独立社外取締役の役割と取締役会の実効性向上
近年、独立社外取締役が急増し、コーポレートガバナンスの「形式から実質へ」の本質的な進化が求められています。本講演では独立社外取締役の役割に焦点を当て、一橋大学における研究や上場企業5社での経験に基づいて、取締役会の実効性を向上させるための具体的な方策について説明します。更に、アクティビストによる株主提案や敵対的買収への対応についても考察し、日本企業のガバナンスの今後の課題について説明します。
外資系投資銀行勤務後、ハーバードビジネススクール日本リサーチ・センター長、東京大学理事、一橋大学大学院経営管理研究科教授などを経て、2022年より成蹊学園学園長。その傍ら三井物産・三菱電機の社外取締役、財務省政策評価懇談会などの審議会委員も務める。東京大学、ハーバードビジネススクール（MBA）卒業、一橋大学大学院で商学博士を取得。『現代コーポレートガバナンス』『株主を重視しない経営』などの著書がある。
従業員エンゲージメントを高め、社員が働きやすい環境を作るコミュニケーション
Slackが実施した調査では、60%の回答者が「仕事に幸福感を感じることが自分の生産性の主要な推進力である」と述べています。従業員エンゲージメントと生産性には関係性があることが分かりました。さらに、従業員エンゲージメントの向上は、企業の競争優位性の強化、離職率の低下、従業員満足度の向上といった成果も期待できます。このセッションでは、社員と企業のエンゲージメントを高めるコミュニケーションについて考察します。
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企業価値向上・働きがい向上の好循環 〜前年比150％で成長する SmartHR社の取り組み〜
継続的な事業成長を支える根幹はヒト、言い換えれば優秀な人材の採用、育成、登用であり、またそれが企業価値向上に繋がり、さらに優秀な人材が集まるという好循環を生み出します。本講演では、当社における人事戦略を赤裸々にお伝えしつつ、組織、および人材の活躍を下支えする取り組みを、「フィードバック」をキーワードにお話しいたします。
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富士通における取締役会の進化（一つの在り方として）
取締役会の在り方は、企業毎のパーパスの実現に向けて異なった形をとるべきだと考えます。従いまして、あくまで一例ではありますが、富士通の取締役に就任した2015年から今日までに辿ってきた変化を振り返り、視聴者の皆様が取締役会の実効性向上に向けた施策を検討される際の参考になれば幸いです。また、日本企業のCGと取締役会の実効性向上の為に今後何が求められるのかに関し、私見を共有させて頂ければと思います。 ※役職等は初回配信時のものであり、阿部氏は2024年6月24日をもって、任期満了につき同社取締役を退任されています。
1977年三井物産株式会社に入社。1982年スタンフォード大学ビジネス・スクールに留学を経て1984年よりNYとシリコンバレーにて勤務。 1993年にアレックスブラウン・アンド・サンズ社（1999年にドイツ銀行が買収）に入社。投資銀行部門にて半導体グループヘッド、テクノロジー部門のAPAC地域の統括責任者、日本における投資銀行部門長を歴任。2004年J.P.モルガン・パートナーズ・アジアのパートナーに就任。2009年12月（株）産業創成アドバリーを創設。2011年2月On Semiconductorの取締役就任、2015年6月に富士通の取締役に就任。
未来をつくる組織エンゲージメント戦略 〜経営層のための持続的成長の鍵〜
昨今、人的資本の情報開示が義務化された背景もあり、人材育成への投資がより重視されるようになりました。従業員の働き方や価値観が多様化するなか、「個人」と「組織」の成長の両立に悩まれている企業も多いのではないでしょうか。本講演では、人的資本経営の重要指標の一つでもあり、人材育成・離職改善など人材戦略に欠かせない組織エンゲージメントの重要性ついてわかりやすく解説いたします。 ※本講演は以前配信した内容の再配信です。所属・肩書は講演当時のものです。
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物理的な制約を取り除いた事業環境がいかに企業にとって多面的な利点をもたらし、競争力の強化や持続可能な成長に寄与するか
働き方の多様性を認め、個々の力を発揮できる組織へ向かう変革の流れは、同時に既存の様々な制約条件をゼロベースで見直す動きを伴うことが求められます。具体的には、働く時間や場所の選択肢を適切に社員に与え、役割の明確化、コミュニケーションの活性化などを期待するなかで「就労場所」の再定義を行なっている企業も増えてきています。今回は可能な限り事例や調査レポートを交えながらご説明します。
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著書『わたしと日産 巨大自動車産業の光と影』より －次世代のリーダーへの期待とメッセージー
『わたしと日産 巨大自動車産業の光と影』の著者であり、ゴーン改革を実質的に日本側で進めた元・日産自動車社長兼CEOの西川廣人氏。本講演では、西川氏に伝統的な組織の変革の難しさや日本の実業界の課題に触れていただくとともに、日産のゴーン改革の本質とそこから学ぶリーダーシップの在り方についてお話しいただきます。次世代のリーダーへの期待とメッセージを込めて－。企業変革をけん引していくリーダー必見の内容です。
1953年生まれ。1977年東京大学経済学部卒業後、日産自動車株式会社入社。米国留学、米国、欧州駐在、ルノー日産共同購買等を経て、2005年日産自動車、取締役副社長、欧州事業統括、北米事業統括、アジア、日本事業統括、モノづくり機能統括を歴任。2017年4月同代表取締役社長 兼 CEOに就任。2019年9月同代表執行役、社長兼CEO退任。2020年2月同取締役退任。他にRenault SA. 取締役、東風汽車有限公司、董事、日本自動車工業会会長歴任。現在、株式会社アイディーエス（本社：東京都港区）等ベンチャー企業数社の顧問として活動。
大手企業の時間軸を変えた営業DXの実例
現代のビジネス環境で競争力を維持するには、営業DX（デジタルトランスフォーメーション）の成功が不可欠です。本講演では、大手企業が営業DXをどのように成功させ、効率と成果を最大化しているかを具体的な事例を通じてご紹介します。また、DXにおけるITシステム導入の失敗原因の1つである「スピード」に焦点をあて、大手企業の時間軸変革の3つのポイントをお伝えします。
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変革を支える経営基盤強化の取り組み ～中長期視点でのGDP＋無形資産
企業を取り巻く先々の環境が、不透明、不確実性が増す一方、将来に向けて目指すべき持続可能な社会の実現への共有化が進む現在において、企業は、中長期視点で経営基盤強化を図りながら事業の戦略的遂行が求められます。100年企業として、その時代の要請に応じて事業ポートフォリオを変革しながら成長をしてきた旭化成が持続的に取り組んでいる経営基盤強化策について、具体例を交えて講演します。
1955年生れ。1978年神戸大学経営学部卒、旭化成工業（現旭化成）入社。機能性樹脂部門の営業担当、半導体事業の子会社社長、経営戦略・経理財務担当役員等を経て2016年社長、2022年より会長。過去、新化学技術推進協会会長、日本化学工業協会・日本化学繊維協会の副会長等、現在は日本経団連副会長、日本科学技術連盟会長、全日本実業柔道連盟会長等。厚労省社会保障審議会委員、経産省総合資源エネルギー調査会委員も務める。
