科学と社会の対話の未来－情動優位時代に「合意形成」は可能なのか
社会の不確実性の高まりに伴い、科学によって問うことはできるが科学だけでは答えることのできない問題群、すなわちトランスサイエンス領域が拡大する中で、科学と社会をつなぐ営みとして市民参加の様々な取り組みがこれまで推進されてきました。コンセンサス会議や世界市民会議、近年ではバルセロナからはじまったデシディム（Decidim）などその取り組みは世界で広がり、多くの市民が科学と社会の対話に参加してきました。 一方で、TikTokやインスタグラム、YouTubeなどビジュアル先行のソーシャルメディアでは、論理を超えた直感的な反応が次ぎの反応を生むといった炎上空間が広がり、わたしたちを刺激し続けています。こうした情動優位のメディア空間が主流となっていく社会において、じっくりと相手の話を聞き意見を交わす「合意形成」は、これまでの価値を持ち続けていくことができるのでしょうか。 本セッションでは、こうした根源的問いをアカデミズムの立場のみならず、実践的な活動をシェアした上で、「合意形成」の現代的意味を問い直しつつ科学と社会の対話の未来について議論します。
1982年東京大学経済学部卒。日本電信電話公社入社。1992年ハーバード・ビジネス・スクール経営学博士。1993年慶應義塾大学大学院経営管理研究科助教授。2000年同教授。2003年同大学環境情報学部教授、2006年同大学総合政策学部教授などを経て、2009年より2013年総合政策学部長。また、2005年から2009年までSFC研究所長も務める。2013年より2021年5月慶應義塾常任理事を務める。 主な著書に「オープン・アーキテクチャ戦略」（ダイヤモンド社、1999）、「ソーシャルな資本主義」（日本経済新聞社、2013年）がある。
科学と社会の対話の未来－情動優位時代に「合意形成」は可能なのか
社会の不確実性の高まりに伴い、科学によって問うことはできるが科学だけでは答えることのできない問題群、すなわちトランスサイエンス領域が拡大する中で、科学と社会をつなぐ営みとして市民参加の様々な取り組みがこれまで推進されてきました。コンセンサス会議や世界市民会議、近年ではバルセロナからはじまったデシディム（Decidim）などその取り組みは世界で広がり、多くの市民が科学と社会の対話に参加してきました。 一方で、TikTokやインスタグラム、YouTubeなどビジュアル先行のソーシャルメディアでは、論理を超えた直感的な反応が次ぎの反応を生むといった炎上空間が広がり、わたしたちを刺激し続けています。こうした情動優位のメディア空間が主流となっていく社会において、じっくりと相手の話を聞き意見を交わす「合意形成」は、これまでの価値を持ち続けていくことができるのでしょうか。 本セッションでは、こうした根源的問いをアカデミズムの立場のみならず、実践的な活動をシェアした上で、「合意形成」の現代的意味を問い直しつつ科学と社会の対話の未来について議論します。
東京大学卒業。東京大学大学院法学政治学研究科博士課程修了。 博士（法学）。千葉大学法経学部助教授、東京大学社会科学研究所助教授、同准教授を経て2011年4月より現職。その間に、フランス社会科学高等研究院、コーネル大学ロースクールで客員研究員を務める。 19世紀フランスの政治思想家トクヴィルを出発点に、フランスとアメリカの現代政治哲学を研究し、民主主義、自由と平等、社会的紐帯、宗教などの問題を考えてきた。近年は所属の社会科学研究所の全所的共同研究プロジェクトの希望学に参加したことをきっかけに、日本各地で地域調査を行う。また、現代日本政治に関する解説・評論記事も多数執筆している。 主な著作に『政治哲学へ 現代フランスとの対話』（渋沢・クローデル賞LV特別賞、東京大学出版会）、『トクヴィル 平等と不平等の理論家』（サントリー学芸賞、講談社学術文庫）、『＜私＞時代のデモクラシー』（岩波新書）、『民主主義のつくり方』（筑摩選書）、『西洋政治思想史』（有斐閣アルマ）、『保守主義とは何か』（中公新書）、『未来をはじめる「一緒にいること」の政治学』（東京大学出版会）、『民主主義とは何か』（講談社現代新書、近刊）などがある。
科学と社会の対話の未来－情動優位時代に「合意形成」は可能なのか
社会の不確実性の高まりに伴い、科学によって問うことはできるが科学だけでは答えることのできない問題群、すなわちトランスサイエンス領域が拡大する中で、科学と社会をつなぐ営みとして市民参加の様々な取り組みがこれまで推進されてきました。コンセンサス会議や世界市民会議、近年ではバルセロナからはじまったデシディム（Decidim）などその取り組みは世界で広がり、多くの市民が科学と社会の対話に参加してきました。 一方で、TikTokやインスタグラム、YouTubeなどビジュアル先行のソーシャルメディアでは、論理を超えた直感的な反応が次ぎの反応を生むといった炎上空間が広がり、わたしたちを刺激し続けています。こうした情動優位のメディア空間が主流となっていく社会において、じっくりと相手の話を聞き意見を交わす「合意形成」は、これまでの価値を持ち続けていくことができるのでしょうか。 本セッションでは、こうした根源的問いをアカデミズムの立場のみならず、実践的な活動をシェアした上で、「合意形成」の現代的意味を問い直しつつ科学と社会の対話の未来について議論します。
1954年京都市生まれ。78年京都大学理学部卒業。83年、東京大大学院理学系研究科博士課程修了。専門は科学哲学、科学技術社会論。福岡教育大学、南山大学を経て、2005年4月より大阪大学コミュニケーションデザイン・センター教授。2015年から19年、理事・副学長を経て2020年退職。 社会における科学技術のあり方について、専門家と市民が同じテーブルで理解を深め提言する「コンセンサス会議」を日本に紹介、実施。01年、科学技術社会論学会の設立にかかわる（初代会長）。著書に「公共のための科学技術」（編著）玉川大学出版会、「誰が科学技術について考えるのか」名古屋大学出版会、「トランスサイエンスの時代」NTT出版など。
科学と社会の対話の未来－情動優位時代に「合意形成」は可能なのか
社会の不確実性の高まりに伴い、科学によって問うことはできるが科学だけでは答えることのできない問題群、すなわちトランスサイエンス領域が拡大する中で、科学と社会をつなぐ営みとして市民参加の様々な取り組みがこれまで推進されてきました。コンセンサス会議や世界市民会議、近年ではバルセロナからはじまったデシディム（Decidim）などその取り組みは世界で広がり、多くの市民が科学と社会の対話に参加してきました。 一方で、TikTokやインスタグラム、YouTubeなどビジュアル先行のソーシャルメディアでは、論理を超えた直感的な反応が次ぎの反応を生むといった炎上空間が広がり、わたしたちを刺激し続けています。こうした情動優位のメディア空間が主流となっていく社会において、じっくりと相手の話を聞き意見を交わす「合意形成」は、これまでの価値を持ち続けていくことができるのでしょうか。 本セッションでは、こうした根源的問いをアカデミズムの立場のみならず、実践的な活動をシェアした上で、「合意形成」の現代的意味を問い直しつつ科学と社会の対話の未来について議論します。
一般社団法人コード・フォー・ジャパンCode for JapanにおけるDecidim担当として、日本初導入の兵庫県加古川市をはじめ、各地の自治体や団体と協働した様々な合意形成事例を創出している。 2002年東京大学法学部卒業。2021年4月から滋賀県日野町政策参与も務める。
科学と社会の対話の未来－情動優位時代に「合意形成」は可能なのか
社会の不確実性の高まりに伴い、科学によって問うことはできるが科学だけでは答えることのできない問題群、すなわちトランスサイエンス領域が拡大する中で、科学と社会をつなぐ営みとして市民参加の様々な取り組みがこれまで推進されてきました。コンセンサス会議や世界市民会議、近年ではバルセロナからはじまったデシディム（Decidim）などその取り組みは世界で広がり、多くの市民が科学と社会の対話に参加してきました。 一方で、TikTokやインスタグラム、YouTubeなどビジュアル先行のソーシャルメディアでは、論理を超えた直感的な反応が次ぎの反応を生むといった炎上空間が広がり、わたしたちを刺激し続けています。こうした情動優位のメディア空間が主流となっていく社会において、じっくりと相手の話を聞き意見を交わす「合意形成」は、これまでの価値を持ち続けていくことができるのでしょうか。 本セッションでは、こうした根源的問いをアカデミズムの立場のみならず、実践的な活動をシェアした上で、「合意形成」の現代的意味を問い直しつつ科学と社会の対話の未来について議論します。
