「本性主義」で考えるポストコロナ社会
コロナ禍を経て「仕事はオフィスでやるもの」という思い込みはなくなりました。オフィスとは何をやる場所なのか、オフィスは何のために存在するのか。本講演では、「人間の本性や本能」を軸にオフィスのあり方を考えてみたいと思います。
1964年生まれ。専攻は競争戦略。企業が持続的な競争優位を構築する論理について研究している。大学院での講義科目は Strategy。一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。一橋大学商学部専任講師（1992年）、同大学同学部助教授（1996年）、ボッコーニ大学経営大学院（イタリア・ミラノ）客員教授、一橋大学大学院国際企業戦略研究科助教授（2000年）を経て、2010年から現職。
WEB会議設備のハードルを乗り越える方法 －IT担当のための音声改善策－
日常と化したWEB会議。多くの組織で「会議室の音声が聞き取れない」という課題が顕在化している。一方、担当する情報システムの部門では、会議音声＝収音や音声処理の品質向上に関する専門的知見が少ない場合がある。本講演では、IT担当にとってハードルとなる「オーディオ部分」を自動化した会議室用音声デバイス「Stem Ecosystem」を活用し、明瞭に聞き取れる会議環境をIT担当者が構築する方法を紹介する。
2004年慶応義塾大学環境情報学部卒業後、国内音響メーカーで数多くの業務用音響機器の販売・商品企画に携わる。2015年にシュア・ジャパン入社後、2017年には会議室向けソリューションを扱う同社の新領域インテグレーテッドシステムズ部門を立ち上げる。培った経験と幅広いネットワークを活かして市場と販売網を開拓し、多くの大型プロジェクトに従事。2019年よりディレクター、2021年より現職。
オフィスらしくないオフィスの実現 ～社員や地域住民の為の健幸的な空間づくり～
多様化する働き方。コロナ禍を経てますます加速化しています。グローバル企業の中心であるダイバーシティを念頭に、歴史のある日本企業が古き良きDNAを継承し、消費者の皆様との共創によって新しい価値を生み出す場所としてグローバル拠点のひとに生まれ変わるコンセプトを試行錯誤して推進しました。本講演では、どのようなプロセスでこのような概念を形に作り上げていったかを、実際に作り上げた機能をご紹介しながら説明したいと思います。
大学卒業後容器部門に配属され、容器開発技術を担当後、顧客志向と技術を融和するパッケージ開発部門に従事。その後、調達部門に携わり、外部との共同開発を推進する購買開発部門、グループのテストマーケティング会社の社長を経て、2015年グループのグローバル執行役員となり、グローバル調達推進と共にグループ拠点再編プロジェクトを担当。2018年日本のサンスター株式会社 代表取締役に就任。2020年に大阪府高槻市に新オフィス明田コミュニケーションパークを設立。サンスターアメリカ Vice PresidentでSCMに携わった後、2022年1月より新規事業開発を担当、現在に至る。
オフィスは経営戦略実現装置 ～リアルな世界が私たちを強くする～
コミュニケーションやコラボレーションが距離を前提とすることになったニューノーマル時代は、リアルなコミュニケーションの重要性や希少性を、逆説的に気づかせてくれました。この変化に対し、オフィスを経営戦略実現のための装置と捉えながら、働くことや働く場所をどのように再定義・再構築したかについてお話しします。
ソニー・コンピュータエンタテインメント（当時）、ドワンゴを経て、2018年に電通デジタルへ入社。2019年より現職。ワークスタイルの開発プロジェクトをリードし、「Performance Based Working」を働き方のテーマに掲げて変革を推進している。また、20年以上にわたりファシリティマネジメントに従事しており、快適で機能的なオフィスを表彰する「日経ニューオフィス賞」においては、2014年にクリエイティブ・オフィス賞、2022年に経済産業大臣賞を受賞。
対話を通じた企業変革の構想と実践
日本の企業社会は不可避的な大きな変革の途上にあります。本講演では、未来への適応力構築のための長期に渡る変革の構想と実践について考えます。変革の構想として、旧来のＶ字回復とは異なる変革の構想を考え、その実践のために企業が歩んでいく新しい物語の参加を促す対話的なコミュニケーションについて考えます。
1977 年東京都生まれ。経営学者。専門は経営戦略論、組織論。対話に基づく企業変革を研究し、大手企業やスタートアップ企業で、イノベーション推進や企業変革のアドバイザーをつとめている。著書に 『他者と働くーー「わかりあえなさ」から始める組織論』、『組織が変わるー行き詰まりから一歩抜け出す対話の方法 2on2』
