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出会いからイノベーションを生み出す
講演者の登壇内容は、下部の「主催社イベントはこちら」からご覧ください。
慶應義塾大学環境情報学部を卒業後、日本オラクル株式会社へ入社。九州地方の担当を経て、上海やバンコクを拠点にグレーターチャイナ（中国、香港、台湾）、東南アジア、インドのマーケット開拓を担当。2007年、Sansan株式会社を共同創業。創業時からクラウド名刺管理サービス「Sansan」の事業部長を務め、現在はグローバル展開も統括する。
デジタル・ニューディールを企業価値創造にどうつなげるか
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1993年東京大学大学院経済学研究科博士課程修了。経済学博士（東京大学）。慶応義塾大学経済学部専任講師、東京大学大学院経済学研究科・経済学部助教授、同准教授を経て、2011年より現職。 東京大学金融教育研究センター・フィンテック研究フォーラム代表、NIRA総合研究開発機構理事、内閣府経済財政諮問会議民間議員、経済産業省産業構造審議会「2050経済社会構造部会」部会長なども務める。 著書に『人工知能は日本経済を復活させるか』（編著）（大和書房）、『ブロックチェーンの未来』（共編著）（日本経済新聞出版社）、『40歳からの会社に頼らない働き方』（筑摩書房）、『東大教授が教える独学勉強法』（草思社）など。
宇宙のイノベーション ～未知への冒険～
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千葉県松戸市生まれ。2001年に国際宇宙ステーション（ISS）の宇宙飛行士候補者として認定。その後ソユーズ宇宙船運航技術者、スペースシャトル搭乗運用技術者の資格を取得する。2010年にはスペースシャトル・ディスカバリー号に搭乗し、国際宇宙ステーション（ISS）組立補給ミッションSTS-131に従事。2011年にJAXAを退職。 現在は内閣府宇宙政策委員会委員、一般社団法人スペースポートジャパン代表理事、日本宇宙少年団（YAC）アドバイザー、女子美術大学客員教授、日本ロケット協会理事・「宙女」委員長、宙ツーリズム推進協議会理事、2025年国際博覧会（万博）誘致特使、岐阜かかみがはら航空宇宙博物館アンバサダー、サイエンスヒルズこまつ館長、ロボット国際競技大会（World Robot Summit）実行委員会諮問会議委員、特定非営利活動法人ロボットビジネス支援機構（RobiZy）アンバサダーなどを務める。 著書に『宇宙飛行士になる勉強法』（中央公論新社）、『夢をつなぐ』（角川書店）、『瑠璃色の星』（世界文化社）など。
ニューノーマルにおける新しいマーケティング＆セールス戦略
コロナ禍において、マーケティングやセールスの在り方が抜本的に見直されています。本セッションでは、セールスフォース・ドットコム社がマーケティング・セールス領域でどのように新しい働き方を実践しているかをご紹介します。
広告系ベンチャー企業の営業マネジャーを経て、 2010年インサイドセールスとして入社。 外勤営業に従事した後、現在はインサイドセールス部門でマネジメントを行い、スタートアップから中小企業、エンタープライズまであらゆる規模の企業へのインサイドセールスを統括。スタートアップ企業に向けて、インサイドセールスやThe Model、SaaSのノウハウ提供も行う。
97.1％の社員が利便性を実感 ～Sansanインフラ化までの道のり～
過去の営業スタイルからの脱却を目指してSansanを導入するも、導入後しばらくすると利用率が低下。しかし、その後ユーザーの利用を定着させ、部門利用から全社展開を実現しました。ユーザーに何をどのように仕掛け、定着させたか。また上層部をどのように動かしたか。Sansanの効果を最大限に引き出す試行錯誤や、そのプロセスをお話しします。
技術職として入社して以来、30余年にわたって本社と支店で研究開発や技術営業に従事。基礎工事の中でも「グラウンドアンカー工」という工種を専門とし、協会活動を通して社外にも広い人脈を持つ。2014年に本社事業本部営業部長に就任。同時に立ち上がった営業支援システム構築プロジェクトの責任者となり、その一環でSansanの導入責任者に。現在は同事業本部で、設計や技術営業の責任者を務める。
急成長を支えたデータ活用とは 〜アウトバウンドせず1000社超の 顧客を獲得した事業開発〜
「オフィスの電話をゼロにする電話番サービス」というコピーで2019年2月にリリースした「fondesk（フォンデスク）」。 急成長する事業を支えたデータ活用・マーケティングと、「セルフサーブ型サービス」を立ち上げる方法論などをお話しします。
