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進化する人工知能 「人工知能研究開発ネットワーク」 中核センター長が語る研究開発の最前線
政府のAI戦略2019を踏まえて設立された「人工知能研究開発ネットワーク」の中核会員である（国研）産業技術総合研究所、（国研）理化学研究所、（国研）情報通信研究機構から、AI研究開発の最前線について企業連携事例も含めて紹介する。
1973年京都大学大学院修了。工学博士。京都大学助教授、マンチェスター科学技術大学教授、東京大学理学部教授、同大学院情報理工学系研究科教授。マンチェスター大学教授を兼任し2005年にマンチェスター大学国立テキストマイニングセンターセンター長に就任。マイクロソフト研究所（北京）アジア首席研究員等を歴任し、2015年より現職。マンチェスター大学教授兼任。東京大学名誉教授。国際計算言語委員会会長。ACLフェロー。IPSJフェロー。 専門分野は、AI, テキストマイニング、計算言語学、機械翻訳、言語処理学。 紫綬褒章、大川賞、IAMT(国際機械翻訳協会）栄誉賞等受賞多数。
進化する人工知能 「人工知能研究開発ネットワーク」 中核センター長が語る研究開発の最前線
政府のAI戦略2019を踏まえて設立された「人工知能研究開発ネットワーク」の中核会員である（国研）産業技術総合研究所、（国研）理化学研究所、（国研）情報通信研究機構から、AI研究開発の最前線について企業連携事例も含めて紹介する。
2001年東京工業大学博士課程修了。博士（工学）。同学の助手、助教授・准教授を経て、2014年より東京大学教授。2016年より理化学研究所革新知能統合研究センター長を併任。 人工知能分野における機械学習の理論研究とアルゴリズム開発に従事。 2014年4月文部科学大臣表彰若手科学者賞、2017年2月第13 回日本学士院学術奨励賞、第13回日本学術振興会賞を受賞。
進化する人工知能 「人工知能研究開発ネットワーク」 中核センター長が語る研究開発の最前線
政府のAI戦略2019を踏まえて設立された「人工知能研究開発ネットワーク」の中核会員である（国研）産業技術総合研究所、（国研）理化学研究所、（国研）情報通信研究機構から、AI研究開発の最前線について企業連携事例も含めて紹介する。
1969年大阪大学基礎工学部卒業。博士（工学）大阪大学基礎工学部教授、医学部第一生理学教授、生命機能研究科研究科長、通総研（関西支所）柳田結集型プロジェクト総括責任者（併任）、理化学研究所生命システム研究センター長（併任）を経て、現職。大阪大学大学院生命機能研究科／情報科学研究科 特任教授・NECブレインインスパイヤードコンピューティング協働研究所長(併任）。 専門分野は生物物理学。主な研究テーマは生体分子の1分子計測・生体分子機械の動作原理・ゆらぎと生命機能など。 恩賜賞日本学士院賞、朝日賞、The US Genomic Award等受賞。 日本生物物理学会、物理学会名誉会員、米国生物物理学会Fellow、大阪大学栄誉教授、文化功労者、日本学士院会員。
進化する人工知能 「人工知能研究開発ネットワーク」 中核センター長が語る研究開発の最前線
政府のAI戦略2019を踏まえて設立された「人工知能研究開発ネットワーク」の中核会員である（国研）産業技術総合研究所、（国研）理化学研究所、（国研）情報通信研究機構から、AI研究開発の最前線について企業連携事例も含めて紹介する。
1992年東京大学理学部卒業。1995年東京大学大学院博士課程中退。同大学院助手、北陸先端科学技術大学院大学助教授を経て、2008年より（国研）情報通信研究機構勤務。 専門は自然言語処理。Web情報をもとに質問に回答する大規模Web情報分析システムWISDOM X、災害時のTwitter情報を分析する対災害情報分析システムDISAANA/D-SUMM等を開発、公開。 近年はWeb情報等を使った音声対話システムの開発に従事。 日本学術振興会賞、ドコモ・モバイル・サイエンス賞、Twitter Data Grants等受賞。
「AI For Everyone」 DX時代の人材戦略最前線
DXが進むデジタル社会の中で、AI・ディープラーニングの活用リテラシーは、IT・ソフトウェア、数理・データサイエンス領域と合わせて全ビジネスパーソンが持つべきリテラシーに。 DX推進の鍵を握るデジタル人材の確保・育成の考え方や最新動向を、パネルセッション形式で紐解く。
