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山崎徳之

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ZETA株式会社 代表取締役社長

2005年にZETA株式会社を設立、代表取締役に就任(現任)。現在はECサイトのマーケティングツール『ZETA CXシリーズ』の開発・提供に取り組んでおり、コマースとCX(カスタマーエクスペリエンス)のリーディングカンパニーとして多数の国内大手サイトの売上に貢献している。


※ プロフィールの引用元は「MarkeZine Day 2025 Spring」になります。

※ 登壇者情報には同姓同名も含まれている場合があります。

※ 詳細は以下の一覧をご確認ください。

山崎徳之氏の登壇するイベント一覧

ビジネスイベント
2025/3/5(水) 〜 2025/3/6(木)
山崎徳之 ZETA株式会社 代表取締役社長
2005年にZETA株式会社を設立、代表取締役に就任(現任)。現在はECサイトのマーケティングツール『ZETA CXシリーズ』の開発・提供に取り組んでおり、コマースとCX(カスタマーエクスペリエンス)のリーディングカンパニーとして多数の国内大手サイトの売上に貢献している。

顧客ロイヤルティ×コマースメディアで実現するCX向上施策とは ~次世代のECマーケティング戦略を徹底解説~

SNSの普及や購買行動の変化にともない、マイレージなどのロイヤルティプログラムを活用し、顧客のリピート率を上げる取り組みの重要性がますます増しています。 ECサイトはUGC・ハッシュタグ・リテールメディア・OMOなど多様なコンテンツを組み合わせたコマースメディアへと進化してきていますが、さらにユーザーに選ばれるためには顧客ロイヤルティを向上させる取り組みが必要不可欠です。 本セミナーではコマースとCXをどのように高めていくべきか、事例とともに解説いたします。

ビジネスイベント
2023/6/14(水)
山崎徳之 ZETA株式会社 代表取締役社長
2006年にZETA株式会社を設立、代表取締役に就任(現任)。 現在はECサイトのマーケティングツール『ZETA CXシリーズ』の開発・提供に取り組んでおり、コマースとCX(カスタマーエクスペリエンス)のリーディングカンパニーとして多数の国内大手サイトの売上に貢献している。

UGCで爆発的に増えるコマースのデータ 今こそ必要な商品情報整備の考え方とは?

コマースにはブランド、リテール、流通などさまざまな事業者がいますが、そのいずれにおいても今後UGCの利用が活発化するのは共通したイベントです。UGCはその内容が玉石混交ということもあり、その扱いがまずいと、かつてのビッグデータのように一見期待はずれの情報のように見えてしまうかもしれません。実際にはUGCの活用のためには、商品情報、ユーザーや販売員などの行動履歴などの整備が欠かせません。これからはまさに、コマースの消費者も巻きこんだDXの本格的な時代の到来といえます。実例をもとに詳しく解説します。

ビジネスイベント
2021/12/7(火)
山崎徳之 ZETA株式会社 代表取締役社長
2006年にZETA株式会社を設立、代表取締役に就任(現任)。現在はECサイトのマーケティングツール『ZETA CX シリーズ』の開発・提供に取り組んでおり、コマースとCX(カスタマーエクスペリエンス)のリーディングカンパニーとして多数の国内大手サイトの売上に貢献している。

Beyond the OMO ~OMOの進化で最重要なのは「M」、すなわちマージへの理解と実践~

当社がOMOソリューションを出した3年前はまだ、OMOというワードもあまり認知されていませんでしたが、今やCXにとって重要な概念になっています。 ZETA CLICKも当初はいわゆるOMOを実現する機能中心だったのが、今では店舗のDXや各場面のUX、CRM、スタッフ管理、パーソナライズなどデジタルソリューション全部入りの製品となってきています。 欧米ではOMOの進化系としてエンドレスアイルという概念も出てきていますが、今後OMOがどう発展するのかについて導入事例を交えつつ解説します。

ビジネスイベント
2021/9/3(金)
山崎徳之 ZETA株式会社 代表取締役社長
2006年にZETA株式会社を設立、代表取締役に就任(現任)。現在はECサイトのマーケティングツール『ZETA CX シリーズ』の開発・提供に取り組んでおり、コマースとCX(カスタマーエクスペリエンス)のリーディングカンパニーとして多数の国内大手サイトの売上に貢献している。

これからのブランドに問われるコミュニケーションとCXとは

D2Cがますます広がる中で、各ブランド企業はDXへの取り組みが最優先事項の一つになっていると思われます。 DXというのは目的ではなく手段であり、何のためにDXに取り組むのか、なぜそれが必要なのかでいえば、それはもちろん顧客満足度の向上に他なりません。 そうした意味では、DXというのはCXのための手段であると言えます。 さらに言うと、CXの重要な要素として顧客とのコミュニケーションがあり、そのためにはDXに取り組む必要があるということです。 それにはどういうアプローチが必要なのかを、事例と共に解説します。