「“障害”は世界を捉え直す視点」をテーマにカテゴリーにとらわれないプロジェクトを企画。表現の見方や捉え方を障害当事者や鑑賞者とともに再考する。近年の仕事に映画『ナイトクルージング』（2019年公開）、『音で観るダンスのワークインプログレス』（KAAT神奈川芸術劇場、2017-2019年）、『大いなる日常』展（ボーダレス・アートミュージアムNO-MA、2017年）、現在進行中のプロジェクトに、展覧会ディレクターを務める「ルール？展」（21_21 DESIGN SIGHT、現在開催中）、展覧会『語りの複数性』（東京都渋谷公園通りギャラリー、現在開催中）、『視覚言語がつくる演劇のことば』（KAAT神奈川芸術劇場、2020年〜）、『オーディオゲームセンター』（2017年〜）など。 2020年大阪・関西万博日本館基本構想策定クリエイター。
ダイバーシティ＆インクルージョンが切り拓く日本の未来
多文化・多言語環境を築き、世界中の様々な国から留学生を受け入れている立命館アジア太平洋大学（APU）。これまでに世界160を超える国・地域から集った学生たちが、大学の理念でもある「自由･平和・ヒューマニティ」「国際相互理解」を理解し、「アジア太平洋の未来創造に貢献する有為の人材」へと成長することを目指して、共に暮らし、学んでいます。 日本はこれまで以上に、私たちがいま直面する社会やビジネスの困難な課題に立ち向かう人材を育成する必要性に駆られています。それと同時に、グローバル社会において相互に助け合い、チャンスを捉えることのできる人材の育成も急務です。 新型コロナウイルスの感染拡大は、私たちがこれまで全く経験のしたことのない課題を突き付け、前例のない解決策が求められています。 このセッションでは、APUで学んだ後に世界各地で働く卒業生をパネリストに迎え、インクルージョン・リーダーシップや組織行動がご専門のライラーニ・アルカンタラAPU教授の進行の下、多様な個人の強みを尊重し、最大限活かすことができる環境を整える上でダイバーシティ＆インクルージョンがどのような役割を果たすのか、そして、それが日本の社会や経済にとってどのような新しい可能性を拓くのかを議論します。
フィリピン出身。筑波大学大学院卒業後、2010年から大分県別府市にある立命館アジア太平洋大学（学長：出口治明、略称APU）で助教として教鞭をとり始め、2018年から1年間、米国コーネル大学の客員教授を経て、2019年から同大教授、インクルーシブ・リーダーシップ・センター（Center for Inclusive Leadership Director）のセンター長に就任。組織行動論、人材マネジメント、組織行動、グローバル・マネジメントなどが主な担当科目で、2021年4月よりAPUの国際経営学部初の女性学部長に就任。学生、教職員からの信頼も厚く、人気がある教員の一人。
ダイバーシティ＆インクルージョンが切り拓く日本の未来
多文化・多言語環境を築き、世界中の様々な国から留学生を受け入れている立命館アジア太平洋大学（APU）。これまでに世界160を超える国・地域から集った学生たちが、大学の理念でもある「自由･平和・ヒューマニティ」「国際相互理解」を理解し、「アジア太平洋の未来創造に貢献する有為の人材」へと成長することを目指して、共に暮らし、学んでいます。 日本はこれまで以上に、私たちがいま直面する社会やビジネスの困難な課題に立ち向かう人材を育成する必要性に駆られています。それと同時に、グローバル社会において相互に助け合い、チャンスを捉えることのできる人材の育成も急務です。 新型コロナウイルスの感染拡大は、私たちがこれまで全く経験のしたことのない課題を突き付け、前例のない解決策が求められています。 このセッションでは、APUで学んだ後に世界各地で働く卒業生をパネリストに迎え、インクルージョン・リーダーシップや組織行動がご専門のライラーニ・アルカンタラAPU教授の進行の下、多様な個人の強みを尊重し、最大限活かすことができる環境を整える上でダイバーシティ＆インクルージョンがどのような役割を果たすのか、そして、それが日本の社会や経済にとってどのような新しい可能性を拓くのかを議論します。
立命館アジア太平洋大学で学士号、英国マンチェスター大学MBA取得 。教育フランチャイズ業界にて10年以上海外事業管理、事業拡大に従事。年間200日以上の海外出張をし、世界中の拠点の人材育成、組織強化などを担当。マレーシアでの現地法人設立、教育認証取得のための調査・政府交渉、認証取得に必要な教育機関・研修機関の現地立ち上げ、フランチャイズ契約再構築およびフランチャイジーとの契約交渉など、現地での新規ビジネス立ち上げ経験が豊富。現地社員を巻き込んだプロジェクトマネージメント経験も豊富である。 グローバル・パートナーズ・コンサルティング（ＧＰＣ）入社後、豊富な海外実務経験を活かし、日本の中小企業とローカル企業の架け橋として、教育・IT・ヘルスケア・小売・物流・金融など幅広い業種の日本企業の販路開拓とパートナー探しを中心とした海外事業展開をサポート、パートナー提携交渉を通して、ウィンウィンのビジネス構築に取り組んできた。プロジェクト遂行時のライセンスをはじめとした外資参入障壁調査、異文化が招くビジネス上の注意点の洗い出しなどにも知見がある。 また、2019年よりシンガポール政府認定経営コンサルタントとして多くのシンガポール企業から日本進出の相談を受けており、対日進出プロジェクトもスタートしている。シンガポール在住コンサルタントとして、海外ビジネスのノウハウや経験をシェアする講演活動、女性や次世代の国際化やエンパワーメント活動も積極的に行っている。
ダイバーシティ＆インクルージョンが切り拓く日本の未来
多文化・多言語環境を築き、世界中の様々な国から留学生を受け入れている立命館アジア太平洋大学（APU）。これまでに世界160を超える国・地域から集った学生たちが、大学の理念でもある「自由･平和・ヒューマニティ」「国際相互理解」を理解し、「アジア太平洋の未来創造に貢献する有為の人材」へと成長することを目指して、共に暮らし、学んでいます。 日本はこれまで以上に、私たちがいま直面する社会やビジネスの困難な課題に立ち向かう人材を育成する必要性に駆られています。それと同時に、グローバル社会において相互に助け合い、チャンスを捉えることのできる人材の育成も急務です。 新型コロナウイルスの感染拡大は、私たちがこれまで全く経験のしたことのない課題を突き付け、前例のない解決策が求められています。 このセッションでは、APUで学んだ後に世界各地で働く卒業生をパネリストに迎え、インクルージョン・リーダーシップや組織行動がご専門のライラーニ・アルカンタラAPU教授の進行の下、多様な個人の強みを尊重し、最大限活かすことができる環境を整える上でダイバーシティ＆インクルージョンがどのような役割を果たすのか、そして、それが日本の社会や経済にとってどのような新しい可能性を拓くのかを議論します。
ウズベキスタン出身。現在は東京で日本企業で働いている。 2010年9月に立命館アジア太平洋大学(APU)を卒業後、大阪本社の大手の産業機械メーカーに入社。初期配属は物流関連の子会社に出向し、2014年に経営戦略部に異動、2016年に本社マーケティング部で顧客・業界動向の分析や市場調査等の様々な業務を経験し、現在は、エネルギー関連の事業会社に出向中。（東京在住）新興国のエネルギーインフラが整っていない地域の人々生活を支える仕事に従事。仕事以外にも外国人の就職活動やキャリア等の支援、異文化交流等をしている。趣味はサッカーとハイキング。
ダイバーシティ＆インクルージョンが切り拓く日本の未来
多文化・多言語環境を築き、世界中の様々な国から留学生を受け入れている立命館アジア太平洋大学（APU）。これまでに世界160を超える国・地域から集った学生たちが、大学の理念でもある「自由･平和・ヒューマニティ」「国際相互理解」を理解し、「アジア太平洋の未来創造に貢献する有為の人材」へと成長することを目指して、共に暮らし、学んでいます。 日本はこれまで以上に、私たちがいま直面する社会やビジネスの困難な課題に立ち向かう人材を育成する必要性に駆られています。それと同時に、グローバル社会において相互に助け合い、チャンスを捉えることのできる人材の育成も急務です。 新型コロナウイルスの感染拡大は、私たちがこれまで全く経験のしたことのない課題を突き付け、前例のない解決策が求められています。 このセッションでは、APUで学んだ後に世界各地で働く卒業生をパネリストに迎え、インクルージョン・リーダーシップや組織行動がご専門のライラーニ・アルカンタラAPU教授の進行の下、多様な個人の強みを尊重し、最大限活かすことができる環境を整える上でダイバーシティ＆インクルージョンがどのような役割を果たすのか、そして、それが日本の社会や経済にとってどのような新しい可能性を拓くのかを議論します。