2003年4月、日本電気（株）入社。流通・サービス業を中心に分析コンサルティングを提供し、2016年、NECプロフェッショナル認定制度「シニアデータアナリスト」の初代認定者となる。 2018年、NECグループのAI人材育成を統括するAI人材育成センターのセンター長に就任し、AI人材の育成に取り組む。（一社）データサイエンティスト協会のスキル定義委員として「データサイエンティストスキルチェックリスト」や「ITSS＋データサイエンス領域」の作成に携わる。 著書に「AI人材の育て方」（翔泳社）、「教養としてのデータサイエンス」（講談社・共著）がある。
「AI For Everyone」 DX時代の人材戦略最前線
DXが進むデジタル社会の中で、AI・ディープラーニングの活用リテラシーは、IT・ソフトウェア、数理・データサイエンス領域と合わせて全ビジネスパーソンが持つべきリテラシーに。 DX推進の鍵を握るデジタル人材の確保・育成の考え方や最新動向を、パネルセッション形式で紐解く。
大学卒業後、2003年に大手損害保険会社に新卒入社。キャリアの可能性を拡げるため、2010年にMBAに進学する。 MBA修了後、2012年より大手ネット系企業にて新商品開発や新規事業に携わり、2015年、損保ジャパンに入社後、デジタル戦略部への配属に際してSOMPOホールディングスに出向。 デジタル戦略のコアメンバーとしてグループ全社におけるAI活用推進やデジタル人材育成スキームの構築などに従事し、現在に至る。
「AI For Everyone」 DX時代の人材戦略最前線
DXが進むデジタル社会の中で、AI・ディープラーニングの活用リテラシーは、IT・ソフトウェア、数理・データサイエンス領域と合わせて全ビジネスパーソンが持つべきリテラシーに。 DX推進の鍵を握るデジタル人材の確保・育成の考え方や最新動向を、パネルセッション形式で紐解く。
「文系AI人材」として様々なAIプロジェクトを推進。AIビジネス推進や企業のAIネイティブ化に力を入れる。大学在学中に京都発ITベンチャーに参画し子会社社長や取締役として、レコメンド・ビッグデータ・AI・海外コマースなどの分野で新規事業を立ち上げる。その後、ZOZOグループにジョイン。副業で大手企業やスタートアップ向けのAI研修やAI顧問も提供。著書に「文系AI人材になる」など。
「AI For Everyone」 DX時代の人材戦略最前線
DXが進むデジタル社会の中で、AI・ディープラーニングの活用リテラシーは、IT・ソフトウェア、数理・データサイエンス領域と合わせて全ビジネスパーソンが持つべきリテラシーに。 DX推進の鍵を握るデジタル人材の確保・育成の考え方や最新動向を、パネルセッション形式で紐解く。
慶應義塾大学経済学部在学中に起業。代表取締役として会社経営およびプロジェクトリーダーとして従事。2007年、インターネットリサーチを基幹事業とする（株）ゲイン執行役員となり、その後代表取締役社長に就任（2016年退任）。2012年、（株）ABEJAを共同創業。2013年ディグラム・ラボ（株）を設立。2014年には博報堂との共同で（株）NEWSYを設立し、「しらべぇ」を運営。2017年、ディープラーニングの産業活用促進を目的に（一社）日本ディープラーニング協会を設立し事務局長に就任。2018年より同理事兼任。
AI・人工知能基礎講座 〜AI 発展の経緯と展開〜
人工知能（AI）は産業や社会に新しい価値をもたらす技術としての可能性を秘めています。従来のシステムの効率化にとどまらず、変化し流動する社会の中から「役に立つ」を生み出していく道具として、AI技術は欠かせないものになりつつある。AIの研究の歴史と最新トピックを概観し、今後起こりうる社会の変革における技術の位置づけと課題を紹介していく。
1992年、京都大学大学院工学研究科修了後、電子技術総合研究所（現・産業技術総合研究所）に入所。2021年より北海道大学教授。博士(工学)。1994年よりロボカップの創立メンバーとして、シミュレーションリーグの立ち上げを行う。 2014〜17年にロボカップ国際委員会プレジデント。2000年より防災情報システムの国家プロジェクトに参画し、防災情報システム、災害シミュレーション、避難シミュレーションに取り組み、現在も各種社会シミュレーションの研究を展開している。2002年よりオンデマンド型公共交通のシミュレーションを開始、その研究の成果を元に2012年より実証実験を開始し、その社会実装を目指して、 2016年、未来シェア設立。2020年6月より人工知能学会会長
