慶應義塾大学 商学部 教授
慶應義塾大学大学院商学研究科修士課程修了。1995年に日本銀行入行、2003年にブラウン大学経済学部大学院博士課程を修了（経済学博士）。2007年、慶應義塾大学商学部准教授を経て、2014年より現職。応用ミクロ・マクロ経済学、労働経済学、計量経済学を中心に、労働時間や賃金、技術革新などをテーマに検証を行う。
※ プロフィールの引用元は「日本の人事部HRカンファレンス2022-秋-」になります。
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企業戦略の推進に不可欠な「オープンな組織」と「テクノロジー活用」の在り方・進め方とは
現在、人事部門におけるテクノロジー活用が進み、組織状態の可視化や生産性を高める動きが活発になっています。一方で、手段であるはずのテクノロジー活用がゴールとなり、企業戦略推進という目的を見失ってしまうケースも多く見受けられます。本セッションでは事業に資する人事の本質を定義した上で、目的に応じたテクノロジーの活用と、その先にある「オープンな組織作り」の必要性と進め方について議論していきます。
企業事例から紐解く「従業員エンゲージメント向上」と「組織活性化」
組織のパフォーマンスを継続的に上げるために、「従業員の多様な価値観に応え、エンゲージメントを向上する」ことの重要性が増しています。そのためには「組織のコンディションの計測」「効果的な人事制度の構築・運用」が求められます。本セッションでは、有識者や企業の人事責任者をお招きし、エンゲージメント向上や組織活性化に対する人事の取り組みについてディスカッションします。
