を見える化することを標榜する人的資本経営。 日本では、経済産業省「持続的な企業価値向上と人的資本に関する研究会」の報告書、通称「人材版伊藤レポート」が2020年9月に発表されたことで人的資本経営が注目を集めました。 その後、2021年6月に、東京証券取引所の改訂コーポレートガバナンス・コードに「人的資本に関する記載」が盛り込まれ、2022年5月には、実践に向けた具体的事例などを明示した通称「人材版伊藤レポート2.0」が公表され、社会での関心度は益々高まってきています。 HR総研が2022年4月に実施した企業向け調査でも、企業の7～8割が人的資本経営を重要視していることが示されています。 しかし一方で具体的な取り組みを開始している企業は、大手企業（従業員1001人以上）で36％、中堅企業（同301～1000人）で21％、中小企業（同300人以下）で29％と、まだ高いとは言えない状況です。 また、取組み内容においても、かなりばらつきが見られており、どのように取り組むべきか迷っている企業は少なくないようです。 そこで、人材版伊藤レポートの生みの親である一橋大学CFO教育研究センター長 伊藤邦雄氏と、経済産業省で産業人材政策を担う産業人材課長／未来人材室長の島津裕紀氏をお招きし、人的資本経営の現状と課題、企業はどう取り組むべきかについて、事前に視聴申込者の方々からも質問をいただき、とことんお二人にお聞きしたいと思います。 自社の人的資本経営に取り組まれている方、関心がある方は、ぜひご視聴ください。

制度化・義務化されたから進める人的資本経営ではなく、日本企業・組織の空気を変え、日本が生き残る方法とは―――。 人的資本経営の第一人者である伊藤邦雄氏と上場企業の最新開示情報を読み込んだ人的資本マニアである田中弦が最新の開示情報を元に、日本の働き方を本気で考え、道を指し示す。 人的資本経営のこれまでと最新開示情報を元に、日本企業のこれからを学ぶスペシャルセッション。

人材を資本ととらえ、人材の価値を最大限に引き出して、持続的な企業価値の向上につなげる人的資本経営の実現のためには、部署や階層を越えて、組織全体で取り組むことで、大きな成果を呼び込みます。中長期的な企業価値創造へと繋げていくための人的資本経営の本質と現状をご紹介いたします。

多様化する個人の価値観や企業を取り巻く環境の変化に伴い、人材を「資源」ではなく「資本」とする人的資本経営に取り組む企業が増えています。本対談では、伊藤邦雄氏が座長を務める経産省の「人的資本経営の実現に向けた検討会」に検討委員として参加されている、アステラス製薬 専務担当役員、人事・コンプライアンス担当の杉田勝好氏にご登壇いただき、人的資本経営における自社の取り組みや推進していく上でのポイントをご紹介いただくとともに、人的資本経営が経営に与えるインパクト、経営者や取締役会が果たすべき責任などについて、議論を深めていただきます。人的資本経営をめぐる最先端の議論に触れていただける絶好の機会として、本プログラムをご活用ください。

今日、企業の各組織は、事業部門もバックオフィスもますます部分最適・サイロ化し、組織の連携が希薄化している。なぜそうした現象が顕著になっているのか。では、その要因をどのように乗り越えることができるのか。「人的資本」が声高に叫ばれるようになったが、現代組織の宿弊を克服することに繋がらなければ、一過性のムーブメントになってしまう。では、人と組織が同期化する人的資本経営とは？

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変化し続ける時代環境や課題に対応するために、従業員に求められるスキルは多様かつ高度化しています。 そこで、企業の持続的成長の実現のために欠かせないのが、 従業員一人ひとりに合わせた”人材育成の強化”と”キャリア支援”です。 旭化成グループは、2022年春に 次の3カ年の方向性を示す『中期経営計画 2024 ～Be a Trailblazer～』を発表しました。 その中で、人財戦略として「終身成長」と「共創力」を掲げ、 多様な社員一人ひとりが自分の人生の目的を持ち、 自律的にキャリアを考えて成長し続けることを支援しています。 本講演では、人材版伊藤レポートの生みの親である一橋大学CFO教育研究センター長 伊藤邦雄氏と、 旭化成株式会社 上席執行役員 人事担当 西川知氏にご登壇いただき、お話を伺ってまいります。 変化する時代の中で企業価値向上を持続するための組織戦略のヒントをお届けいたします。

今日、企業の各組織は、事業部門もバックオフィスもますます部分最適・サイロ化し、組織の連携が希薄化している。なぜそうした現象が顕著になっているのか。では、その要因をどのように乗り越えることができるのか。「人的資本」が声高に叫ばれるようになったが、現代組織の宿弊を克服することに繋がらなければ、一過性のムーブメントになってしまう。では、人と組織が同期化する人的資本経営とは？

「人的資本経営」がいたるところで語られるようになりました。しかし、各社の取り組みの程度はさまざま。全社一丸となっていかに人的資本経営に本気で取り組むかが企業力の分水嶺となります。お体裁で済ませるのか、それとも経路依存性を断ち切って企業変革へと舵を切るかが、今、まさに問われています。

企業価値はこれまでの財務状況に加えて、戦略とその実行力へ直結する非財務情報、人材戦略の実行力に高い注目が集まっている。 その人材戦略の実行に欠かせない人材育成にフォーカスをし、企業が現在求められる人材育成の在り方や社内のみで完結をする人材育成ではなく、社外での活動を通じた人材育成の施策が秘める可能性を人的資本経営の提唱者である伊藤氏より語っていただく。