山田博之氏

今、注目を集めている人的資本経営を進めるには「人的資本の情報開示」が重要です。これを進める事で、人材の価値を最大限引き出し、企業価値の向上を目指せます。また、今後の政府方針の策定などで、一部の上場企業だけではなく、多くの企業が取り組むようになると推測されます。本講演では、人的資本開示を単なる義務として取り組むのではなく、どのように企業改革へとつなげていけば良いのか、事例を交えて解説します。

事業環境が大きく変化し、経営戦略の見直しを余儀なくされる中で、多くの企業がその原動力となる「人材像」の刷新も求められています。本講演では、この経営課題に共に挑んだJT食品事業の中核を担うテーブルマーク社をお招きし、「人材像」の再定義やこれを元とした人事戦略構築への取組事例、そして実際の人事戦略の推進状況などを対談形式にてお伺いすると共に、これらを取組む上でのポイントを解説していきます。

人事評価制度を導入している企業の多くは、それを適切に運用しきれておらず、ましてや活用まで出来ている企業はほとんどありません。評価制度を適切に運用するためには、制度面そのものの改善も必要ですが、それ以上に制度3割運用7割と言われるくらい運用面の強化が求められます。本講演では、評価制度を戦略的に活用するためのポイントを、運用する評価者とルールの2つに区分し、具体的な改善事例を交えて解説します。