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宇野常寛

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評論家/ 批評誌「PLANETS」編集長

1978年生。批評家。『PLANETS』『モノノメ』編集長。著書に『母性のディストピア』『遅いインターネット』『砂漠と異人たち』『ひとりあそびの教科書』、石破茂との対談『こんな日本をつくりたい』など。


※ プロフィールの引用元は「START UP EVERYTIME」になります。

※ 登壇者情報には同姓同名も含まれている場合があります。

※ 詳細は以下の一覧をご確認ください。

宇野常寛氏の登壇するイベント一覧

ビジネスイベント
2023/11/21(火) 〜 2023/11/22(水)
宇野常寛 評論家/ 批評誌「PLANETS」編集長
1978年生。批評家。『PLANETS』『モノノメ』編集長。著書に『母性のディストピア』『遅いインターネット』『砂漠と異人たち』『ひとりあそびの教科書』、石破茂との対談『こんな日本をつくりたい』など。

AIが「社会を壊す」未来のシナリオとは。 〜希望のための、AIディストピア妄想談義〜

止まることを知らぬAIの進化は、生活やビジネスの未来に何をもたらすのか。人間は拡大しつづけるテクノロジーを“正しく” 使いこなせるのか。音声AI企業Poetics山崎はずむ氏をはじめ、有識者らが集い、AIの不都合な真実からその限界と倫理についてディスカッション形式で妄想してみる。

ビジネスイベント
2023/5/23(火) 〜 2023/5/26(金)
宇野常寛 (株)PLANETS 批評誌『PLANETS』 『モノノメ』 編集長
(講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください)

DXを進めるためにいま日本で必要なこととは?

スイスの国際経営開発研究所が毎年公表している「世界デジタル競争力ランキング2022」によると、日本のデジタル競争力は全63ヶ国中29位で過去最低の順位となっており、諸外国と日本のDX推進状況の差が明らかとなった。 現代の日本企業に必要なのは表面的なDXでなく、質を高め生産性や競争力の向上につなげる真の変革ではないだろうか。 なぜ今日本では”DXが進まない”と課題視されているのか、またデジタルを活用して何が可能になるのか、大企業で変革を遂げるためには何が必要なのか、元日産自動車COOの志賀氏と批評誌「PLANETS」編集長の宇野氏が”DX時代の日本企業の戦い方”について熱く語る。

ビジネスイベント
2021/10/13(水) 〜 2021/10/14(木)
宇野常寛 評論家 PLANETS編集長
1978年生。批評誌〈PLANETS〉編集長。 著書に『ゼロ年代の想像力』(早川書房)、『リトル・ピープルの時代』(幻冬舎)、『日本文化の論点』(筑摩書房)、 『母性のディストピア』(集英社)、『若い読者のためのサブカルチャー論講義録』(朝日新聞出版)、 『遅いインターネット』(幻冬舎)、石破茂との対談『こんな日本をつくりたい』(太田出版)、『静かなる革命への ブループリント この国の未来をつくる7つの対話』(河出書房新社)など多數。立教大学社会学部兼任講師も務める。

これからのライフスタイルイノベーション 働き方改革を考える先は、生き方改革!

昨今、働き方の変化により、私達の街との関係性、情報、自然のつながり等、生活にかかわる大きな変化が見られています。今後、私達はどのように働き方を含めたライフスタイルを考えていくべきか、また企業はどこまで支援するべきか。働き方改革の先に考えるべき、生活改革のあり方を徹底討論。

ビジネスイベント
2019/11/29(金) 〜 2019/12/1(日)
宇野常寛 評論家 批評誌『PLANETS』 編集長
1978年生。批評誌〈PLANETS〉編集長。著書に『ゼロ年代の想像力』(早川書房)、『リトル・ピープルの時代』(幻冬舎)、『日本文化の論点』(筑摩書房)、『母性のディストピア』(集英社)、『若い読者のためのサブカルチャー論講義録』(朝日新聞出版)。石破茂との対談『こんな日本をつくりたい』(太田出版)、『静かなる革命へのブループリント この国の未来をつくる7つの対話』(河出書房新社)など多数。企画・編集参加に「思想地図 vol.4」(NHK出版)、「朝日ジャーナル 日本破壊計画」(朝日新聞出版)など。立教大学社会学部兼任講師も務める。

テクノロジーが変えた僕たちの政治 テクノロジーは若者の政治参加をどうアップデートできる?

シルバー民主主義と言われるように、日本の政治は人口も多く投票率も高い高齢者に向きがち。一方の若者には「誰がやっても一緒」「国会で何の話をしてるのか分からない、興味ない」といった政治不信・無関心があります。そしてテクノロジーに遅れた日本の国会運営。一方で、法案の議決などをネット上のアンケートをもとに採決に臨むとするある種の直接民主主義も台頭しつつあります。また、ニコ動やYoutube、ツイッターをはじめ国会の議論はネットを通して一部私たちにも身近になっています。私たちはテクノロジーを通じてどう政治にかかわれるのか?テクノロジーによる政治参加のアップデートがもつ可能性と課題を考えます。