ポストコロナ時代のグローバル経営におけるCFOの役割とCFO人財の育成
｢理論と実践の融合による科学的で合理的な経営」をサブテーマに、グローバル経営におけるCFOの役割を網羅的に俯瞰・整理しつつ、CFOに求められる役割・基本姿勢・戦略課題について、長年の実務経験、実践に基づいて理論も交えながらレクチャーいただきます。さらにCFO人財育成についての考察、CFOとして変革の一翼を担った日本電産〔現ニデック〕、ブリヂストンなどにおける事例についても公開情報に基づきお話いただきます。
慶應義塾大学経済学部卒、スタンフォード大学経営大学院修了、MITブートキャンプ修了。1982年三菱電機入社後、同社の英国、シンガポール、アメリカの現地法人で経理財務の責任者を務める。その後、上場３社（ブリヂストン、日本電産〔現ニデック〕、エスエス製薬）・外資系日本法人（サン・マイクロシステムズ、ベーリンガーインゲルハイム他）においてCFO並びに経理財務の責任者を歴任。米国金融専門誌 Institutional Investor 誌のCFOランキングで第１回から４回連続電子部品セクターのベストCFO選出。
事例で紹介！統合経営管理プラットフォームCCH® Tagetikでグループ経営管理を高度化
拠点や事業部が別の仕組みを使っているため情報収集や可視化が非効率で、グループ経営管理やデータドリブン経営にほど遠い・・・という企業様のお悩みをよく伺います。 ●別々のシステム運用で非効率なものの、今その運用を変更するのは難しい ●マスタの粒度や勘定科目が統一されておらず、本社から必要なデータが見えない ●非財務情報が収集できない トヨタ、ホンダ、リコー、大塚ホールディングスなど日本のトップ企業での採用が相次ぐ経営管理プラットフォーム CCH Tagetikは、これらの課題をワンプラットフォームで解決するソリューションです。また、日本でもESG開示に向けた動きが本格化しており、もはや“待ったなし”の状況。グループ内の統一した開示の仕組み作りも目下の課題です。本講演では、グループ経営管理の高度化を実現する方法を事例でご紹介します。
コンサルティング業界、外資系企業において、グローバル企業への基幹システム、管理会計システム導入に従事。大手自動車メーカー等の製造業を中心に業績評価、原価管理といったテーマでの業務・システム改革プロジェクトを15年以上経験。その経験を活かし、Tagetik Japanではプリセールス、コンサルタントとして製品のご提案や導入支援を担当。
今こそ考えたい、バックオフィスのDX戦略～全社横断でDXを加速させるためのポイント～
DXに取り組む企業が増えている一方で、全社横断的なDXはなかなか進まないと頭を抱えている担当者の方もいらっしゃるのではないでしょうか。 特に、バックオフィス部門は企業の業務基盤の役割を担っており、現状の業務フローを変更するにはリスクを伴うため、バックオフィスのDX推進を躊躇する企業もいます。 そこで今回は、バックオフィスに焦点を当て、企業のDXを全社的に加速させるヒントを深堀りします。特に、インボイス制度など、法対応が求められている請求書業務について、インボイス管理サービス「Bill One」の紹介も踏まえ、法制度対応と請求書業務効率化を実現させるポイントについてお話しします。
大学卒業後、広告代理店に入社し、国内外のクライアントに向けた展示会や商品発表会などの企画提案を行う。その後、人材系企業を経てSansan株式会社へ入社。インボイス管理サービス「Bill One」の立ち上げ当初からマーケティング業務に携わり、現在は経理・財務の領域における業務改革やペーパーレス化を推進するためのコンテンツの企画・制作に従事している。
パンデミック後のリスクシナリオ
新型コロナウイルスによるパンデミック以降、企業経営に関わるリスクシナリオが大きく変化しています。経営戦略やコーポレート・ファイナンスを考えていく上で、リスクを正しく把握し経営に織り込むことは不可欠ですが、実行は簡単ではありません。それでも、できる限りの備えを重ねられるかどうかで経営の成否は決まります。 本ディスカッションでは、企業の業績に直接的な影響がある「サプライチェーン」と「エネルギー」 のリスクにフォーカスし、最新の状況や今後の見立てについて討議していただきます。
