株式会社アルファドライブ 代表取締役社長 兼 CEO
大学卒業後、リクルートへ入社。社内起業家として株式会社ニジボックスを創業し150人規模まで拡大。上場後のリクルートホールディングスにおいて新規事業開発室長として1500を超える社内起業家を輩出。2018年に起業家に転身し、アルファドライブを創業。2019年にM&Aでユーザベースグループ入りし、2024年にカーブアウトによって再び独立。アミューズ社外取締役、アシロ社外取締役等、プロ経営者として複数の上場企業の役員も務める。著書に「新規事業の実践論」。
※ プロフィールの引用元は「Climbers 2024」になります。
※ 登壇者情報には同姓同名も含まれている場合があります。
※ 詳細は以下の一覧をご確認ください。
イノベーションを生み出せる企業・生み出せない企業の違いは何か？VUCA時代を生き抜く、大企業の業態変革ロードマップのあるべき姿
バブル崩壊以降、「失われた10年」という言葉が生まれ、国内市場に目を向ければ、GAFAMをはじめとする外資系企業が席巻している現代。なぜこれだけ大企業の業態変革の壁が高いのか？1500を超える社内起業家を輩出し、日々新規事業開発・業態変革の現場に向き合ってきたAlphaDrive麻生が解説します。
業態変革でVUCAの時代を乗り越えるには？～大企業だからこそ取れる、新規事業開発の選択肢～
中期経営計画を策定している大企業のうち、約90％を超える企業が中長期で取り組むべき重点テーマとして「新規事業」を掲げています。そもそも、新規事業とは何か。日本の大企業がイノベーションを起こすには、どんな選択を取るべきなのか。1500件以上の新規事業案創出と、300社のスタートアップ企業の支援経験を持つ麻生氏が、大企業におけるスタートアップとの可能性など、大企業だからこそできる新規事業の様々な手法について語ります。
経産省「未来人材ビジョン」メンバーと紐解く 日本企業と、あなた自身の「伸びしろ」とは?
デジタル技術の活用や脱炭素が喫緊の課題となる中、働く人の仕事の中身や、求められる人材像や組織のあり方、はたまた企業経営はどう変わるのか？ 経済産業省が2022年5月に公表した「未来人材ビジョン」は、その「先」を示し、大きな反響を呼んだ。 そこで、本セッションでは、未来人材ビジョン策定委員会のメンバーと、これから先、どのような人材が求められるのか、そして企業はどのように人材育成をすべきなのか。そして、あなた自身の伸びしろとは、について参加者の皆様と共に、考えてゆく。
大企業挑戦者支援プログラム『CHANGE』決勝ピッチ
2:6:2の6の層を自律自走する人材に変える方法論
社会環境の急激な変化に伴い、自律型人材の育成が急務となっています。しかしそのような人事戦略を推進する上で、集団における「2:6:2の法則」の中間層（6の層）がボトルネックになっていることが多くあります。本講演では、自律型人材育成を支援してきたNewsPicksと、次世代リーダー人材育成に携わってこられた中尾氏のセッションを通して、2:6:2の6の層を自律型人材へと促す方法論についてお話しします。
持続的な企業成長を実現する、ニューノーマル時代の人材育成とは
VUCA時代に入り、持続的成長を成し遂げるためにも、多くの企業が「次世代の人材育成」を重要な経営課題にあげています。では大企業が新たなビジネスイノベーションを生む人材育成をどのようにすべきなのでしょうか。本講演ではVUCA時代に求められる人材育成のあり方や、自律的に学習する環境の構築方法等をソフトバンクの源田氏をお招きし、事例を踏まえてディスカッションをします。
社内起業で新規事業を創造する
新規事業は実現してこそ価値があります。今日、多くの企業が新規事業に取り組んでいると思われますが、成功要因が分かりづらく、特定の個人に依存している状況が散見されるのではないでしょうか。本セッションでは、新規事業を社内起業として創出するための姿勢、プロセス、必要な知識・スキル等についてディスカッションし、新規事業における「暗黙知から形式知への転換」を試みます。
オープンイノベーション最前線
2003年、オープンイノベーションという言葉がこの世に誕生した。そこから17年。日本では徐々に波紋を広げるように浸透をし、今では市民権を得た言葉と言っていいだろう。 JOIFでの本セッションは、今年で4回目。この3名が語るsessionはなんと3年目だ。 株式会社アルファドライブ 麻生 要一氏、株式会社グロービス・キャピタル・パートナーズ 今野 穰氏、東急株式会社 加藤 由将氏の3名をが語る「オープンイノベーション最前線」スタートアップと大企業の共生において、日本のオープンイノベーションの現状とこれから。 日本のオープンイノベーションを牽引してきた3名にモデレーターとして eiicon 代表の中村が斬りこむ。
従業員エンゲージメント 改善実践論 - 社員のエンゲージメントが経営を加速させる -
新規事業が生まれ続ける組織とは 〜 イノベーションと文化の関係性を問う 〜
次の10年、20年の柱を創るため、多くの企業で新規事業開発が盛んに推進され、オープンイノベーション、社内ベンチャー、アクセラレーター等、多様な取り組みが推進されています。 一方、企業の業績に直結するような事業化の事例は少なく、さらに再現性を持って事業化できている企業は極めて少ないのが現状です。 事業化、そして再現性には、組織・企業文化が重要な影響を与えているのは間違いありません。 企業の新規事業創造に向けた取り組みを、自ら実践経験があり、かつ数百社を超える企業を支援してきたプロたちが、カルチャー・組織という観点から問い直します。連続的に事業を生み続ける組織をつくるために人事はどんな役割を果たせるのか、全社を巻き込んだ事業開発をいかに推進するか、深い議論を行い