ハイブリッドワークを加速する！進化するクラウドグループウェア
オフィスワークからテレワーク、さらにはハイブリッドワークとワークスタイルは変化しつつあります。本セッションではハイブリッドワークを加速するために必要なMicrosoft365やGoogle Workspaceといったクラウドグループウェアの拡張機能についてご紹介させて頂きます。
2002年、サテライトオフィス(旧ベイテックシステムズ)入社。数々のWebシステム案件のプロジェクトマネージャーを担当。現在はGoogle WorkspaceやMicrosoft365といったクラウドサービスおよびアドオンサービスの販売業務を担当。6万社以上の企業にサービスを導入し利用ユーザー数は100万人を超える。
MYパーパスを活用した社員の挑戦を引き出すコミュニケーション
SOMPOグループでは、約7.5万人の社員が一人ひとりのMYパーパス（個人の人生のパーパス）を言語化し、これを活用したパーパス・ドリブンな働き方への変革を推し進めています。講演では、社員が力強く挑戦し続ける企業文化を創り出すこの取組の背景、内容、効果、工夫したポイントなどをご披露します。
損害保険ジャパン(株)にて、法人営業、商品開発、海外会社買収後PMIなどを経験。2017年4月より現職にて、グループ人材戦略（人材・組織変革）、社員のエンゲージメント向上、グローバルタレントマネジメントなどに従事。自身のMYパーパスは、「日本企業の変革を推進し、社会や組織に新しい価値やインパクトを与えること」。
「働く場所を選ぶこと」はなぜ重要なのか
リモートワークが当たり前になった昨今、働く場所を考え、選ぶことは人生の主導権を自分に取り戻すことに繋がります。自由に動いて自分にとってしっくりくる場所を見つけられた人が、そうでない人に比べ、高い創造性とパフォーマンスを発揮し、キャリア上優位に立つことは言うまでもありません。働く場所を主体的に選ぶことについて改めて考え、お話します。
1970年東京生まれ。慶應義塾大学文学部哲学科卒業、同大学院文学研究科美学美術史専攻修士課程修了。電通、ボストン・コンサルティング・グループなどを経て、組織開発と人材育成を専門とするコーン・フェリー・ヘイグループにて、シニア・クライアント・パートナーを務めたのち独立。哲学・美術史を学んだという特殊な経歴を活かし「人文科学と経営科学の交差点」をテーマに活動を行っている。『世界のエリートはなぜ「美意識」を鍛えるのか？』（光文社新書）でビジネス書大賞2018準大賞、HRアワード2018最優秀賞（書籍部門）を受賞。その他の著書に、『劣化するオッサン社会の処方箋』『世界で最もイノベーティブな組織の作り方』『外資系コンサルの知的生産術』『グーグルに勝つ広告モデル』（岡本一郎名義）（以上、光文社新書）、『外資系コンサルのスライド作成術』（東洋経済新報社）、『知的戦闘力を高める 独学の技法』（ダイヤモンド社）、『武器になる哲学』（KADOKAWA）など。
労務DX事例に学ぶ、従業員が働きやすい環境を作る3つのヒント
テクノロジーによる業務改革は、労務部門では主に業務効率化を目的として導入が進んでいます。しかし、業務効率化は、その先の目的達成の手段であるべきです。本講演では、労務の業務効率化だけでなく、従業員が働きやすい環境を実現するヒントを、マネーフォワード クラウドの導入事例を見ながら、紐解いていきます。
慶應義塾大学卒業後、新卒で厚生労働省へ入省し、新型コロナ対策や法令審査に従事。入省後に感じた、多くの人が本質的な仕事に注力できる環境をつくりたい、という思いから株式会社マネーフォワードへ入社。現在はクラウド製品を通じた、人事労務領域の業務改善を提案している。
ITで実現する、生産性も満足度も高まるハイブリッドワークとは
急速に普及した「ハイブリッドワーク」の課題が徐々に浮き彫りになっています。 セキュリティー対策やデバイスにおける、推進者（IT部門、経営企画など）と実践者（従業員）の課題を紐解きながら、生産性も満足度も向上するハイブリッドワーク実現のポイントを解説します。
VAIOのソフトウェア開発部門及びサービスビジネスを統括。豊富なソフトウェア、ネットワークおよびセキュリティの知識と経験をベースに、ソフトウェア・サービス戦略立案から開発、営業、顧客支援に従事。リモートアクセスサービス「ソコワク」の開発も手がける。
ITで実現する、生産性も満足度も高まるハイブリッドワークとは
急速に普及した「ハイブリッドワーク」の課題が徐々に浮き彫りになっています。 セキュリティー対策やデバイスにおける、推進者（IT部門、経営企画など）と実践者（従業員）の課題を紐解きながら、生産性も満足度も向上するハイブリッドワーク実現のポイントを解説します。
