小売企業はOMOとDXをどう理解し、取り組んでいけばよいのか
コロナ禍を経て、小売業はOMO（＝オムニチャネル）、DXを急速に推進しつつありますが、その際のポイントは、OMOとDXの本質や構成概念、その重要性を十分に理解して進めていくこと。この講演ではこれを解説するとともに、小売業がOMOとDXを進める上で不可欠な3つの基本的要素（CX、SCM、EX）についても紹介します。あわせて、コロナ禍で大変苦しみながらもOMOとDXを地道に推進したことで業績を急回復させつつある百貨店業態の先進事例（三越伊勢丹など）も取り上げます。
専門はマーケティング戦略論、流通システム論。東芝、朝日新聞社、日産自動車にて、長年、国内外のブランドマーケティング、事業企画業務等に従事。現在、主要な研究テーマは、小売イノベーション(含む、オムニチャネル、DX)研究、地域活性化・再生化研究、Well-being(=健康経営)マーケティング研究。編著に『オムニチャネルと顧客戦略の現在』(千倉書房)、『小売DX大全』(日経BP)がある。日本マーケティング学会理事、一般社団法人日本オムニチャネル協会 学術フェロー、一般社団法人社会的健康戦略研究所 特別研究員、（株）ヘリテージ アドバイザリーボードメンバー。
店舗利用に最適！ChromebookとLINE WORKSのご紹介
クラウド環境で利用する事を前提とした、Chromebookや端末の再利用を可能とした、ChromeOS Flexをご紹介します。SDGsの時代にマッチした端末紹介となります。また、店舗で利用するのに、大変適したLINE WORKS（ビジネス版LINE）のご紹介もします！
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
西友の改革について～“日本を代表するOMOリテーラー”を目指して
西友は2021年3月、新経営体制を発足させ、新たな歩みを始めました。同年6月に発表した中期経営計画の中では、重点施策のひとつとして「ネットスーパーの拡大とDX強化」を掲げています。同社では、楽天経済圏を活用したデジタル・マーケティングの強化、および実店舗と楽天西友ネットスーパーでの体験を融合させることで一段と売上を拡大させ、日本を代表するOMOリテーラーを目指し強力に改革を推し進めています。本セッションでは、経済ジャーナリストの渋谷和宏氏のインタビューにより、西友が推し進めるOMO戦略を明らかにします。
1979年3月早稲田大学 法学部 卒業後 イトーヨーカ堂 入社、その後、プライスウォーターハウスコンサルティング、財団法人流通経済研究所を経て、1990年9月株式会社 リテイルサイエンス設立 代表取締役社長 就任。ドラッグイレブン社長、成城石井社長、７＆ｉホールディングス常務執行役員を経て、リテイルサイエンス社長に復帰。2021年3月西友社長兼CEOに就任。
西友の改革について～“日本を代表するOMOリテーラー”を目指して
西友は2021年3月、新経営体制を発足させ、新たな歩みを始めました。同年6月に発表した中期経営計画の中では、重点施策のひとつとして「ネットスーパーの拡大とDX強化」を掲げています。同社では、楽天経済圏を活用したデジタル・マーケティングの強化、および実店舗と楽天西友ネットスーパーでの体験を融合させることで一段と売上を拡大させ、日本を代表するOMOリテーラーを目指し強力に改革を推し進めています。本セッションでは、経済ジャーナリストの渋谷和宏氏のインタビューにより、西友が推し進めるOMO戦略を明らかにします。
1959年横浜市生まれ。1984年日経BP社に入社、日経ビジネス副編集長、日経ビジネスアソシエ編集長、日経ビジネス発行人等を務めた後、2014年退職・独立、作家・経済ジャーナリストとして活動。主な著書は長編ミステリー『罪人の愛』（幻冬舎）、ノンフィクション『稲盛和夫 独占に挑む』（日経ビジネス人文庫）等。主な出演番組は『シューイチ』（日本テレビ）、『森本毅郎・スタンバイ！』（TBSラジオ）等。大正大学客員教授
カインズと語る今取り組むべき商品マスタデータの３つのチャレンジ
リテール企業がDXを進める上で障壁となる商品マスタデータ課題。その課題を解決するためにLazuliはPDP=Product Data Platformを開発、提供を開始しています。今回はこの課題にいち早く取り組むことを決断し、グループ全体でデジタルシフトを推進し続けるカインズ様がなぜPDPを採用したのか３つのチャレンジの視点で具体的にお話いただきます。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
カインズと語る今取り組むべき商品マスタデータの３つのチャレンジ
リテール企業がDXを進める上で障壁となる商品マスタデータ課題。その課題を解決するためにLazuliはPDP=Product Data Platformを開発、提供を開始しています。今回はこの課題にいち早く取り組むことを決断し、グループ全体でデジタルシフトを推進し続けるカインズ様がなぜPDPを採用したのか３つのチャレンジの視点で具体的にお話いただきます。
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少子高齢化にどう挑む？ コープさっぽろのOMO、DX戦略と今後の展望
コープさっぽろは地域社会に根差し、食品や日用品等を品揃えし、販売する商売だけでなく、北海道という地域特性を踏まえたさまざまな商売（過疎地への移動販売、灯油販売等）で、持続的な成長を続けています。コープさっぽろが少子高齢化という課題に立ち向かいながら、今後も持続的な成長を続けていくには何が必要となるのか。コープさっぽろのOMO、DXの推進責任者である長谷川秀樹CIOに聞きます。
1994年アクセンチュア株式会社入社。2008年株式会社東急ハンズ入社後。2011年、同社執行役員に昇進。2013年、ハンズラボ株式会社代表取締役社長就任（東急ハンズの執行役員と兼任）。2018年、ロケスタ株式会社代表取締役社長就任。2018年10月株式会社メルカリ執行役員就任。2020年2月生活協同組合コープさっぽろCIO就任。その他複数社のCIO兼務。
グローバル視点で見るOMO推進 - リテールイノベーションの実現に 必要なチェンジマネジメントの実践と課題
近年小売業ではOMO施策やDX戦略など、当たり前のように推進がなされているが、OMOやオムニチャネルの定義やソリューションもアップデートされています。実際に推進を行っていく上で最も必要なのが、スピードのあるデジタル知識のアップデートと、社内のチェンジマネジメント。外資大手通販会社と複数の日本小売り会社での経験から、推進していくうえでどのような課題があり、それをどのように乗り越えていくのかをお話します。
日本大手通信会社を経て、2003年アマゾンジャパンに入社。16年に渡り、小売部門にて全商品の商品登録から販売、販売後の販売促進、マーケティングや広告、運用まで、カテゴリー横断の多数サービス・業務改革・プロダクトの日本責任者に従事。その後セブンアンドアイホールディングスにて、デジタル戦略企画部長として、グループ横断のDX・EC推進、新規事業立案を行う。Walmartの子会社であった西友に参画し、OMO施策や楽天西友ネットスーパーの新規事業開発等幅広く従事。2021年11月に株式会社サンドラッグへ執行役員として参画し、2022年3月には日本オムニチャネル協会フェローにも就任。