2011年に入社し、シュフティ事業部長や事業戦略室室長などを務めた後、新規事業である「fondesk（フォンデスク）」の立ち上げを担当。サービスリリース後1年余りで1000社を超える有料契約を獲得。クラウドワーカーを活用した「バックオフィス業務のDX化」を推進する。
経済産業省が目指す 行政サービスのデジタル化と組織変革
経済産業省では2018年にDX室を設置し、民間のIT専門人材を採用。法人向け行政手続きのデジタル化と組織内のデジタル化による業務改善を同時に推進してきました。本セッションではこれまでの取り組みの成果と組織変革における課題について、これまで現場をリードしてきた担当者が自ら語ります。
2008年経済産業省入省。法人税制、地球温暖化対策、資源・燃料政策などを担当した後、2015年から2年間シンガポールに留学。MBA・公共経営学修士号を取得し、イノベーション政策や海外のデジタルガバメントの事例について研究する。2017年7月に情報プロジェクト室勤務となり、法人向け行政手続きのデジタル化を推進。
営業現場への浸透を実現した、 DX手法とは
ディップでは独自のSFA・CRMとして「レコリン」を導入し、営業現場のデジタライゼーションを実現しました。今年はさらに、レコリンで取得したデータの活用によるデータプラットフォーム構想と営業DXに着手しています。ディップではどのようにして営業DX基盤を構築していったのかや、データとビジネスをつなぐUXデザインを用いたDX手法についてお話しします。
プログラマーやインフラエンジニア職を経て、アルバイト・パート求人掲載サービス「バイトル」のスマートフォンアプリの企画立案を担当。その後も年間30本以上の新規事業を立案。エンジニアとディレクターという両側面のスキルを生かし、数多くのプロジェクトマネジメントを手掛ける。ユーザー目線を重視した顧客開発モデルを取り入れ、UXデザイナーとしても活躍。
情報・過去のやりとりは、 お金では買うことができない
総務課長として業務改善に着手したとき、口頭文化によって過去の情報や顧客とのやりとりが担当者の頭の中にしか残っていないという社内の状態に衝撃を受けました。幅広い年齢層の社員がいる中、世代交代も迫っています。さて、どうする？ ファーストステップ：社内の要望を漏れなく吸い上げるために「提案・改善提案」制度を作るとともに、情報を記録として残す文化を定着。 セカンドステップ：情報共有ツールを導入。 サードステップ：情報を蓄積するためにSansanを採用。 このように、社内が進化してきたプロセスについてお話しします。
前職は銀行で営業に従事した後、2017年に入社。大阪本社の総務課長として東京支店、名古屋支店、熊本工場といった各拠点に出向き、業務改善に取り組む。職域の垣根を越えて現場の意見を吸い上げる制度を設け、その一環で情報共有システムやCRMの責任者を兼務。Sansanの導入も推進し、導入後の運用フロー構築を現在も継続して行う。
価値創造時代のマーケティング ～やるべきことはDXではない、 CXで100倍返しを考える～
全世界を覆っている新しいウイルスは私たちに先行き不透明な物差しを提供し、日に日に変化する日常を今までとは違う角度から提供しました。こんな時代にマーケティングはどのような方向に向かうのでしょうか。DXは本当に解決策なのでしょうか？マーケティング4.0時代を唱えるフィリップ・コトラー教授の言葉と今実践中の活動から、体験価値と自己実現をキーワードに、日本企業が遅れてしまった平成の30年間に100倍返しをする方法を考えます。
20代で大型IT機器の営業職を経験した後、約20年間IT業界でマーケティングに従事しながらBtoC・BtoB共に幅広くビジネスを経験。ECビジネスの立ち上げにも携わり、従来のマーケティングに加えてデジタルマーケティングの特長も踏まえながら独自のマーケティング施策を数々実施。ブランド構築から案件獲得までのフルファネル設計を得意とする一方、産学連携の効果的実践やデータ活用人材の育成などもテーマに持つ。
共通の価値観が浸透した“強い会社”をつくる
マーケティング・インサイドセールス・フィールドセールス・カスタマーサクセスなど、役割や部署を越えてしっかりと情報を共有し顧客と向き合うための一つの施策として、SansanとSansan Data Hubを活用してきました。社内で一貫した共通言語の構築や共通の価値観の醸成をどのように行っているか、試行錯誤のストーリーをお話しします。
2009年に早稲田大学を卒業後、新卒で芙蓉総合リースへ入社し、法人営業を担当。2013年に当時社員5名のTalknote株式会社へ入社し、営業に従事。これまでに培ってきた経験を生かし、2017年にはカスタマーサクセスチームを立ち上げ、チームリーダーを務める。2018年に社内最年少の取締役に就任。
デジタルが可能にした 横断型プロジェクト推進 ～Key Account Managementの構築～
