慶應義塾大学大学院経営管理研究科 講師
東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院応用理工学研究科マテリアル理工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授、2023年4月より2026年3月まで山形大学客員教授。2022年12月より2025年3月まで慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。2023年4月より慶應義塾大学大学院経営管理研究科講師。 （一社）ICT CONNECT 21理事、（一社）日本CHRO協会理事、（一社）日本パブリックアフェアーズ協会理事、（一社）SDGs Innovation HUB理事、（一社）日本DX地域創生応援団理事、（一財）オープンバッジ・ネットワーク理事、ISO/TC 260国内審議委員会副委員長などを兼任。 ※役職等は講演当時のものです
※ プロフィールの引用元は「『Talent intelligence Forum』Vol.1 【7月限定配信】人的資本経営の『実装論』」になります。
※ 登壇者情報には同姓同名も含まれている場合があります。
※ 詳細は以下の一覧をご確認ください。
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「データ×対話」を重視した人的資本経営の実践 ～データを活用した双日の挑戦に迫る～ ～【第8回 HRテクノロジー大賞 『大賞』特別講演】～
「事業や人材を創造し続ける総合商社」を目指す双日株式会社では、 人材の力が会社の価値創造につながるよう、データを活用した人材戦略の実行に邁進しています。 同社では、データドリブンな人的資本経営が不可欠と考え、経営戦略に連動した人事戦略の遂行に「人材KPI」を活用し、多様な取組みを推進。 データファクトに基づいた人事推進の体制整備や、可視化ツールを用いて全社と組織のKPI進捗を開示することで対話の活性化を促し、「女性総合職海外・国内出向経験割合」や「男性の育児休暇取得率」の増加など、効果が出始めています。 本講演では、第8回 HRテクノロジー大賞で『大賞』を授賞した、双日株式会社 人事部部長 小倉 茂氏が登壇。 HRテクノロジーの第一人者である、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 特任教授 岩本隆氏とともに、 同社における、人的資本経営の考え方から、「データ×対話」の重要性・実際の取り組みなどについて、 その背景や取り組みの結果、現状の課題などについて探ってまいります。
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コーポレート・エグゼクティブの育み策
企業が持続的に成長するためには、コーポレート・エグゼクティブであるCXOで構成される経営チームの力を高め、維持し続けることがキモとなる。経営チーム力を高めるためには専門分野が異なるさまざまなCXOの連携力を高めることが重要であり、異なる専門分野を深く理解できるπ型人材の育成が求められる。本講演では、経営チーム力を高め、維持し続けるためのコーポレート・エグゼクティブ育成の在り方についてお話する。
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人的資本経営における人事戦略とデータ開示
いまやニュースで聞かない日はないくらいにトレンドとなっている人的資本経営。その骨格となる人事戦略において、企業はどのように独自性のあるストーリーを構築し、人事KPIを設定しているのでしょうか。またその情報開示にあたり人事データをどのように収集・活用しているのか、今後の展望も含め語っていただきます。
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タレントマネジメントの最新動向と、ポストコロナ時代におけるニューノーマルな働き方
海外で進んでいるタレントマネジメントが日本でも進み始めた。更にコロナ禍が日本企業でのタレントマネジメントを加速させており、タレントマネジメントのクラウドアプリケーション市場も成長が続いている。本講演では、タレントマネジメントの最新動向と、ポストコロナ時代におけるニューノーマルな働き方についての最新研究結果などについてお話するとともに、タレントデータ活用のあり方について述べる。
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DX人材育成に必要なHRXとテクノロジー
企業のDX推進において特定のIT部門のみではなく、実際のビジネスの現場でテクノロジーを活用して価値を創造する非IT部門の「DX人材」の育成が課題となっています。本セッションではこの課題に対して経営側から見た人事が果たすべき役割や取組、特に経営や他部門と連携するDX推進においてテクノロジーを活用したHRX（人事DX）の重要性についてご講演いただきます。
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【第7回 HRテクノロジー大賞 特別講演】知と経験のダイバーシティをHRテクノロジーで実現 ～能動的な繋がりと学び合いを生むEmployee Experience～
強い個性が集うソニーグループ。 ソニーグローバルソリューションズ株式会社は、ソニーグループの情報システム部門として、DX化の推進役をグローバルに担っています。 同社は、「多様な人材が繋がり磨き合うことで、新しいことにチャレンジする組織をつくりたい」という経営課題から、社員同士が未知の繋がりに気づき、新たなネットワーク作りができるような仕掛けを施した独自アプリ『Talent Network』を構築。 社員の担当業務や保有スキル、各職場で取り組める業務や学びを社内公開することにより、動的な人材ポートフォリオに基づくリスキルや学び直し、社内異動といった社員の主体的なキャリアアップを支援しています。 本講演では、上記取組みで「第7回HRテクノロジー大賞」で『大賞』を授賞した、ソニーグローバルソリューションズ株式会社 春原氏にご登壇いただき、同賞の審査委員長を務める山形大学学術研究院 産学連携教授 岩本隆氏とともに、経営に資するHRテクノロジー活用の事例について深掘りしてまいります。
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ニューノーマルな働き方におけるHRテクノロジー活用
2015年に日本国内で「HRテクノロジー」という言葉が使われ始めて以降、HRテクノロジー市場は急成長していますが、コロナ禍が始まってからは更にHRテクノロジー活用が加速しています。多くの企業がニューノーマルな働き方への改革を進めていますが、ワークプレイスの多様化もあり、ニューノーマルな働き方を構築する上でマネージするパラメータが増えて複雑化しています。そのため、ニューノーマルな働き方を構築・定着化するためには、全体のアーキテクチャーを設計した上で、意識改革、制度改革、HRテクノロジー活用を三位一体で進めることが重要となります。本講演では、さまざまな企業との共同研究の結果から、ニューノーマルな働き方におけるHRテクノロジー活用はどうあるべきかについて、いくつかの企業の現在進行中の取組事例なども含めてお話しします。
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グレート・リセット～これからの戦略人事～