BI×AIで、経営・業務に革命を！ データ活用の常識を変えるデータドリブンDX
DXの実現は、企業にとって喫緊の課題である。本講演では、膨大なデータから自動で過去の洞察を抽出し未来の予見を示すAI「dotData」が、データを可視化するBIと組み合わさることで、あらゆる企業で「データドリブンDX」を実現する姿を紹介する。
日本IBM、日本テラデータを経て、2018年より現職 IBM時代は、データベース、ETLなどデータ・プラットフォームからBI/BA系フロントエンドツールまでアナリティクス関連の全製品営業を統括するとともに、北米本社が直接統括する情報活用系コンサルティング部門の日本側責任者として活動。その後、2017年より日本テラデータにて執行役員としてアナリティクス・ビジネス・コンサルティング本部を担当。 現在は、日本電気にて、戦略的な事業カーヴアウトによる起業会社「dotData Inc.」の日本における事業責任を担う。
社会に浸透する人工知能 身近でAIを活用する技術チャレンジ
ギリア株式会社はAIの社会実装の最前線を行く会社として、様々なお客様と共にAIのサービス化・商品化を手掛けてまいりました。AIを身近で活用するためのギリアの挑戦をご紹介し、AIによってどのような付加価値を生み出していくのか、一緒に考えていけられればと思います。
新潟県長岡市生まれ。プログラマーとして世界を放浪した末、2017年に株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所、WiL, LLCと共にギリア株式会社を設立、「ヒトとAIの共生環境」の実現に情熱を捧げる。東京大学大学院情報学環 暦本研究室 客員研究員。主な著書に「増補版-教養としてのプログラミング講座 (中央公論新社)」「よくわかる人工知能 (KADOKAWA)」「プログラミングバカ一代 (晶文社)」など。
Matlantisがもたらす革新的なマテリアルの創出
本講演では革新的なマテリアル創出を実現する汎用原子レベルシミュレータMatlantisを紹介する。深層学習モデルを大規模データセットで学習させることで数千万倍の高速化と高い汎用性を実現した。Matlantisの背景技術、応用事例、今後の展望について述べる。
2010年に東京大学にて博士（情報理工学）取得。大学院在学中の2006年に、西川等とPreferred Networks(PFN)の前身となる株式会社Preferred Infrastructureを創業。2014年3月に深層学習の実用化を加速するため、PFNを創業。代表取締役 最高執行責任者として、PFNの研究開発を牽引。2021年6月よりPreferred Computational Chemistryの代表取締役社長を兼任。汎用原子レベルシミュレータMatlantisを提供。
いよいよ発行が進むAI 標準 ～AI 関係者が知っておくべきポイント～
AI標準は、①各国の政府調達条件の基礎尺度、②AIエコシステムのグローバル構築の基礎概念、③AI新技術の評価尺度、等を与えるものとして重要となっている。本セミナーでは、新しいAI標準がAIの開発・導入・利用において持つ意味について、AI標準に携わっている日本のリーダから解説を行う。
1980年松下電器産業に入社。1999年英国Panasonic OWL社長に就任する。2001年松下電器先端技術研究所モバイルネットワーク研究所所長、2004年パナソニックモバイルコミュニケーションズ・モバイルシステム開発センター所長に就任。2006年 エスティーモ副社長、LIMO FOUNDASTION 創立メンバー、財務担当役員に就任。2012年(株)NTTドコモ入社、戦略アライアンス、プロダクトイノベーション担当部長、TIZEN Association 議長に就任する。 2016年4月より現職。2018年4月より情報処理学会ITSCJ SC 42国内専門委員会委員長に就任。2019年より筑波大学客員教授を兼務。 京都大学博士（工学）、MA of IMPM (Lancaster University, UK) 人工知能学会理事、日本ソフトウェア科学会理事、電子情報通信学会評議員等を歴任。
「DL for DX」DX 時代のAI(DL)活用最前線