シーラ・ダミア・プトリンダはインドネシア出身で、日本在住経験10年。インドネシア語、英語、日本語の3か国語を流暢に話す。立命館アジア太平洋大学（APU）アジア太平洋学部で学士号（社会科学）を取得。ドイツ・ベルリンの大学院大学ヘルティ・スクールでは、国際関係論を専攻し、国際安全保障、ジェンダー、紛争解決を研究。修士課程在籍中に、ベルリンを本拠地とするNPO団体enpactのプロジェクト・コーディネーターとして、ベルリンとジャカルタが連携するスマートシティ・プロジェクトに参加。ヘルティ・スクールでは、International Development Club運営委員会の委員も務めた。日本の三菱自動車工業で、インドネシアでの投資プロジェクトやヨーロッパでの事業開発に6年間従事した経験もある。特に関心を持つ課題は、紛争解決、グローバル開発、そしてヨーロッパとアジアの協力。現職はenpactのプログラム・マネージャーで、Berlin Landing Padの発展途上国スタートアップ創業者向けのプログラム統合とともに、ベルリンとアジアをつなぐAsiaBerlinのイベントを企画している。
観光新時代に必要なこと～ハピネス・民俗学・テックで編みなおす新たな物語とは～
2019年に3,188万人と過去最高数の訪日外国人旅行者が訪れた日本は、活況なインバウンドに支えられる観光立国への道を辿りつつありました。一方、急速な成長によりキャパシティを超える観光客が押し寄せ、観光地とツーリストとの間に様々な弊害を引き起こす、いわゆるオーバーツーリズムが問題視されてきました。コロナ禍で人流の途絶えたこの機会に、観光地が地域の生活空間で成り立っているという当たり前を再認識し、「観光」という行為そのものを改めて定義する必要があるのではないでしょうか？ 昨今、住民自身が幸せに暮らす地域や、地域の歴史・風土に対する住民自身による「セルフリスペクト」のある地域を訪れたいという旅行マインドが賑わいを見せています。一方的に消費されるばかりでない観光地のあり方とは何なのか？本セッションでは、「地域と観光客の共生のあり方」をハピネス、民俗学、そしてテクノロジーの観点から議論し、「観光新時代に必要なこと」を考えます。
一般社団法人Whole Universe代表理事。編集者、キュレーター。世界のアートサイエンスを伝えるメディア「Bound Baw」編集長。2010年、サイエンスと異分野をつなぐプロジェクト「SYNAPSE」を若手研究者と共に始動。2016年より、JST/RISTEX「人と情報のエコシステム（HITE）」のメディア戦略を担当。2021年、岩手県遠野市の民俗文化をめぐるカルチャーツアー「遠野巡灯籠木（トオノメグリトロゲ）」を主催。近著に『RE-END 死から問うテクノロジーと社会』『ART SCIENCE is. アートサイエンスが導く世界の変容』（共にビー・エヌ・エヌ）、共著に『情報環世界 - 身体とAIの間であそぶガイドブック』（NTT出版）、編集書籍に長谷川愛『20XX年の革命家になるには－スペキュラティヴ・デザインの授業』（ビー・エヌ・エヌ）がある。
観光新時代に必要なこと～ハピネス・民俗学・テックで編みなおす新たな物語とは～
2019年に3,188万人と過去最高数の訪日外国人旅行者が訪れた日本は、活況なインバウンドに支えられる観光立国への道を辿りつつありました。一方、急速な成長によりキャパシティを超える観光客が押し寄せ、観光地とツーリストとの間に様々な弊害を引き起こす、いわゆるオーバーツーリズムが問題視されてきました。コロナ禍で人流の途絶えたこの機会に、観光地が地域の生活空間で成り立っているという当たり前を再認識し、「観光」という行為そのものを改めて定義する必要があるのではないでしょうか？ 昨今、住民自身が幸せに暮らす地域や、地域の歴史・風土に対する住民自身による「セルフリスペクト」のある地域を訪れたいという旅行マインドが賑わいを見せています。一方的に消費されるばかりでない観光地のあり方とは何なのか？本セッションでは、「地域と観光客の共生のあり方」をハピネス、民俗学、そしてテクノロジーの観点から議論し、「観光新時代に必要なこと」を考えます。
大学在学中より演出家、プロデューサーとして活動。テレビ番組やアーティストの演出、プロデュースを10年間に渡り手がける。 ヤフーに移籍後、ヤフオク、Yahoo!知恵袋、Yahoo! JAPANポータル等、数千万人規模が利用するメディアプラットフォーム開発に携わり、企画部門、事業戦略部門の部門長として、新規事業開発およびM＆Aによる新領域の開拓を多数成功に導く。 KDDIでは全社CX責任者(Customer Experience)として、マスメディア、インターネット、auショップ、コールセンター等の顧客接点において、ビッグデータを利活用しての一気通貫した顧客体験デザインの変革を実現。 システム工学、感性工学の研究者として、日本創造学会論文賞受賞、イノベーションデザイン、ヒューマンシステムデザインにおける独自の手法は注目を浴びる。
観光新時代に必要なこと～ハピネス・民俗学・テックで編みなおす新たな物語とは～
2019年に3,188万人と過去最高数の訪日外国人旅行者が訪れた日本は、活況なインバウンドに支えられる観光立国への道を辿りつつありました。一方、急速な成長によりキャパシティを超える観光客が押し寄せ、観光地とツーリストとの間に様々な弊害を引き起こす、いわゆるオーバーツーリズムが問題視されてきました。コロナ禍で人流の途絶えたこの機会に、観光地が地域の生活空間で成り立っているという当たり前を再認識し、「観光」という行為そのものを改めて定義する必要があるのではないでしょうか？ 昨今、住民自身が幸せに暮らす地域や、地域の歴史・風土に対する住民自身による「セルフリスペクト」のある地域を訪れたいという旅行マインドが賑わいを見せています。一方的に消費されるばかりでない観光地のあり方とは何なのか？本セッションでは、「地域と観光客の共生のあり方」をハピネス、民俗学、そしてテクノロジーの観点から議論し、「観光新時代に必要なこと」を考えます。
1987年新潟県長岡市生まれ。都内の広告会社（spicebox / 博報堂常駐）を経て2016年に岩手県遠野市に移住。Next Commons Lab 立ち上げを経て独立。岩手の豊かな地域文化に傾倒し、民俗学の視点からその土地の物語を編み直し、ツーリズムやコンテンツ・商品開発、デザイン、教育機関と連携した取り組みなど様々なプロデュースワークを行う。遠野文化友の会副会長。遠野遺産認定調査委員。遠野市観光協会理事。
観光新時代に必要なこと～ハピネス・民俗学・テックで編みなおす新たな物語とは～
2019年に3,188万人と過去最高数の訪日外国人旅行者が訪れた日本は、活況なインバウンドに支えられる観光立国への道を辿りつつありました。一方、急速な成長によりキャパシティを超える観光客が押し寄せ、観光地とツーリストとの間に様々な弊害を引き起こす、いわゆるオーバーツーリズムが問題視されてきました。コロナ禍で人流の途絶えたこの機会に、観光地が地域の生活空間で成り立っているという当たり前を再認識し、「観光」という行為そのものを改めて定義する必要があるのではないでしょうか？ 昨今、住民自身が幸せに暮らす地域や、地域の歴史・風土に対する住民自身による「セルフリスペクト」のある地域を訪れたいという旅行マインドが賑わいを見せています。一方的に消費されるばかりでない観光地のあり方とは何なのか？本セッションでは、「地域と観光客の共生のあり方」をハピネス、民俗学、そしてテクノロジーの観点から議論し、「観光新時代に必要なこと」を考えます。
島根県生まれ。関西外国語大学卒。大学在学中にタワーレコード株式会社に入社し、2005年 代表取締役社長に就任｡ 同年ナップスタージャパン株式会社を設立し、代表取締役を兼務。タワーレコード最高顧問を経て、2007年 ORIGINAL Inc.を設立し、代表取締役に就任。2009年にタイムアウト東京を開設し､代表に就任。観光庁、農水省、東京都などの専門委員を務める。
観光新時代に必要なこと～ハピネス・民俗学・テックで編みなおす新たな物語とは～
2019年に3,188万人と過去最高数の訪日外国人旅行者が訪れた日本は、活況なインバウンドに支えられる観光立国への道を辿りつつありました。一方、急速な成長によりキャパシティを超える観光客が押し寄せ、観光地とツーリストとの間に様々な弊害を引き起こす、いわゆるオーバーツーリズムが問題視されてきました。コロナ禍で人流の途絶えたこの機会に、観光地が地域の生活空間で成り立っているという当たり前を再認識し、「観光」という行為そのものを改めて定義する必要があるのではないでしょうか？ 昨今、住民自身が幸せに暮らす地域や、地域の歴史・風土に対する住民自身による「セルフリスペクト」のある地域を訪れたいという旅行マインドが賑わいを見せています。一方的に消費されるばかりでない観光地のあり方とは何なのか？本セッションでは、「地域と観光客の共生のあり方」をハピネス、民俗学、そしてテクノロジーの観点から議論し、「観光新時代に必要なこと」を考えます。
慶応義塾大学卒。在学中にDartmouth大学交換留学。欧州系戦略コンサル会社、米系デザインコンサル会社を経て、2014年にTOKIを創業。各国から来日される文化層を対象に、本格的な文化体験・旅行を提供するサービスを運営。2021年、トラベルテックのSaaSツールTRAVESENS事業をローンチ。
オープニング
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
