DXと人材のトランスフォーメーション ～ マインドセットを変える～
DXの実現には人材のトランスフォーメーションが避けて通れません。しかし、デジタルリテラシーを高める社員研修だけではDXに対応できそうにありません。DXの最も大きな障害としてしばしば挙げられるのがマインドセットです。ただ、どういうマインドセットがDXに関係しているのかこれまで漠然として議論されてきませんでした。今回は、社員のマインドセットをDXとの観点でどうとらえるべきかについてお話できればと思っています。
一橋大学経営管理研究科教授 工学博士。一橋大学商学部専任講師、助教授を経て現職。他にCDO Club Japan顧問等。DXやCDOに関心をもつ。国際CIO学会会長、政府情報システム改革検討委員会委員（総務省）、高度ICT利活用人材育成推進会議座長（総務省）、トレーサビリティ・サービス推進協議会座長（国土交通省）を歴任。『デジタル変革とそのリーダーCDO』（同文館）『マーケティング立国ニッポンへ』（日経BP社）他 に論文多数。
データドリブン経営の実現 〜DX推進の課題と解決策〜
データドリブン経営の実現、DXを推進する際、様々な課題が発生します。予算、リソース、スキル、ノウハウ、などツールを導入すればいいわけでも、人手が多ければいいわけでもない。本当の課題は何か、それを解決する方法は何か、国内SaaS型BI No.1のDomoがなぜ国内外問わず多くの企業にご導入いただけるのか、ソフトウェアベンダーとしてだけではなく、様々なデータ活用の現場を見てきた経験による解決策を解説します。
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事業部長が進めるべきDX ～「人員10%追加採用」以上の効果を生み出すRPA～
DXは経営戦略そのものであり、事業部門が主導するべきものです。事業部門の皆様にとって最も扱いやすく、狙った効果を出しやすいソリューション、それがRPAです。本セミナーでは、・DXにおいて、なぜRPAが必要なのか？事業部長が進めるべきなのか？・多数のお客様支援を通じて得た経験ノウハウをベースとした戦略的RPA活用論・RPA導入を進めるための確実なアプローチ についてご紹介します。
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日清食品グループが挑戦するデジタル推進の取り組み
日清食品グループでは「EARTH FOOD CREATOR」という経営理念に基づき、トップマネジメントの強力なリーダーシップのもとで全社的なデジタル化が推進されています。 スマートファクトリー構築やレガシーシステム刷新などのこれまでの取り組みと、ローコードプラットフォームを活用して事業部門自らがシステム構築に携わることを目指した、コロナ禍において進められているシステム開発内製化の動きについてご紹介します。
1999年、アンダーセン・コンサルティング（現アクセンチュア入社）。 公共サービス本部にて業務プロセス改革、基幹業務システム構築・運用などに従事。2012年、ディー・エヌ・エー入社。グローバル経営基盤統合プロジェクトに参画し、 IT 戦略部長として全社システム戦略立案・企画・構築・運用全般を統括。その後、メルカリIT 戦略室長を経て、 2019年12月に日清食品ホールディングスに入社。 2021年8月より現職。
契約業務DXがもたらす企業価値の向上
新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけとした在宅勤務の広がりを契機に、電子契約が急速に普及しました。そして、現在は電子契約に留まらず、より広い範囲での契約業務のDXに着手する企業が増えています。本講演では、従来型の契約業務を効率化し、さらに企業価値の向上を実現するための契約業務のDXに取り組む上での考え方と、LegalForceのサービス活用法をお話します。
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ＩＨＩにおけるDXの概況と今後の方向性
典型的な重工業であるＩＨＩにおいては，これまでの「ものづくり」に適した企業文化や組織構造が，迅速なＤＸを阻む形となっています。今後，当社が世間の常識を跳ね返してコングロマリットプレミアムに転じるためには，組織内に孤立するデータを統合し，顧客と社会のニーズに対して迅速に解決策を構成／提供できる企業に変わること（トランスフォーメーション）が不可欠です。今回は，これに向けた当社の取り組みを紹介します。
1984年東京大学経済学部を卒業後、通商産業省（現 経済産業省）入省。経済産業政策局知的財産政策室長、製造産業局産業機械課長（ロボット産業室長兼任）、大臣秘書官 事務取扱などを経て、2008年内閣官房内閣参事官（副長官補付）就任後は2回に亘りIT基本法に基づくIT戦略の改定を推進。資源エネルギー庁長官官房総合政策課長、内閣府大臣官房宇宙審議官（後に，内閣府宇宙開発戦略推進事務局長）などを歴任後、2016年に特許庁長官就任。2017年に退官後、ＩＨＩ入社。2020年4月より現職。
クラウドを活用してDXを推進する企業に必要なクラウドコストマネジメントのベストプラクティス
DX推進においてクラウド活用は重要なテーマですが、コスト変動のスピードが早く、利用が乱立しサイロ化しがちであり、またコストの妥当性も証明が難しいなど課題がつきものです。このような現代において必要なのが「FinOps」というクラウドのための新しいオペレーティングモデルです。中央集権化したチームがコストを詳らかに把握し、ビジネス戦略に合致したスピード感のある投資判断を促し、クラウド運用の価値を最大化します。
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ヒューマナイジング・ストラテジー ―創造的共感経営の実践―
先行き不透明な時代に過剰な分析や計画、統制は役に立ちません。未来をつくるヒューマナイジング・ストラテジーの構想や実行は、一人ひとりが直接体験から得た直観を、共感を媒介に徹底的に対話することが起点になります。知的コンバットで得た共通善に向かう新しい価値を文脈に応じて機動的に実践していく実践知、地域社会・企業・国家の各レベルに普遍な組織的価値創造プロセスの本質やその基盤について紹介します。