DX時代、ビジネスをしていく上で「データ×AI」の活用は重要性は増し、あらゆる業種で活用が進んでいます。このデジタル社会におけるAI活用の最前線トレンドと、DXを進めるための鍵となるAI人材育成について、解説します。
東京大学大学院工学系研究科 人工物工学研究センター／技術経営戦略学専攻 教授。 1997年、東京大学工学部電子情報工学科卒業。2002年、同大学院博士課程修了。博士(工学)。同年より産業技術総合研究所研究員。2005年よりスタンフォード大学客員研究員。2019年より現職。専門分野は、人工知能、深層学習、ウェブマイニング。人工知能学会では編集委員長（2012-2014）、倫理委員長（2014-2018）を歴任、現在、人工知能学会理事（2020-)、情報処理学会理事(2020-)。
次世代 AIを加速するAI専用プロセッサIPUの最新状況
急速に進化するAIでは高効率で大規模な並列処理が求められたり、新たなアルゴリズムが登場し、データアクセスや演算処理が従来と異なり、汎用のプロセッサでは性能向上が期待出来なくなってきている。これに対し、根本から設計を見直し、次世代にでも通用するAI専用のプロセッサIPU-GC200を開発する必要があった。これを用いたスケーラブルなシステムIPU-PODとソフトウエアPOPLARと共に、Use caseや性能事例も紹介する。
2020年10月にGraphcore Limited に日本法人社長として入社。それ以前に2020年HPE本社HPC&AI事業部でDirector of Strategic Alliance. 2005年1月から2019年12月までの15年間はCray IncのVP及びPresident of Cray Japan Incとして日本に多くの大型スパコンやAIシステムを販売、サポート。それ以前は三菱重工 横浜研究所でキャリアをスタートし、その後IT 系に転じDEC, Compaq, hpにてテクニカルサポート、企画、営業等に従事。
ブロックチェーンの社会実装事例
2021年6月に閣議決定された日本政府の成長戦略に「ブロックチェーン等の新しいデジタル技術の活用」が明記され、いよいよ実践的な利用期待が高まるブロックチェーン。具体的な社会実装事例から、これからブロックチェーンが世の中にどのような変革をもたらすのかを紹介する。
ゴールドマン・サックス証券（株）等を経て、2014年1月に（株）bitFlyerを共同創業。 2019年5月に設立した（株）bitFlyer Blockchainの代表取締役を務めるほか、暗号資産（仮想通貨）交換業者であるbitFlyer USA, Inc.のCEOおよびbitFlyer EUROPE S.A.のChairmanを現任。 bitFlyer創業以降、法改正に関する提言や自主規制ルールの策定等に尽力し、暗号資産（仮想通貨）交換業業界の発展に貢献。 日本ブロックチェーン協会代表理事、官民データ活用推進基本計画実行委員会委員、ISO/TC307国内審議委員会Committee会員。2018年G7雇用イノベーション大臣会合、2019年V20 VASPサミットに出席。
導入事例から学ぶ！ ブロックチェーン活用最前線
さまざまなビジネス領域に変革をもたらす画期的な技術として実用化が進んでいるブロックチェーン。 その先進企業からキーパーソンをお招きし、各社の取組みや最新技術の紹介、 また実用化へのカギをCoinPost代表取締役、各務氏の進行の元読み解く。
1995年NTTデータ入社。 アプリケーション開発、システム基盤の両面から数多くのシステム開発に従事してきた。 現在は技術の横串組織として、技術面からビジネスを牽引していく立場を担う。
導入事例から学ぶ！ ブロックチェーン活用最前線
さまざまなビジネス領域に変革をもたらす画期的な技術として実用化が進んでいるブロックチェーン。 その先進企業からキーパーソンをお招きし、各社の取組みや最新技術の紹介、 また実用化へのカギをCoinPost代表取締役、各務氏の進行の元読み解く。