ハーバード大学客員准教授、慶應義塾大学総合政策学部教授などを経て、2001年小泉内閣で経済財政政策担当大臣を皮切りに、金融担当大臣、郵政民営化担当大臣兼務、総務大臣を歴任。博士（経済学）。 著書は、『経済古典は役に立つ』（光文社）、『竹中式マトリクス勉強法』（幻冬舎）、『構造改革の真実 竹中平蔵大臣日誌』（日本経済新聞社）、『研究開発と設備投資の経済学』（サントリー学芸賞受賞、東洋経済新報社）など多数。
オープニング
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市川宏雄は、森記念財団都市戦略研究所業務理事、大都市政策研究機構理事長、日本危機管理士機構理事長等の要職を務め、海外ではSteering Board Member of Future of Urban Development and Services Committee, World Economic Forum（ダボス会議）などで活躍。都市政策、都市の国際競争力、危機管理、テレワークなどを専門とし、東京や大都市圏に関してさまざまな著作を発表してきた。著書に『新・東京進化論』（共著、幻冬舎、2019年）『都市のエクリチュール』（単著、千倉書房、2018年）、『創発する都市 東京』（編著、都市出版、2017年）、『東京一極集中が日本を救う』（単著、ディスカヴァー携書、2015年）、『東京2025 ポスト五輪の都市戦略』（共著、東洋経済新報社、2015年）、『日本大災害の教訓』（共著、東洋経済、2011年）、『日本の未来をつくる』（共著、文藝春秋、2009年）などがある。これまで政府や東京都はじめ、数多くの公的機関・民間団体の活動に会長や政策委員として携わってきた。現在、日本テレワーク学会ならびに日本危機管理防災学会の会長。早稲田大学理工学部建築学科、同大学院博士課程を経て、ウォータールー大学大学院博士課程修了(都市地域計画、Ph.D.)。1947年、東京生まれ。一級建築士。
オープニング
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慶應義塾大学経済学部（1972年）、および文学部哲学科美学美術史学専攻（1977年）卒業。国際交流基金（1978～1986年）等を経て、2002年より森美術館副館長、2006年11月から2019年まで館長をつとめる。2020年1月より特別顧問。過去に、ヴェニス・ビエンナーレ日本館（1997年）および台北ビエンナーレ（1998年）のコミッショナー、ターナー・プライズ審査委員（ロンドン、1998年）、横浜トリエンナーレ（2001年）、シンガポール・ビエンナーレ（2006年／2008年）アーティスィック・ディレクター、茨城県北芸術祭（2016年）総合ディレクター、ホノルル・ビエンナーレ（2017年）キュラトリアル・ディレクター、北九州未来創造芸術祭-ART for SDGs-(2021年)ディレクター等を歴任。森美術館にて自ら企画者として携わった近年の企画展に、「医学と芸術展：生命（いのち）と愛の未来を探る―ダ・ヴィンチ、応挙、デミアン・ハースト」（2009～10年）、「メタボリズムの未来都市展：戦後日本・今甦る復興の夢とビジョン」（2011～12年）、「宇宙と芸術展：かぐや姫、ダ・ヴィンチ、チームラボ」（2016～17年）、「建築の日本展：その遺伝子のもたらすもの」（2018年）、「未来と芸術展：AI、ロボット、都市、生命―人は明日どう生きるのか」（2019～20年）等。著書に「疾走するアジア―現代美術の今を見る」（美術年鑑社、2010年）、「アートを生きる」（角川書店、2012年）等がある。
キーノート
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1951年生まれ。フランスの歴史人口学者・家族人類学者。国・地域ごとの家族システムの違いや人口動態に着目する方法論により、『最後の転落』（76年）で「ソ連崩壊」を、『帝国以後』（2002年）で「米国発の金融危機」を、『文明の接近』（07年）で「アラブの春」を、さらにはトランプ勝利、英国ＥＵ離脱なども次々に"予言"。その他に『「ドイツ帝国」が世界を破滅させる』『シャルリとは誰か？』『問題は英国ではないＥＵなのだ』『老人支配国家 日本の危機』（いずれも文春新書）『エマニュエル・トッドの思考地図』（筑摩書房）など。
働くの未来像 ～「働く」とは何か？リモートワークがもたらす社会の変容～
コロナ禍によって一気に普及したリモートワーク。アフターコロナでも、リモートワークはなくならないという調査研究もあり、今後もある程度リモートワークが日本で定着していくと考えられています。 そのことが社会全体に与えるインパクトを考えると、単に個人の働き方が変わることにとどまらない影響があると言われます。個人と家庭のあり方、人々の生活拠点、オフィスや商業施設の立地、街の構成・・・リモートワークの定着は私たちのライフスタイル、そして社会を大きく変えうるものなのです。 しかし、企業の側で長年定着してきた「働く」、「労働」に対する観念、特に「どれだけの時間働いたか」という「インプット」によって人材を管理し、評価してきた慣習やシステムを変えるのは容易ではありません。 このセッションでは、個人の「働く/労働」への意識がどのように変わり、企業は「働く/労働」への意識をどのように変えていけばいいのか、具体的に議論します。そしてリモートワークの定着がもたらす社会の変容を見据え、未来の「働く」という概念そのものを捉え直していきます。
主に労働経済学の実証研究に取り組む。とくに労働市場における賃金や雇用機会の不平等の変化を記述しその背後にあるメカニズムを解明してきた。また労働政策を中心としたさまざまな政策評価の研究も行ってきた。これらのテーマに様々なミクロデータを計量経済学を用いて分析するミクロ実証経済学の手法を用いて取り組んできた。現在の主要な研究関心は新しい技術やマクロ経済環境の変化が、雇用・賃金に与える影響を、労働者の異質性に注目しながら分析することにある。 2002年ミシガン州立大学で経済学のPh.D.を取得。大阪大学、筑波大学、一橋大学を経て2016年より現職。独立行政法人経済産業研究所のプログラムディレクター、東京大学エコノミックコンサルティング株式会社の社外取締役。
働くの未来像 ～「働く」とは何か？リモートワークがもたらす社会の変容～
コロナ禍によって一気に普及したリモートワーク。アフターコロナでも、リモートワークはなくならないという調査研究もあり、今後もある程度リモートワークが日本で定着していくと考えられています。 そのことが社会全体に与えるインパクトを考えると、単に個人の働き方が変わることにとどまらない影響があると言われます。個人と家庭のあり方、人々の生活拠点、オフィスや商業施設の立地、街の構成・・・リモートワークの定着は私たちのライフスタイル、そして社会を大きく変えうるものなのです。 しかし、企業の側で長年定着してきた「働く」、「労働」に対する観念、特に「どれだけの時間働いたか」という「インプット」によって人材を管理し、評価してきた慣習やシステムを変えるのは容易ではありません。 このセッションでは、個人の「働く/労働」への意識がどのように変わり、企業は「働く/労働」への意識をどのように変えていけばいいのか、具体的に議論します。そしてリモートワークの定着がもたらす社会の変容を見据え、未来の「働く」という概念そのものを捉え直していきます。
上智大学工学部電気電子工学科卒。大学卒業後、Eastman Kodakを経てソニーへ入社。VAIO立ち上げや本社事業戦略部統括課長を歴任に独立、OKWave CIO、OKLIFE/OKMusic社長兼CEOを経て、2019年よりタイガー魔法瓶（株）取締役CPO兼CMO。要素技術開発・次の100年を見据えた事業戦略・商品企画・戦略的マーケティング・広報宣伝PR・知財法務などを横断的に担当している。 ワーキングマザー経験を生かし、安全で「毎日手間なく美味しい」調理家電の実現、人権・環境・健康に配慮したモノづくりの徹底、「ロマンとそろばん」の両輪が揃う、「次の百年もソーシャルグッドな企業」にすべく、邁進している。
働くの未来像 ～「働く」とは何か？リモートワークがもたらす社会の変容～
コロナ禍によって一気に普及したリモートワーク。アフターコロナでも、リモートワークはなくならないという調査研究もあり、今後もある程度リモートワークが日本で定着していくと考えられています。 そのことが社会全体に与えるインパクトを考えると、単に個人の働き方が変わることにとどまらない影響があると言われます。個人と家庭のあり方、人々の生活拠点、オフィスや商業施設の立地、街の構成・・・リモートワークの定着は私たちのライフスタイル、そして社会を大きく変えうるものなのです。 しかし、企業の側で長年定着してきた「働く」、「労働」に対する観念、特に「どれだけの時間働いたか」という「インプット」によって人材を管理し、評価してきた慣習やシステムを変えるのは容易ではありません。 このセッションでは、個人の「働く/労働」への意識がどのように変わり、企業は「働く/労働」への意識をどのように変えていけばいいのか、具体的に議論します。そしてリモートワークの定着がもたらす社会の変容を見据え、未来の「働く」という概念そのものを捉え直していきます。