シミックグループ24社（2020年6月現在）の持つ顧客情報を統合してKey Account Management（重点顧客マネジメント）を強化するためには、取引先との複数の接点を把握することが必要でした。Sansanの導入によって、名刺情報を基に正確に取引先を把握するという視点を手に入れることができました。一人ひとりが持っている情報を統合し、組織をまたいだ情報共有を可能にしたSansanの活用方法や、これからの課題・展望としてデジタルと人間のあり方についてお伝えします。
2000年に現・シミックファーマサイエンス株式会社入社。理化学分析、微生物・細胞を用いた分析、バイオ医薬品分析に従事し、2011年からはバイオ医薬グループで主に海外技術移転を担当。品質保証監査、FDA監査、PMDA監査対応を多数経験。2016年から同社執行役員バイオ医薬事業部長と同社執行役員ビジネスソリューション本部副本部長グローバルソリューション担当を務める。2018年にシミックホールディングス株式会社へ転籍し、現在はPOCプログラムマネジャーとして初期段階の医薬品開発支援を中心とした事業開発に尽力。
「慢性疾患対策」として 取り組むDX
海運はグローバルの物流を支えるインフラとして、コロナ禍においても滞りなく業務を遂行し全世界の人々の日常生活を支えています。DXは企業が急性疾患か慢性疾患のどちらの状態にあるかによって対応方法が異なります。130年以上の歴史を有する日本郵船で、「慢性疾患対策」として取り組んできたDXについてお話しします。
国際基督教大を卒業し、1987年に日本郵船へ入社。主に定期船事業や自動車船事業に従事。ドイツ駐在、株式会社MTI（Monohakobi Technology Institute）の創設、内閣府規制改革推進室参事への就任などを経験した後、2018年に次世代ソリューション開発のためシリコンバレー駐在となる。2019年4月から経営委員（現在は執行役員に名称変更）技術本部デジタライゼーショングループ長を務める。
現場リーダーが語る デジタル化推進の鍵
東急リバブルの法人営業部門は、個人個人の営業力によって20年にわたり事業を拡大してきました。しかし組織の拡大に伴い、「個の力だけでなく」組織としての力がより求められるようになりました。また、顧客を取り巻く環境も日々デジタル化が進んでいます。本セッションでは、旧来型の営業部門に対していかにデジタルの概念を取り込んで組織変革を実現するか、そのために登壇者がどのような取り組みをしてきたか、デジタルトランスフォーメーションのリアルな経験を基に語ります。
法人・投資家向け不動産サービスを展開するソリューション事業本部で、主に国内事業法人の取引支援に努める。2017年からはデジタルを活用したマーケティングへの転換に挑み、BtoB不動産市場における顧客開拓と情報活用を推進。現在はマーケティング企画課にて全社のマーケティング推進に従事。
金融業界における、 ニューノーマル下での 働き方改革
新型コロナウイルスや突発的な自然災害などの外的要因に伴い、新しい働き方、営業スタイルなどさまざまな変革がなされたことで、金融業界でのデジタライゼーションも始まっています。 オンラインも一つの主流となる今後の働き方において、 オンライン名刺も活用しながらどう変革を実現しようとしているのか、本セッションでは、金融業界を代表する2社がパネルディスカッション形式でお話しします。
1996年に住友信託銀行（現・三井住友信託銀行）へ入社。個人営業と法人営業を合わせて10年半従事し、本部勤務など14年間。法人営業では中堅企業から大企業向け営業や新規開拓専任の営業を経験する。本部では自社の企業買収やグループ再編も担当。2018年からは法人企画部で業務プロセス・デジタル化推進チーム長として、法人トータルソリューション事業内の業務効率化や、働き方改革実現のためにデジタル技術を活用したツールの導入と利用促進を推進。
金融業界における、 ニューノーマル下での 働き方改革
新型コロナウイルスや突発的な自然災害などの外的要因に伴い、新しい働き方、営業スタイルなどさまざまな変革がなされたことで、金融業界でのデジタライゼーションも始まっています。 オンラインも一つの主流となる今後の働き方において、 オンライン名刺も活用しながらどう変革を実現しようとしているのか、本セッションでは、金融業界を代表する2社がパネルディスカッション形式でお話しします。
2006年からコーポレート・ファイナンス八部でIT企業のIPO業務に特化。2016年からの2年間はIB企画部に所属し、社内メンバーの育成チームを立ち上げる。2018年にコーポレート・ファイナンス八部へ戻り、現職。10年後、30年後の日本を、さらには世界を変える企業を世に送り出したい一心で、これまで担当者として手掛けたIPOは20社程度。2020年4月からは担当チームヘッドとなり、情熱と個性にあふれたメンバーを率いる。