1985年、早稲田大学政治経済学部卒業。1992年、ニューヨーク大学経営大学院修士課程修了。 1985年、日立製作所に入社。システム・エンジニア、ビジネス・コンサルタントとして国内外業務に従事。 日本興業銀行（現みずほ銀行）出向、シティバンク勤務等を経て、2004年以降、ビジネス・コンサルティング、リサーチ、ビジネス企画、マーケティング活動に従事し、2018年4月より現職。現在、筑波大学非常勤講師を兼務。2021年3月までLinux Foundation主催によるHyperledgerのGoverning Board Member、ISO/TC307国内委員会審議委員を務める。専門領域は、マーケティング、チャネル戦略、生体認証、ブロックチェーン、ビッグデータ、人工知能ほか。
導入事例から学ぶ！ ブロックチェーン活用最前線
さまざまなビジネス領域に変革をもたらす画期的な技術として実用化が進んでいるブロックチェーン。 その先進企業からキーパーソンをお招きし、各社の取組みや最新技術の紹介、 また実用化へのカギをCoinPost代表取締役、各務氏の進行の元読み解く。
高校卒業後アメリカ、カナダへ4年間の留学を経験。2017年1月から仮想通貨関係の事業に携わり、同年7月より仮想通貨・ブロックチェーン専門メディアCoinPostを立ち上げ編集長となる。国内外の仮想通貨、ブロックチェーン界隈の著名人との数々のインタビューなどを軸に、仮想通貨・ブロックチェーンの情報をより早く正確な情報として届ける運営体制に力を入れている。現在はCoinPostの代表取締役として複数事業の立ち上げも手掛ける。
ブロックチェーンの最新動向 ～NFTの現状、課題、将来性を含めて～
ブロックチェーンは、インターネット以来の革命とも言われ、様々な分野での普及推進が図られています。2020年末からは、暗号資産に加えて「NFT」が世界中で注目を浴び、ブロックチェーンの応用性への理解が広がっている。 本講演では、NFTの最新動向と課題、それを支えるブロックチェーンの基本的な技術と動向を解説し、ブロックチェーンが社会全体にどのような影響を与えうるのか、近未来に向けた可能性をお話しする。
熊本県生まれ。熊本大学を中退し、ソフトウェア開発ベンチャー設立に参画。ソフトウェアエンジニアとして8ビット時代のベストセラーとなる日本語 ワードプロセッサを開発。1987年～1998年、ロータス（株）（現：日本IBM）でのプロダクトマーケティングおよび戦略企画の要職を歴任。 1998年、インフォテリア（現：アステリア）（株）創業。2007年、東証マザーズに上場。2008年～2011年、本業の傍ら青山学院大学大学院にて客員教授として教壇に立つ。 公職：ベンチャーキャピタルPegasus Tech Ventures アドバイザー／ブロックチェーン推進協会 代表理事／先端IT活用推進コンソーシアム 副会長／XML技術者育成推進委員会 副会長など。
NFT／ブロックチェーンのグローバルトレンドと今後の進展
ファウンダーである（株）gumiにてdoublejump.tokyo、Openseaなど複数の有力NFT事業者に初期から出資し、現在は（株）フィナンシェ及びに（株）Thirdverseの代表取締役CEOを務める國光が、変化の速いNFT／ブロックチェーン世界市場の最新状況を交え、今後のビジネス展望、活用可能性について語る。
1974年生まれ。米国Santa Monica College卒業後、2004年5月株式会社アットムービーに入社。同年に取締役に就任し、映画・テレビドラマのプロデュース及び新規事業の立ち上げを担当する。2007年6月、株式会社gumiを設立し、代表取締役社長に就任。2021年7月に同社を退任。2021年8月より株式会社Thirdverse代表取締役CEOに就任。
世界的権威が語る！ 国、産業を変えるエネルギー高効率なブロックチェーン
講演者の登壇内容は、下部の「主催社イベントはこちら」からご覧ください。
ホスキンソン氏は、ブロックチェーン業界の形成期、ビットコインの黎明期から技術開発の先駆者として携わり、現在もシリアルアントレプレナーとして業界をリードし続けている。 同氏は、イーサリアム社の共同創設者兼元CEOであり、世界をリードするブロックチェーンエンジニアリング企業であるIOHKの共同創設者兼CEO。IOHKは、グローバルコマースのニーズを満たし、ブロックチェーン技術を世界の誰もが享受できるよう、世界中の政府や企業と協業して次世代のブロックチェーンシステムの開発を行っている。
東京大学の量子コンピュータ利活用戦略
東京大学は、川崎市に設置された最新鋭商用量子コンピュータIBM System Oneの占有権を持ち、日本国内の産業界と共同研究を推進している。また、東大のキャンパスに5 Qbitのtestbed実機を導入して、ハードウエアに関する研究を推進している。これらの現状と将来について概説する。