修士（数理科学）。博士（商学）。『働くの未来』『これからの労使関係』『労働市場の高度化』をテーマに調査・研究・提言を行う。1999年リクルート入社、「Tech総研」の立ち上げなどを経て、2009年リクルートワークス研究所に異動。「2025年 ―働くを再発明する時代がやってくる―」「Work Model 2030 ―テクノロジーが日本の「働く」を変革する―」「マルチリレーション社会」など、働き方の長期展望を発表。2016年一橋大学にて博士号取得。2017年より中央大学客員教授。同一労働同一賃金や東京一極集中などの政府委員を歴任。2021年10月連合総研に転職。2012年日本労務学会研究奨励賞、2020年全能連マネジメント・アワードのプログラム・イノベーター・オブ・ザ・イヤーを受賞。最近の論文は、「なぜ日本の労働者は低賃金を甘受してきたのか―ボイスメカニズムの衰退と萌芽」、「日・米・中の管理職の働き方 ―ジョブ型雇用を目指す日本企業への示唆」（共著）、「『人とのつながり』が未来のキャリアを拓く」、「社員ボランティア、消極派と積極派の分断をつなぐ」。書籍は、「採用のストラテジー」（慶應義塾大学出版会）、「30代の働く地図」（岩波出版：共著）。
働くの未来像 ～「働く」とは何か？リモートワークがもたらす社会の変容～
コロナ禍によって一気に普及したリモートワーク。アフターコロナでも、リモートワークはなくならないという調査研究もあり、今後もある程度リモートワークが日本で定着していくと考えられています。 そのことが社会全体に与えるインパクトを考えると、単に個人の働き方が変わることにとどまらない影響があると言われます。個人と家庭のあり方、人々の生活拠点、オフィスや商業施設の立地、街の構成・・・リモートワークの定着は私たちのライフスタイル、そして社会を大きく変えうるものなのです。 しかし、企業の側で長年定着してきた「働く」、「労働」に対する観念、特に「どれだけの時間働いたか」という「インプット」によって人材を管理し、評価してきた慣習やシステムを変えるのは容易ではありません。 このセッションでは、個人の「働く/労働」への意識がどのように変わり、企業は「働く/労働」への意識をどのように変えていけばいいのか、具体的に議論します。そしてリモートワークの定着がもたらす社会の変容を見据え、未来の「働く」という概念そのものを捉え直していきます。
ソニー(株)にて、国際⼈事、Sony University設⽴・運営、NYにてタレントマネジメント、⽇本初インド採⽤等採⽤変⾰、 国内関連会社⼈事総務責任者、本社人事統括部長等、戦略⼈事から労務⼈事管理に⾄るまで⼈事全般を歴任。2013年(株)LIXIL⼊社。執⾏役員、上席執⾏役員を経て、理事(グローバル⼈事本部⻑)及びGROHE Holding GmbH取締役、グローバルHQの 組織⼈事ガバナンス、COEを統括。2019年6⽉ 豊⽥通商(株)入社、CHRO（最高人事責任者）に就任。経済産業省等省庁委員、経営系専門職大学院認証評価委員、経済同友会委員会副委員長、大学アドバイザリーメンバー、各種講演等も務める。
学びの未来像 ～これからの社会に求められるクリエイティビティとは何か？～
人々は、自分の人生をより良く生きるために、そして社会をより良い方向に前進させるために、「学び」や「教育」を必要とします。「学び」、「教育」は民主主義とは切っても切れない関係にあり、ビジネスにおいても人材育成は常に最重要課題の１つです。 いわゆる教育機関による初等、中等、高等教育だけではなく、社会人になってからの「学び」の大切さも、人生100年時代にその重要性が認識されるようになってきました。 想定外の事態が起こり、環境が激変する中で、過去に正しいとされてきたことがそうではなくなる「正解」の無い時代に、私たちはこれまでとは異なることに挑戦し、新たな価値や可能性を創り出すことが求められています。しかし、従来の「学び」や「教育」では、創造性を育むことは難しく、新しい「学び」の必要性が叫ばれています。 このセッションでは、「本当に必要な創造性教育とは何か？」という問いを個人と社会、ビジネスの関係性から捉え、未来の新たな学びの形を展望します。
希望ある未来をデザインし、創造性教育の更新を目指すデザインストラテジスト。 産学官の様々なセクターの中に変革者を育むため、生物の進化という自然現象から創造性の本質を学ぶ「進化思考」を提唱し、創造的な教育を普及させる活動を続ける。 プロダクト、グラフィック、建築などの高いデザインの表現力を活かし、SDGs、次世代エネルギー、地域活性などを扱う数々のプロジェクトで総合的な戦略を描く。グッドデザイン賞金賞、アジアデザイン賞大賞他、国内外を問わず100以上のデザイン賞を受賞し、DFAA（Design for Asia Awards）、WAF（World Architecture Festival）、グッドデザイン賞等の審査委員を歴任する。 主なプロジェクトに、OLIVE、東京防災、PANDAID、山本山、横浜DeNAベイスターズ、YOXO、2025大阪・関西万博日本館基本構想など。 著書の『進化思考』（海士の風、2021年）は生物学者・経済学者らが選ぶ日本を代表する学術賞「山本七平賞」を受賞。他に『デザインと革新』（パイ インターナショナル、2016年）がある。
学びの未来像 ～これからの社会に求められるクリエイティビティとは何か？～
人々は、自分の人生をより良く生きるために、そして社会をより良い方向に前進させるために、「学び」や「教育」を必要とします。「学び」、「教育」は民主主義とは切っても切れない関係にあり、ビジネスにおいても人材育成は常に最重要課題の１つです。 いわゆる教育機関による初等、中等、高等教育だけではなく、社会人になってからの「学び」の大切さも、人生100年時代にその重要性が認識されるようになってきました。 想定外の事態が起こり、環境が激変する中で、過去に正しいとされてきたことがそうではなくなる「正解」の無い時代に、私たちはこれまでとは異なることに挑戦し、新たな価値や可能性を創り出すことが求められています。しかし、従来の「学び」や「教育」では、創造性を育むことは難しく、新しい「学び」の必要性が叫ばれています。 このセッションでは、「本当に必要な創造性教育とは何か？」という問いを個人と社会、ビジネスの関係性から捉え、未来の新たな学びの形を展望します。
慶応義塾大学文学部・法学部卒業。電通、スミス・バーニー勤務の後、ハーバード・ビジネス・スクールでMBA取得。モルガン・スタンレー投資銀行を経てクレイ・フィンレイ投資顧問東京支店長を務める。また、アジア女子大学（バングラデシュ）支援財団の理事も務めている。訳書に『ゼロ・トゥ・ワン 君はゼロから何を生み出せるか』（NHK出版）、『FACTFULNESS 10の思い込みを乗り越え、データを基に世界を正しく見る習慣』（共訳、日経BP）、『父が娘に語る美しく、深く、壮大で、とんでもなくわかりやすい経済の話。』（ダイヤモンド社）などがある。
学びの未来像 ～これからの社会に求められるクリエイティビティとは何か？～
人々は、自分の人生をより良く生きるために、そして社会をより良い方向に前進させるために、「学び」や「教育」を必要とします。「学び」、「教育」は民主主義とは切っても切れない関係にあり、ビジネスにおいても人材育成は常に最重要課題の１つです。 いわゆる教育機関による初等、中等、高等教育だけではなく、社会人になってからの「学び」の大切さも、人生100年時代にその重要性が認識されるようになってきました。 想定外の事態が起こり、環境が激変する中で、過去に正しいとされてきたことがそうではなくなる「正解」の無い時代に、私たちはこれまでとは異なることに挑戦し、新たな価値や可能性を創り出すことが求められています。しかし、従来の「学び」や「教育」では、創造性を育むことは難しく、新しい「学び」の必要性が叫ばれています。 このセッションでは、「本当に必要な創造性教育とは何か？」という問いを個人と社会、ビジネスの関係性から捉え、未来の新たな学びの形を展望します。
2001年10月よりデンマーク、ロラン島在住。神奈川県茅ヶ崎市出身、小田原育ち。 日本とデンマーク、世界。人と人。人と人を取り巻く環境とのつながり。教育と民主主義をツールにこれらを思考し、ほぐして広く伝え、協働する実践者。人とそれを取り巻く環境が幸せな地球を目指し、そのためのネットワークづくり、学びと思考と実践の場づくりを行う。 2001年より暮らすデンマーク、ロラン島で食を切り口にしたインターナショナル・フォルケホイスコーレLollands Højskoleの開校準備中（2023年1月開校予定）。対話や実験、実践を通じて持続可能で、健康でおいしい食と水の公平な分配、安全供給とよりよい民主主義の世界との共有を進める。2021年11月のデンマーク地方自治選挙でロラン市議会議員に立候補、日本国籍のまま日本人として海外で初めての参政を目指す。AIDA DESIGN LAB理事。The Foreign Press Association in Denmarkメンバー。国際ソロプチミスト会員。