商品企画部門を統括。長年VAIO製品のソフトウェア開発に携わり、2014年のVAIO株式会社独立後は一貫してVAIO PCの商品企画を担当。 現在はテックトレンドの分析、ユーザーニーズの動向予測、製品コンセプトの立案～市場導入まで一連の企画業務に従事。PC専門家としてWebメディアにも数多く登場。
既存のリモートアクセス環境を再考する・再構築する
ハイブリッドワーク時代に最適なリモートアクセス環境の最適解とは何か？VDI/DaaS、リモートデスクトップ、VPN接続などの既存のリモート環境を従業員の利便性・セキュリティ・コストの3つの視点から見つめ直し、従業員の業務効率化を最大化できる方法をお客様の事例を含めてご紹介いたします。
2011年e-Janネットワークス入社以来、 セールス部門でテレワークプラットフォーム「CACHATTO」の営業活動に従事。 コロナ禍以降のニューノーマルなワークスタイルの実現を目指す企業のテレワーク推進をサポートしている。
NTTのハイブリッドワークを支える攻めのオフィス戦略とは
新型コロナウイルス感染拡大による行動規制が徐々に緩和されている中、出社中心の働き方には戻さず、リアルとデジタルを組み合わせたハイブリッドワークに舵を切ったNTT。 そんなNTTのハイブリッドワークを支えるオフィス戦略や社内外の事例についてご紹介します。
2018年に新卒にてNTTコミュニケーションズ株式会社に入社。 社会インフラであるテレビ放送ネットワークサービスの保守運用に従事し、安定したサービス提供に貢献。現在の部署に異動後、ワークスペースの検索・予約サービス「droppin」の事業化を推進。2021年10月にサービスをリリースした後、マーケティング、セールスを担当しサービスのグロースに貢献中。
個人にとっても、組織にとってもWIN-WINな働き方とは?
ベネッセが目指したい働き方とは…?コロナにより一気に進んだワークスタイルの変化。ワークスタイル変革プロジェクトでの議論を重ねた上でスタートしたハイブリッドワーク。約3年が経過し、いま改めて私たちが「価値」を生み出せる働き方とはどんなものなのかを問い直している真っ只中。率直にその中身をお話しします。
大学卒業後、株式会社福武書店（現ベネッセコーポレーション）に入社。通信教育事業に従事した後、当時新規事業として開始した高齢者介護事業に自ら手をあげて異動。介護保険制度の導入準備期に合わせて介護事業の立ち上げに携わる。その後人財部にて主にWLB施策の設計と運用、DEI推進を担当。2014年よりベネッセシニアサポートにて法人事業部長として「仕事と介護の両立支援事業」をリード。2019年ベネッセコーポレーション人財本部長、2021年よりベネッセホールディングス人財本部長、CHROを経て2023年1月より現職。
ハイブリッドワークの成功確率は22%。成功企業が実践する5つのルール
在宅勤務だからサボるのではありません。職責と評価が不安定だからサボるのです。性悪説のリモートワークから卒業して、いつでも成果を出し続ける分散型自律組織の共通点と、うまくいっていない組織でも再現しやすいルールを具体的に紹介します。
大企業・中小企業での勤務を経て、2005年にマイクロソフト入社し、のちに業務執行役員としてクラウド事業の責任者に。2017年にクロスリバーを設立し、メンバー全員が週休3 日、複業（専業禁止）を実践しながら、815社17万人のハイブリッドワークでの事業生産性アップを支援。著書22冊 『トップ５％社員の習慣』など
HPが実現する企業の価値を高めるハイブリッドワーク
加速するハイブリッドワーク、その導入にはいくつもの障壁があります。オフィス環境、組織の変革、コミュニケーションの課題を克服するための解決策など、1977年から働き方の多様化にむけて実践してきたHPの取り組みを例に、ハイブリッドワークを効果的に取り入れる秘訣についてご紹介します。
営業SEや組織人事コンサルティングなど多様な職務を経て、2007年、株式会社 日本HPに入社。ビジネス向けデスクトップやノートブックパソコンのプロダクトマネージャー、VR/AIなど先端テクノロジーに関する市場開発を経て、現在はハイブリッドワークの導入による企業の継続性・生産性向上の提案を展開。
ハイブリッドワークソリューション デモンストレーション
ハイブリッドワークを効果的に実現するには、働き方や働く場所に合ったコミュニケーション・コラボレーション環境を実現することが不可欠です。HPが提供するハイブリッドワークソリューションをデモンストレーションを交えて分りやすくご紹介します。
企業の社内外向けイベント運営業務等を経て、2006年からポリコムでマーケティング業務全般を担当。2018年Plantronicによる統合、2022年HPによる統合を経て、同年11月日本HPに入社。テクノロジーの進化によって変化するビジネス、働き方について、自社製品のマーケティング活動を通じて提案。
