慶應義塾大学総合政策学部 教授
1982年東京大学経済学部卒。日本電信電話公社入社。1992年ハーバード・ビジネス・スクール経営学博士。1993年慶應義塾大学大学院経営管理研究科助教授。2000年同教授。2003年同大学環境情報学部教授、2006年同大学総合政策学部教授などを経て、2009年より2013年総合政策学部長。また、2005年から2009年までSFC研究所長も務める。2013年より2021年5月慶應義塾常任理事を務める。 主な著書に「オープン・アーキテクチャ戦略」（ダイヤモンド社、1999）、「ソーシャルな資本主義」（日本経済新聞社、2013年）がある。
※ プロフィールの引用元は「INNOVATIVE CITY FORUM 2021」になります。
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科学と社会の対話の未来－情動優位時代に「合意形成」は可能なのか
社会の不確実性の高まりに伴い、科学によって問うことはできるが科学だけでは答えることのできない問題群、すなわちトランスサイエンス領域が拡大する中で、科学と社会をつなぐ営みとして市民参加の様々な取り組みがこれまで推進されてきました。コンセンサス会議や世界市民会議、近年ではバルセロナからはじまったデシディム（Decidim）などその取り組みは世界で広がり、多くの市民が科学と社会の対話に参加してきました。 一方で、TikTokやインスタグラム、YouTubeなどビジュアル先行のソーシャルメディアでは、論理を超えた直感的な反応が次ぎの反応を生むといった炎上空間が広がり、わたしたちを刺激し続けています。こうした情動優位のメディア空間が主流となっていく社会において、じっくりと相手の話を聞き意見を交わす「合意形成」は、これまでの価値を持ち続けていくことができるのでしょうか。 本セッションでは、こうした根源的問いをアカデミズムの立場のみならず、実践的な活動をシェアした上で、「合意形成」の現代的意味を問い直しつつ科学と社会の対話の未来について議論します。
Withコロナ時代のデジタル社会の展望
コロナ禍によって様々な社会課題が噴出し、これまでの経済活動が継続できなくなる一方でデジタル化が急速に広がった。しかしデジタル化は社会に良い影響と悪い影響の両面をもたらすことも明らかになった。例えばオンライン会議などデジタル化によってコロナを克服する多様なソリューションが生まれる一方で、フェイクニュースの問題などデジタル化による負の側面が社会に大きな影響をもたらした。このような状況下で、企業や社会がWithコロナ時代においてデジタル化とどう向き合うべきか、本セッションを通じてこれからのデジタル社会の展望を検討する。