1989年3月に東京大学工学系研究科博士課程修了後、日立製作所中央研究所およびIBM Thomas J. Watson研究所にて博士研究員、1991年7月から東京工業大学助手および助教授を経て、2001年４月に東北大学金属材料研究所教授、2011年１月に現職に就任。この間、物質･材料研究機構、産業技術総合研究所、理化学研究所を兼務して研究室を主宰、2013年4月から理化学研究所創発物性科学研究センターの副センター長（現職）。
量子アニーリングの進展
量子アニーリングは、量子力学を利用した最適化問題の汎用解法である。D-Wave社によりハードウェアが開発・市販されており、基礎研究とともに社会実装に向けての実証実験が進んでいる。本講演では、主に基礎研究の立場から、これまでの成果と今後の展望についてわかりやすく解説する。
1982年、東京大学大学院博士課程修了。カーネギーメロン大学研究員等を経て、東京工業大学理学部・理学院にて助手、助教、教授として理論物理学の研究と教育に従事。2020年4月より特任教授・名誉教授。専門分野はスピングラスの理論と量子アニーリング。
量子コンピュータの活用に向けた布石 ～量子人材育成の最前線～
聴衆は量子コンピューティングはどの分野に活用できるのか？という確固たる予想を聞きたいだろう。 これは技術が先にあって、それを適用しようと考えてしまい陥りがちな罠である。 本来は顧客や課題から来るニーズがあり、それに答えるのが技術である。 そこで必要となるのは課題と技術をブリッジする人材である。 量子コンピュータの活用を独自に見出す新しい視点を持った人材が生み出されていく日本発の営みについて紹介する。
東北大学大学院情報科学研究科情報基礎科学専攻・教授 東京工業大学科学技術創成研究院・教授 （株）シグマアイ代表取締役 有限次元スピングラスの理論を確立したのち、統計力学を柱に、量子アニーリング、機械学習の両者に跨る研究活動を展開。 日本の量子アニーリング技術の牽引役として産学連携活動に従事。 JST START事業（プロジェクト支援型）「量子アニーリングで加速する最適化技術の実用化」の成果として（株）Jijを創業。アカデミア人材の活躍の舞台を世に広げるため、（株）シグマアイを創業、研究者自ら代表取締役となることで新しい形の産学連携のスタイルを模索する。
AWSにおける量子コンピューティング技術とAmazon Braket
AWSでは、量子コンピュータのフルマネージドサービスAmazon Braket を提供しており、IonQ, Rigetti, D-Wave といった量子コンピュータや量子回路シミュレータにアクセスできる。本セッションでは、ハイブリッド量子計算や量子機械学習など最近の量子コンピュータの潮流にふれ、 Amazon Braket を使った量子コンピュータ開発の進め方、お客様のサービス活用事例、AWS における量子コンピュータ研究について紹介する。
AWSにてシニアスペシャリストソリューションアーキテクトに従事、AI・機械学習と量子コンピュータ分野の技術担当。2008年、東京大学大学院にて光半導体物性の量子シミュレーション研究で博士号（情報理工学）を取得。2008〜2017年 国立情報学研究所にて助教〜准教授として、光半導体物性を用いた量子情報・量子コンピュータ研究に従事。内閣府ImPACTプロジェクト研究開発責任者としてレーザーを用いたイジングマシンの研究開発と応用分野探索。その後基礎研究から実応用へキャリアチェンジ、自動車OEMにて機械学習を用いた自動運転技術の研究開発を経て、現職。
量子コンピューティング技術実用化に向けたNECの取り組み
アニーリング方式は、社会課題の至る所に存在する組み合わせ最適化問題を解くことに特化しているが、活用法が極めて重要である。NECは実用化に向けて、AIやスーパーコンピュータなど従来手法・既存ツールを含めた適用を行い、課題解決を提案する。
1989年、日本電気（株）に入社。1999年から米国シリコンバレーにおいて世界有数のITベンダとの協業に関わり、そこで培った戦略的発想を活かして、ベンチャーや新たなパートナーとの連携強化などの新しいチャレンジに取り組む。2017年から、スーパーコンピュータやAI・ビッグデータの事業成長に向けた戦略策定および事業推進に従事。 現在、NECのハードウェア・ソフトウェア製品全般の成長実現とNECのデジタルビジネスを支えていくことに尽力している。2021年、執行役員常務に就任。