1985年、日東電工株式会社入社。オプティカル事業部門での企画部長を経て、日東電工(中国)投資有限公司総経理、日東(中国)新材料有限公司董事長を歴任。2016年よりロジスティクス統括部長として、グルーバルロジスティクス改革を推進。2021年、執行役員CPO兼業務改革本部長に就任し、Nittoグループ全社における業務インフラ改革ならびにサプライチェーンリスク対策を本格推進。
パンデミック後のリスクシナリオ
新型コロナウイルスによるパンデミック以降、企業経営に関わるリスクシナリオが大きく変化しています。経営戦略やコーポレート・ファイナンスを考えていく上で、リスクを正しく把握し経営に織り込むことは不可欠ですが、実行は簡単ではありません。それでも、できる限りの備えを重ねられるかどうかで経営の成否は決まります。 本ディスカッションでは、企業の業績に直接的な影響がある「サプライチェーン」と「エネルギー」 のリスクにフォーカスし、最新の状況や今後の見立てについて討議していただきます。
1994年、東京大学法学部卒業。同年、通商産業省（現、経済産業省）入省（資源エネルギー庁長官官房総務課）。資源エネルギー庁公益事業部開発課、大臣官房総務課、環境立地局地球環境対策室を経て、2002年、米国ハーバード大学留学。内閣府規制改革・民間推進室、経済産業政策局企業行動課課長補佐、産業技術環境局環境政策課課長補佐、大臣官房秘書課課長補佐を経て、2011年、大臣官房人事企画官。その後、内閣府原子力災害対策本部原子力被災者生活支援チーム参事官、経済産業政策局産業再生課長、日本機械輸出組合・日本貿易振興機構ブリュッセル事務所長、大臣官房総務課長を経て、2022年7月より現職。
パンデミック後のリスクシナリオ
新型コロナウイルスによるパンデミック以降、企業経営に関わるリスクシナリオが大きく変化しています。経営戦略やコーポレート・ファイナンスを考えていく上で、リスクを正しく把握し経営に織り込むことは不可欠ですが、実行は簡単ではありません。それでも、できる限りの備えを重ねられるかどうかで経営の成否は決まります。 本ディスカッションでは、企業の業績に直接的な影響がある「サプライチェーン」と「エネルギー」 のリスクにフォーカスし、最新の状況や今後の見立てについて討議していただきます。
税理士事務所勤務から英国留学を経て、PwC、IBM、デロイト、ボストンコンサルティンググループ（BCG）で、主にコーポレート領域のコンサルティングに従事。現在は、re-Designare合同会社代表、株式会社メドレー社外取締役、立教大学大学院ビジネスデザイン研究科兼任講師なども務める。
コーポレートが果たす役割とリスクマネジメント
日本企業はグローバル化の中でリスクマネジメントの重要性を理解し、整備を進めてきましたが、不確実性が増した今、その在り方を改めて点検する必要があります。また、リスクは機会と表裏の関係であることを再認識することも重要です。本対談では、コーポレートが果たす役割を踏まえた上、リスクマネジメントについて体系的に概観し、どのように進化させていくべきなのか討議していただきます。
慶應義塾大学商学部卒業。デラウェア大学MBA。ＹＫＫ入社後英国子会社にCFOとして出向しM&A 2件，欧州持株会社・欧州ＨＱ会社を設立。米国デュポン社では自動車関連事業部シニアビジネスアナリスト、持分法適用会社財務報告システムのグローバルプロジェクトリーダー、内部監査マネージャーを経験。帰国後東京トレジャリーセンターの設立、グローバルトレジャリープロジェクトに参画後にデュポン㈱取締役財務部長。2020年9月末まで、取締役副社長としてグループ会社ガバナンス、スタッフ部門、ダウケミカルとの合併・３社分割のプロジェクトを担当した。2020年10月から現職。
