土井哲氏

DX、グローバル化、リモートワーク等が進展する中、差異化された価値を創出・提供し続けるために、従業員にはどのような知識・スキルを身につけてもらってキャリアを形成してもらうのか。鍵を握るのは「これから求められる組織能力」の定義です。本講演では、実例をもとに、求められる組織能力の明確化、ジョブの定義・ジョブ遂行のためのスキルマップの導出まで、具体的な流れをご紹介します。

厳しい経営環境の中、改めて自社の存在目的＝パーパスを定義し独自性を打ち出そうとする企業が増えています。一方、人的資本こそが企業価値を左右する最大要因であるという考えの下、投資家の期待に応えるべく、人的資本の充実に着手し始めた企業も増えています。本講演では、部課長研修を一新し「パーパス経営」と「人的資本経営」を同時に実現する手法について、活動システムマップを使用した事例と共に要点を解説いたします。

新たなパーパスやビジョン、あるいは戦略を打ち出し実現するには、それを実現できるだけの“組織能力”が必要です。もし御社が“両利きの経営”を掲げるのであれば、それに必要な組織能力を開発する事こそが真の“組織開発”と言えます。この講演では、“両利きの経営”に必要な組織能力をいかに特定するか、そしてそれをいかに開発するか、二つの異なるアプローチと戦略人事の果たすべき役割を提示します。

企業の継続的成長のためには、環境変化に合わせた事業モデル変革や、新商品・新事業を立ち上げることが不可欠です。新しいことにチャレンジし、成功させるには、それを成し遂げられるだけの「組織能力」が必要です。「組織能力とは何か」「必要な組織能力をどのように特定し、実装するのか」について、オムロン株式会社の制御システム事業部門の新規事業立ち上げチームと取り組んだ4ヶ月間の事例を基にご紹介します。

エンゲージメントの重要性が叫ばれ、エンゲージメントを高めるための「対話の促進」が実施されてきましたが、日本企業の業績、パフォーマンスは向上しているでしょうか？ 本講演では、戦略・組織・人財・組織文化の整合性を確保し、従業員のエンゲージメントと企業の業績を同時に高めていくための組織能力開発の方法についてご紹介していきます。