スマートシティを実現するデジタルツインプラットフォーム
スマートシティの実現に向けてソフトバンクが取り組むデジタルツインソリューションについて説明し、それを支えるソフトバンクと東京大学との産学連携の取り組みについても紹介する。
早稲田大学大学院 理工学研究科 情報科学専攻修了。 2013年ソフトバンク入社。 AI技術を用いたソリューション開発に従事し、IoT&AI技術本部副本部長を経て2020年4月から現職。 愛知県出身。
リアルとデジタルを融合させた鹿島建設のDX戦略 ～XR活用、デジタルツインを中心に～
DX銘柄2020にも選出された鹿島建設では、生産性の向上と建設業界の魅力向上を目的にデジタル技術を活用した建設現場のスマート化を推進している。 本講演では、ロボット活用やデジタルツインの実現など、鹿島の目指す建設現場の未来像「鹿島スマート生産ビジョン」の実現に向けた取り組み状況と、その取り組みの中で活用されているXR技術を紹介する。
1979年 鹿島建設入社。鹿島新本社ビル新築工事、旧本社ビル解体工事（鹿島カット＆ダウン工法）、三井記念病院建替計画の現場所長を経て、2009年東京建築支店副支店長に就任。2021年より専務執行役員に就任し、建築管理本部副本部長として鹿島スマート生産を始めとした同社建築事業部門における業務改革を主導。
NTTがIOWN構想で支える、ナチュラルな社会の実現とXRの未来
バーチャル空間やXRにおけるリッチコンテンツの提供には、リアルタイム性と大容量通信の両面が求められる。本講演では、仮想空間を実現する最先端のインフラ基盤や通信技術、そしてXRソリューションを始めとしたNTTの取り組みを紹介する。
1990.4 日本電信電話（株）入社 2011.10 エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ（株）第四営業本部 第二営業部門 担当部長 2013.8 同 経営企画部 広報室 担当部長 2014.6 同 経営企画部 広報室長 2016.7 同 西日本営業本部 東海支店長 2019.6 同 第五営業本部長 2020.4 同 ビジネスソリューション本部 第四ビジネスソリューション部 副部長 2020.6 日本電信電話（株）執行役員 広報室長 兼 事業企画室次長 （現職）
PARCOが目指す顧客体験 ～XR活用で進化する店舗DX～
パルコでは、”次世代型商業施設” 渋谷PARCOに代表されるように、XRを含む先端テクノロジーを活用して店舗DXを推進している。本講演では、AR/VRで実現する新しい顧客体験、そしてXRを活用したデジタル施策の狙いを語る。
パルコ入社後、全国の店舗、本部及び、Web事業を行う関連会社（株）パルコ・シティ（現 （株）パルコデジタルマーケティング）を歴任。 店舗のICT活用やハウスカードとスマホアプリを連携した個客マーケティングを推進する「WEB／マーケティング部」等を担当。 2017年より、新設された「グループICT戦略室」でパルコグループ各事業のオムニチャネル化、ICTを活用したビジネスマネジメント改革を推進。2020年より現職。
リアルとデジタルをつなぐメタバースの可能性
インターネット、スマートフォンの後継として業界内外から大きな注目が集まっているメタバース。本セッションでは、Thirdverse國光氏とグリーの荒木氏がメタバースへの期待、ビジネスとしての将来性、さらに本分野の進化により生まれる付加価値と可能性について議論する。
2005年、慶應義塾大学環境情報学部在籍時代に、複数のスタートアップの創業に参加。事業売却後に大学を卒業し、4人目の正社員としてグリー株式会社に入社。事業責任者兼エンジニアとして、モバイル版GREE、ソーシャルゲーム、スマートフォン向けGREE等の立ち上げを主導した後、2011年から北米事業の立ち上げ。2013年に日本に帰国し、グリー株式会社 取締役に就任する。2014年にゲームスタジオWright Flyer Studiosを立ち上げ（現WFS）代表取締役に就任。2018年にはWright Flyer Live Entertainment（現REALITY）を立ち上げ代表取締役社長に就任。2021年、REALITYを中心とした「メタバース事業」への参入を主導。