学びの未来像 ～これからの社会に求められるクリエイティビティとは何か？～
人々は、自分の人生をより良く生きるために、そして社会をより良い方向に前進させるために、「学び」や「教育」を必要とします。「学び」、「教育」は民主主義とは切っても切れない関係にあり、ビジネスにおいても人材育成は常に最重要課題の１つです。 いわゆる教育機関による初等、中等、高等教育だけではなく、社会人になってからの「学び」の大切さも、人生100年時代にその重要性が認識されるようになってきました。 想定外の事態が起こり、環境が激変する中で、過去に正しいとされてきたことがそうではなくなる「正解」の無い時代に、私たちはこれまでとは異なることに挑戦し、新たな価値や可能性を創り出すことが求められています。しかし、従来の「学び」や「教育」では、創造性を育むことは難しく、新しい「学び」の必要性が叫ばれています。 このセッションでは、「本当に必要な創造性教育とは何か？」という問いを個人と社会、ビジネスの関係性から捉え、未来の新たな学びの形を展望します。
京都大学工学部精密工学科卒業。京都大学大学院工学研究科修了。機械学習による熟練技能伝承システムに関する研究で博士(工学)。経済産業省産業技術政策課 課長補佐(技術戦略)を経て2014年7月より京都大学総合博物館准教授に復職。NHK Eテレ「カガクノミカタ」番組制作委員。日本科学未来館“ おや？ ” っこひろば総合監修者。平成29 年文部科学省 中央教育審議会委員(数理探究)、経済産業省産業構造審議会イノベーション小委員会委員・若手WG座長、文化庁文化審議会博物館部会委員、2025年大阪・関西万博政府日本館基本構想有識者ほか。平成29 年度文部科学大臣表彰・科学技術賞（理解増進部門）ほか受賞多数。著書に『問いのデザイン』（学芸出版社、2020）、『未来を変える偉人の言葉』（新星出版、2021）、『インクルーシブデザイン』（学芸出版社、2014）ほか。
信用の未来像 ～アートと市場と共感の新たな関係～
人類の発展は、他者への信用によって共同体、社会、国家、市場を形成し発展してきたことは言うまでもありません。現代において他者とは人間のみならず、動植物やウイルス、ロボットやAI、など非人間（他者）との情報交換へと多様化が求められることでしょう。 これまでアートは未知の他者同士の共感に大きな役割を果たしてきました。本分科会では、信用の源泉である相互理解や共感の在り方を、メディアアート、デジタルアート、NFTアート（「Non-Fungible Token（非代替性トークン）」の略）などアートの分野からも議論します。信用を支えるものは今後どう変わるのか？新たな価値尺度について考えます。
慶應義塾大学法学部卒業。大学時代にスタートアップを経験後、2010年博報堂入社。 その後、2012年から2015年までプライベートエクイティファンドのアドバンテッジパートナーズにてバイアウト(LBO)投資と投資先の経営及び新規事業運営に、2016年よりあすかホールディングスにて東南アジア・インドのスタートアップ投資に従事し、独立。企業への経営や新規事業アドヴァイスなども行う。 2020年より日本にてベンチャー投資ファンドのGO FUNDを創業。 また、現代アートの知見を深めることとコレクション、普及に努める。2021年京都芸術大学芸術学部専任講師にも着任。
信用の未来像 ～アートと市場と共感の新たな関係～
人類の発展は、他者への信用によって共同体、社会、国家、市場を形成し発展してきたことは言うまでもありません。現代において他者とは人間のみならず、動植物やウイルス、ロボットやAI、など非人間（他者）との情報交換へと多様化が求められることでしょう。 これまでアートは未知の他者同士の共感に大きな役割を果たしてきました。本分科会では、信用の源泉である相互理解や共感の在り方を、メディアアート、デジタルアート、NFTアート（「Non-Fungible Token（非代替性トークン）」の略）などアートの分野からも議論します。信用を支えるものは今後どう変わるのか？新たな価値尺度について考えます。
1974年生まれ。米国 Santa Monica College 卒業。2004年5月、株式会社アットムービーに入社。同年に取締役に就任し、映画・テレビドラマのプロデュース及び新規事業の立ち上げを担当。2007年6月、株式会社gumiを設立し、代表取締役社長に就任。2021年7月に同社を退任。2021年7月に同社を退任。2021年8 月より株式会社Thirdverse 代表取締役CEOおよびフィナンシェ 代表取締役CEOに就任。
信用の未来像 ～アートと市場と共感の新たな関係～
人類の発展は、他者への信用によって共同体、社会、国家、市場を形成し発展してきたことは言うまでもありません。現代において他者とは人間のみならず、動植物やウイルス、ロボットやAI、など非人間（他者）との情報交換へと多様化が求められることでしょう。 これまでアートは未知の他者同士の共感に大きな役割を果たしてきました。本分科会では、信用の源泉である相互理解や共感の在り方を、メディアアート、デジタルアート、NFTアート（「Non-Fungible Token（非代替性トークン）」の略）などアートの分野からも議論します。信用を支えるものは今後どう変わるのか？新たな価値尺度について考えます。
ロチェスター大学経済学博士課程修了（Ph.D.）。専攻はメカニズムデザインとそのビジネス実用。Economics Design Inc.共同創業者、取締役。国際業績多数。主著『多数決を疑う』は高校教科書に掲載。
信用の未来像 ～アートと市場と共感の新たな関係～
人類の発展は、他者への信用によって共同体、社会、国家、市場を形成し発展してきたことは言うまでもありません。現代において他者とは人間のみならず、動植物やウイルス、ロボットやAI、など非人間（他者）との情報交換へと多様化が求められることでしょう。 これまでアートは未知の他者同士の共感に大きな役割を果たしてきました。本分科会では、信用の源泉である相互理解や共感の在り方を、メディアアート、デジタルアート、NFTアート（「Non-Fungible Token（非代替性トークン）」の略）などアートの分野からも議論します。信用を支えるものは今後どう変わるのか？新たな価値尺度について考えます。
2006年Rhizomatiks 設立。 身近な現象や素材を異なる目線で捉え直し、組み合わせることで作品を制作。高解像度、高臨場感といったリッチな表現を目指すのでなく、注意深く観察することにより発見できる現象、身体、プログラミング、コンピュータそのものが持つ本質的な面白さや、アナログとデジタル、リアルとバーチャルの関係性、境界線に着目し、様々な領域で活動している。
都市の未来像 ～距離と密度の価値の再定義～
知識経済の進展は、創造性を高めるために物理的な近接性を促し、結果として、世界の主要都市において都市機能のコンパクト化が進行してきた。しかし、新型コロナウイルスの流行によって、都市活動が制約を受け、人々の働き方もオンラインを活用した働き方へと変容しつつある。新型コロナウイルスに端を発したこのような変化は、将来的に 都市における距離や密度が生み出す価値をどのように再定義するのだろうか？オンラインでの交流はリアルな近接性が生み出す価値を代替できるのだろうか？また、オンラインの活用は都市の均衡ある発展へとつながるのだろうか？当分科会では、ポストコロナの時代の都市の姿に関して、建築・都市、サイエンス、アートなど幅広い視点で議論する。
BCGテクノロジーアドバンテッジグループ、パブリックセクターグループ、及びスマートシティに関するグローバル組織であるBCG Center for Global Future City Teamのコアメンバー。 Google日本法人で経営企画室 兼 営業戦略企画部統括部長、Twitter日本法人ブランドで戦略部門の日本及び東アジア統括、LINE株式会社執行役員 (法人事業戦略担当)等を歴任。現在、東京都市大学 総合研究所 未来都市研究機構 機構長・教授もつとめる。 東京大学大学院工学系研究科先端学際工学専攻博士課程修了、博士 (学術) コロンビア大学建築・都市計画大学修士課程修了、M.S. in Urban Planning
都市の未来像 ～距離と密度の価値の再定義～
知識経済の進展は、創造性を高めるために物理的な近接性を促し、結果として、世界の主要都市において都市機能のコンパクト化が進行してきた。しかし、新型コロナウイルスの流行によって、都市活動が制約を受け、人々の働き方もオンラインを活用した働き方へと変容しつつある。新型コロナウイルスに端を発したこのような変化は、将来的に 都市における距離や密度が生み出す価値をどのように再定義するのだろうか？オンラインでの交流はリアルな近接性が生み出す価値を代替できるのだろうか？また、オンラインの活用は都市の均衡ある発展へとつながるのだろうか？当分科会では、ポストコロナの時代の都市の姿に関して、建築・都市、サイエンス、アートなど幅広い視点で議論する。
