山下知之氏

グローバル化の進展やCovid-19の影響など厳しさを増す経営環境下、各企業においては経営戦略実現のために、組織面・人事面の変革が必須となっています。中でもDX人材等の高度専門人材を適正に確保・維持できる体制を整えることは、多くの企業にとって重要な課題です。今回、弊社が実施する日本最大級のテクノロジー業界報酬調査の結果を引用しながら、DX人材を中心に国内市場報酬の最新トレンドについてご案内します。

COVID-19の影響が続く中、積極的な採用をする企業が多く存在します。これは、優秀な人材確保の必要性が高まっていることを意味します。大企業でも中途採用者には前職での水準を尊重して報酬を決め、既存の人材との格差を許容するケースが見られますが、持続的な成長が求められる時代において望ましい報酬戦略とは言えません。大退職時代において再構築すべき企業の処遇戦略について、具体的な事例を交えてご紹介します。

2000年以降多くの日本企業が海外企業の買収等を通じ、事業のグローバル化を進めてきました。その一方、海外拠点の役員や従業員の報酬ガバナンスにおいて課題を抱えているとの声をよく聞きます。本講演では、海外拠点や海外子会社はもちろんのこと、これから海外事業進出を考える企業も含め、報酬のガバナンス体制を今後どのように構築していくべきか、最新の取り組み事例を用いて、その目指すべき方向性についてお話しします。

物価の上昇と政府の賃上げ要請などを背景に、大企業を中心に給与の引き上げに関する報道が相次いでいます。ジョブ型人事制度を進化させるためには、人材獲得・維持のため報酬戦略を定め、実行していく必要があります。本講演では、先進的な企業がどのように報酬制度の見直しを進めているのか、人件費の増加をどのようにマネージするのか、男女賃金差の課題にどのように取り組んでいくのか、最新のトレンドを事例と共に紹介します。