1989年生。シェアリングエコノミーの普及に従事。シェアの思想を通じた新しいライフスタイルを提案する活動を行うほか、一般社団法人シェアリングエコノミー協会常任理事（事務局長兼務）、厚生労働省・経済産業省・総務省などの政府委員も多数務める。また2018年ミレニアル世代のシンクタンク一般社団法人Public Meets Innovationを設立、代表に就任。ほかテレビ朝日「羽鳥慎一モーニングショー」レギュラー出演や、新しい家族の形「拡張家族」を広げるなど幅広く活動。著書「シェアライフ-新しい社会の新しい生き方（クロスメディア・パブリッシング）」
都市の未来像 ～距離と密度の価値の再定義～
知識経済の進展は、創造性を高めるために物理的な近接性を促し、結果として、世界の主要都市において都市機能のコンパクト化が進行してきた。しかし、新型コロナウイルスの流行によって、都市活動が制約を受け、人々の働き方もオンラインを活用した働き方へと変容しつつある。新型コロナウイルスに端を発したこのような変化は、将来的に 都市における距離や密度が生み出す価値をどのように再定義するのだろうか？オンラインでの交流はリアルな近接性が生み出す価値を代替できるのだろうか？また、オンラインの活用は都市の均衡ある発展へとつながるのだろうか？当分科会では、ポストコロナの時代の都市の姿に関して、建築・都市、サイエンス、アートなど幅広い視点で議論する。
1972年、千葉県出身。1996～2000年、安藤忠雄建築研究所。2002～2006年、SHoP Architects（ニューヨーク）を経て、2007年より東京と台北をベースにnoiz を蔡佳萱と設立、2016年に酒井康介が加わる。2020年、ワルシャワ（ヨーロッパ）事務所設立。2017年、「建築・都市×テック×ビジネス」がテーマの域横断型プラットフォーム gluonを金田充弘と設立。2025年大阪・関西国際博覧会 誘致会場計画アドバイザー（2017年～2018年）。建築情報学会副会長（2020年～）。大阪コモングラウンド・リビングラボ（2020年）。2021年より東京大学生産技術研究所特任教授。
都市の未来像 ～距離と密度の価値の再定義～
知識経済の進展は、創造性を高めるために物理的な近接性を促し、結果として、世界の主要都市において都市機能のコンパクト化が進行してきた。しかし、新型コロナウイルスの流行によって、都市活動が制約を受け、人々の働き方もオンラインを活用した働き方へと変容しつつある。新型コロナウイルスに端を発したこのような変化は、将来的に 都市における距離や密度が生み出す価値をどのように再定義するのだろうか？オンラインでの交流はリアルな近接性が生み出す価値を代替できるのだろうか？また、オンラインの活用は都市の均衡ある発展へとつながるのだろうか？当分科会では、ポストコロナの時代の都市の姿に関して、建築・都市、サイエンス、アートなど幅広い視点で議論する。
ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス経済地理学部教授。同大学では地理・環境学部長を務めていた。近年は、ヨーロッパ地域科学協会副会長（2012-2013）、および事務局長（2001-2005）を務めた。これまで多数の国際機関に対して諮問をおこなっており、その主な団体は、欧州委員会、欧州投資銀行、世界銀行、都市連盟、経済協力開発機構（OECD）、国際労働機関、食料農業機関、インター・アメリカン開発銀行、ラテン・アメリカ開発銀行などである。Environment and Planning C: Government and Policyの共同運営編集委員、Economic Geography編集委員を務めるほか、経済地理学、人文地理学、地域科学、経営学に関する主要な国際誌を含む32の学術雑誌の編集委員会に属している。欧州科学評議会（ERC）で上級助成金を受けていた経歴があり、王立協会ウォルフソン研究功労賞を受賞した唯一の社会科学者。
経済の未来像 ～富かwell-beingか？開発・成長とサステナビリティ～
大量生産、大量消費、大量廃棄を前提とした経済成長によって支えられてきた資本主義経済に疑問を持つ人が増えています。また、資本主義が多くの人々に自由と富をもたらした一方で、資本を持つ一部の富裕層に富が集中し、格差が広がっていることも、現代の経済システムに対する不信感を高めています。 便利で快適な生活のため、そして自分の欲望を満たすため、人類は有限の天然資源やエネルギーを大量に投入して大量生産された商品を大量に消費し、廃棄物や排水・排ガスを大量に排出しています。現代の経済システムの中で、環境に与える負荷への懸念が先送りされていくことへの違和感が広がってきているのです。 しかし、コロナ禍で私たちが目の当たりにしたのは、消費を増やさないと経済が回らず、困窮する人々が増えてしまったという現実です。 矛盾を抱える現代の経済システムの中で自身の生活を守りながら、社会全体のwell-beingを底上げしていくにはどうしたらよいのでしょうか？ 新しい経済のあり方をテーマとする本セッションでは、「開発・成長とサステナビリティ」にフォーカスし、「サステナブルで人々を幸福にする経済システム」とはどのようなものなのかについて考えます。
慶應義塾大学環境情報学部卒業後、日本銀行、世界銀行、東北大学を経て現職。コロンビア大学公共政策大学院にてMPA、コロンビア大学で教育経済学のPh.D.取得。専門は経済学の理論や手法を用いて教育を分析する「教育経済学」。革新的事業活動評価委員会、教育再生実行会議など複数の委員を兼任。 著書に、ビジネス書大賞2016準大賞を受賞し発行部数30万部を突破した「『学力』の経済学」(ディスカヴァー・トゥエンティワン)、 週刊ダイヤモンド2017年ベスト経済学書第1位の『原因と結果』の経済学」 (共著、ダイヤモンド社)などがある。
経済の未来像 ～富かwell-beingか？開発・成長とサステナビリティ～
大量生産、大量消費、大量廃棄を前提とした経済成長によって支えられてきた資本主義経済に疑問を持つ人が増えています。また、資本主義が多くの人々に自由と富をもたらした一方で、資本を持つ一部の富裕層に富が集中し、格差が広がっていることも、現代の経済システムに対する不信感を高めています。 便利で快適な生活のため、そして自分の欲望を満たすため、人類は有限の天然資源やエネルギーを大量に投入して大量生産された商品を大量に消費し、廃棄物や排水・排ガスを大量に排出しています。現代の経済システムの中で、環境に与える負荷への懸念が先送りされていくことへの違和感が広がってきているのです。 しかし、コロナ禍で私たちが目の当たりにしたのは、消費を増やさないと経済が回らず、困窮する人々が増えてしまったという現実です。 矛盾を抱える現代の経済システムの中で自身の生活を守りながら、社会全体のwell-beingを底上げしていくにはどうしたらよいのでしょうか？ 新しい経済のあり方をテーマとする本セッションでは、「開発・成長とサステナビリティ」にフォーカスし、「サステナブルで人々を幸福にする経済システム」とはどのようなものなのかについて考えます。
1987年生まれ。2009年、東京大学在学中に社会問題をツアーにして発信・共有するプラットフォーム「リディラバ」を設立。2012年度より東京大学教養学部にて、1・2年生向けに社会起業の授業を教える。特技はマグロを素手で取ること。 これまで350種類以上の社会問題をテーマにツアーを企画した実績があり、10,000人以上を社会問題の現場に送り込む。また近年では、中学・高校の修学旅行・研修や企業の人材育成研修などにもスタディツアーを提供している。2018年からは社会問題の構造を伝える、会員制の調査報道Webメディア「リディラバジャーナル」をサービス提供開始。多方面から誰もが社会問題に触れやすい環境の整備を目指す。 第1回 総務省「NICT起業家甲子園」優勝、「KDDI∞Labo（ムゲンラボ）」第4期 最優秀賞 など、受賞多数。2017年、米誌「Forbes（フォーブス）」が選ぶアジアを代表するU-30選出。著書『いつかリーダーになる君たちへ』（日経BP社）『日本につけるクスリ』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）。
経済の未来像 ～富かwell-beingか？開発・成長とサステナビリティ～
大量生産、大量消費、大量廃棄を前提とした経済成長によって支えられてきた資本主義経済に疑問を持つ人が増えています。また、資本主義が多くの人々に自由と富をもたらした一方で、資本を持つ一部の富裕層に富が集中し、格差が広がっていることも、現代の経済システムに対する不信感を高めています。 便利で快適な生活のため、そして自分の欲望を満たすため、人類は有限の天然資源やエネルギーを大量に投入して大量生産された商品を大量に消費し、廃棄物や排水・排ガスを大量に排出しています。現代の経済システムの中で、環境に与える負荷への懸念が先送りされていくことへの違和感が広がってきているのです。 しかし、コロナ禍で私たちが目の当たりにしたのは、消費を増やさないと経済が回らず、困窮する人々が増えてしまったという現実です。 矛盾を抱える現代の経済システムの中で自身の生活を守りながら、社会全体のwell-beingを底上げしていくにはどうしたらよいのでしょうか？ 新しい経済のあり方をテーマとする本セッションでは、「開発・成長とサステナビリティ」にフォーカスし、「サステナブルで人々を幸福にする経済システム」とはどのようなものなのかについて考えます。
1984年生まれ。2009年、自ら経営する会社が倒産し路上の画家に。2017年6月“世界最大級の電子機器の墓場”と言われるガーナのスラム街“アグボグブロシー”を訪れ、先進国が捨てた電子機器を燃やすことで生計を立てる人々と出会う。アートの力を使って、“我々先進国の豊かな生活は、このスラム街の人々の犠牲のもとに成り立っているという真実”を先進国に伝えることを決意。「サスティナブル・キャピタリズム」を提唱し、これまでに1000個以上のガスマスクをガーナに届け、2018年にはスラム街初の学校『MAGO ART AND STUDY』を設立。2019年8月アグボグブロシー5回目の訪問で53日間滞在し、彼らの新しい希望と生活のために、スラム街初の文化施設『MAGO E-Waste Museum』を設立した。この軌跡をエミー賞授賞監督カーン・コンウィザーが追い、ドキュメンタリー映画“Still A Black Star ”を制作し、現在公開へ向けて準備中。
経済の未来像 ～富かwell-beingか？開発・成長とサステナビリティ～
大量生産、大量消費、大量廃棄を前提とした経済成長によって支えられてきた資本主義経済に疑問を持つ人が増えています。また、資本主義が多くの人々に自由と富をもたらした一方で、資本を持つ一部の富裕層に富が集中し、格差が広がっていることも、現代の経済システムに対する不信感を高めています。 便利で快適な生活のため、そして自分の欲望を満たすため、人類は有限の天然資源やエネルギーを大量に投入して大量生産された商品を大量に消費し、廃棄物や排水・排ガスを大量に排出しています。現代の経済システムの中で、環境に与える負荷への懸念が先送りされていくことへの違和感が広がってきているのです。 しかし、コロナ禍で私たちが目の当たりにしたのは、消費を増やさないと経済が回らず、困窮する人々が増えてしまったという現実です。 矛盾を抱える現代の経済システムの中で自身の生活を守りながら、社会全体のwell-beingを底上げしていくにはどうしたらよいのでしょうか？ 新しい経済のあり方をテーマとする本セッションでは、「開発・成長とサステナビリティ」にフォーカスし、「サステナブルで人々を幸福にする経済システム」とはどのようなものなのかについて考えます。
2022年 国際教養学部長就任予定 2020年 学長補佐および新学部設置準備室室長（現在まで） 2015年 ロンドン大学の学士号を取得できるパラレル・ディグリー・プログラムを始める（日本初） 2014年 東京大学公共政策大学院非常勤講師 2009年 神戸大学大学院国際協力研究科 非常勤講師（2010年まで） 2006年 経済産業研究所「開発援助の経済学」研究会委員(2007年まで） 2006年 武蔵大学経済学部教授（現在まで） 1998年 経済企画庁経済研究所客員研究員（1999年まで） 1998年 武蔵大学経済学部助教授 1996年 （財）国際開発高等教育機構研究員（1998年まで） 1996年 Yale大学大学院経済学博士号（Ph.D.）取得 1986年 日本輸出入銀行入行（1992年まで） 1986年 早稲田大学政治経済学部経済学科卒業 1984年 早稲田大学第一文学部美術史学科卒業 主な著作： 大塚啓二郎・東郷賢・浜田宏一(2010), 『模倣型経済の躍進と足ぶみ』、ナカニシヤ出版。 Koichi Hamada, Keijiro Otsuka, Gustav Ranis, and Ken Togo (2011), Miraculous Growth and Stagnation in Post-War Japan, Routledge.
観光の未来像 ～体験価値と消費の新たな関係～
AR・VRなど仮想現実が現実空間に重ね合わさることで空間の意味は変質しつつあります。感染症拡大の抑制のために制限された人流は、分散化することで新たな観光の形を生み出すのでしょうか。労働の対極としての余暇・娯楽であった観光の在り方は、産業構造の変容によりその定義は曖昧になり、さらにはコロナ禍がもたらしたリモーワークやワーケーションといった新たなライフスタイルのもとで変質してきました。本セッションでは、仮想とリアル、労働と余暇、密集から分散という避けがたいダイナミズムにより、これまで体験価値として消費されてきた観光のあり方がどう変わるのかを考えます。
東京大学薬学部卒業。映画、PV、舞台、ドラマの作演出、エッセイ、作詞、ラジオパーソナリティーと活動はジャンルレス。主な著書に「生きるコント」（文春文庫）。 2012年、体験型の個展「想いを伝えるということ展」を開催。同年、ベネッセ福武總一郎氏のモンブラン国際賞授賞式にて上野で行なったライブペインティング「お祝いの調べ：直島」をきっかけに、本格的に絵画制作をはじめる。2016年十和田市現代美術館にて画家として個展。2019年にはミラノ、パリ、香港で個展。2020年、森美術館ADギャラリーにて個展、六本木ミッドタウン伊勢丹サローネにて個展を行う。 新しい活動として、震災から構想9年、どんな時代も生き抜くためのクリエイティブマッスルを鍛える学校「エリー学園」を(https://elliegakuen.com/about)2020年よりオンラインで立ち上げ、2021年夏、こどものためのことばとアートの学校「こどもエリー学園」も新たに開校する。
観光の未来像 ～体験価値と消費の新たな関係～
AR・VRなど仮想現実が現実空間に重ね合わさることで空間の意味は変質しつつあります。感染症拡大の抑制のために制限された人流は、分散化することで新たな観光の形を生み出すのでしょうか。労働の対極としての余暇・娯楽であった観光の在り方は、産業構造の変容によりその定義は曖昧になり、さらにはコロナ禍がもたらしたリモーワークやワーケーションといった新たなライフスタイルのもとで変質してきました。本セッションでは、仮想とリアル、労働と余暇、密集から分散という避けがたいダイナミズムにより、これまで体験価値として消費されてきた観光のあり方がどう変わるのかを考えます。
博士（経済学・中央大学）、修士（建築学・コーネル大学）、一級建築士。明治大学公共政策大学院兼任講師。専門は都市・地域計画、都市・地域政策、都市・地域経済。 森ビル株式会社、上海環球金融中心有限公司勤務後、森記念財団都市戦略研究所主任研究員、サムスン物産株式会社都市開発本部部長、福岡アジア都市研究所上席主任研究員を経て2017年よりAPUにて教鞭をとる。ツーリズムにかかわる産業イノベーションの促進による九州・大分地域の持続的な発展を目指した研究教育活動に産学官連携を推進しつつ取り組む。 NPO法人ハットウオンパク理事、NPO法人グローバルビジネスネットワーク理事、日本テレワーク学会理事、九州・長崎ＩＲ設置運営事業予定者審査委員などを歴任。 著書に『都市・地域のグローバル競争戦略』（時事通信社）、共著書に『東京飛ばしの地方創生』（時事通信社）、『インバウンド地方創生』（ディスカヴァー21）、『東京の未来戦略』（東洋経済新報社）、など。
観光の未来像 ～体験価値と消費の新たな関係～
AR・VRなど仮想現実が現実空間に重ね合わさることで空間の意味は変質しつつあります。感染症拡大の抑制のために制限された人流は、分散化することで新たな観光の形を生み出すのでしょうか。労働の対極としての余暇・娯楽であった観光の在り方は、産業構造の変容によりその定義は曖昧になり、さらにはコロナ禍がもたらしたリモーワークやワーケーションといった新たなライフスタイルのもとで変質してきました。本セッションでは、仮想とリアル、労働と余暇、密集から分散という避けがたいダイナミズムにより、これまで体験価値として消費されてきた観光のあり方がどう変わるのかを考えます。
医学博士、（株）ハコスコ代表取締役社長、デジタルハリウッド大学大学院卓越教授、（社）XRコンソーシアム代表理事。 東北大学大学院にて医学博士号取得。 マサチューセッツ工科大学（MIT）研究員を務めたのち、2004年より理化学研究所脳科学総合研究センターにて適応知性研究チームチームリーダー。2014年ハコスコ創業。2015年VRコンソーシアム設立、2018年よりデジタルハリウッド大学大学院教授、2021年ブレインテック・コンソーシアム設立。