1935年東京都生まれ。知識創造理論を世界に広めたナレッジマネジメントの権威で、海外での講演多数。主な著作に『組織と市場』(千倉書房)、『失敗の本質』(共著)、Knowledge Creating Company(共著、邦題『知識創造企業』)、 The Wise Company(共著、邦題『ワイズカンパニー』)、 Management by Eidetic Intuition(共著、邦題『直観の経営』)などがある。
サステナブル経営に向けた新しいデバイス環境
現在のビジネス環境において「サステナビリティへの対応」と「多様な働き方の実現と生産性向上、及びハイブリッドワークへの対応」は不可欠なものになっています。本セッションでは、これらのビジネス課題を整理しながら、HPの取り組みとソリューションをご紹介します。
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DXと現場力の両輪で会社を変革しよう
日本企業は未来起点で生まれ変わらなければならない。成功の鍵はDXと現場力の両輪で変革を進めることである。実行を担う現場がデジタルを武器に仕事を変え、新たな価値を生み出す。未来の「ありたい姿」を共有し、現場起点でアジャイルに会社を変身させていかなければならない。どうすれば日本企業は生まれ変わることができるのか？具体事例を交え、成功のポイントについて解説します。
早稲田大学商学部卒業。米国ボストンカレッジ経営学修士（ＭＢＡ）。三菱電機、複数の外資系戦略コンサルティング会社を経て、現職。2006年から2016年まで早稲田大学ビジネススクール教授を務めた。2020年６月末にローランド・ベルガー会長を退任。７月より「無所属」の独立コンサルタントとして活動している。多くの企業で社外取締役、経営顧問を務め、次世代リーダー育成の企業研修にも携わっている。
全社的なデータドリブン経営実現に向けた実践的方法論のご紹介
デジタルトランスフォーメーションの重要性が増す現在、データに基づいた意思決定は経営管理において不可欠です。データドリブンな意思決定を行う上で、従来のように専任の担当者のみがデータ分析を行う体制では不十分です。本セッションでは、データ活用の先進企業へ変革するための具体的な方法論を事例を交えてご紹介します。スクリーン リーダーのサポートが有効になっています。
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電子契約で業務改革の実現を目指す -全社導入にあたっての壁と乗り越え方-
バックオフィスDXの一環として、電子契約を導入する企業が非常に増えてきています。契約業務には関わる人が多いため、業務改革へのインパクトが大きい一方で、全社導入に向けて壁にぶつかってしまう企業も少なくありません。本セッションでは、電子契約で成し遂げられる業務改革の内容と、スムーズに全社導入するための秘訣をお伝えします。
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新しい体験価値創造に向けてのDX
コロナにより、店頭での五感を刺激する一連の化粧品購買体験の機会が失われてしまい、生活者は新しいビューティ体験を求めています。そのような変化の中で、資生堂がどのように新たなビューティー体験を創造し、ビューティーショッパー（化粧品購入者）をエンパワーすることにチャレンジしているかについて、ご紹介させていただきます。
サンフランシスコ出身。キャリアのスタートは公務員（埼玉県川口市役所）。以降、金融企業（デル、クレディ スイス、シティ）、ビューティー企業（エスティローダー）でデジタル領域に携わり、2020年４月に資生堂に入社、資生堂ジャパンのCDOに就任。2021年7月に設立されたアクセンチュアとの合弁会社「資生堂インタラクティブビューティー」の取締役 ＤＸ本部長を兼務。
CADユーザーからの社内問い合わせが半減！製造業のAIチャットボット最新事例
ITヘルプデスクが簡単な社内問い合わせに時間を取られて生産性が低下していませんか？本セミナーでは、AIチャットボットを導入してCADユーザーからの問い合わせを半減させたスズキ株式会社の事例をもとに、成果を出すためのポイントを解説します。
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営業利益率50％超のキーエンスに聞く！ データ活用「現場を動かすには？」 ～DXに欠かせない「現場の壁を突破」するコツや法則、キーエンスのコダワリとは？～
DX、営業改革、デジタル化など、取り組みの規模が大きいほど、避けては通れない「現場の壁」。高収益で有名なキーエンスでも、データ活用を現場に浸透させていく中で、長年、試行錯誤を続けてきたとのことです。本セッションでは、キーエンスならではの「現場を動かすコツや法則」をテーマに、具体的にお話を伺います。
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営業利益率50％超のキーエンスに聞く！ データ活用「現場を動かすには？」 ～DXに欠かせない「現場の壁を突破」するコツや法則、キーエンスのコダワリとは？～
DX、営業改革、デジタル化など、取り組みの規模が大きいほど、避けては通れない「現場の壁」。高収益で有名なキーエンスでも、データ活用を現場に浸透させていく中で、長年、試行錯誤を続けてきたとのことです。本セッションでは、キーエンスならではの「現場を動かすコツや法則」をテーマに、具体的にお話を伺います。
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～Data is The New Oil！ 石油からデータビジネスへ～ コトづくりを実現する、現場起点のDX
コロナ禍、脱炭素を求める世論の加速、デジタル社会の到来と大きな変化点に来ている事業環境の下、出光興産は2030年ビジョンに「責任ある変革者」を掲げ、カーボンニュートラル社会の実現に向けた事業変革に挑戦しています。 変革の鍵を握るDX、経営課題との連携、現場の協力を引き出す戦略、失敗を許容してチャレンジを進める組織風土作りなど事例を交えて、DXの本質をお話しします。
1985年ブリヂストン入社。生産システムの開発、工場オペレーション等に従事。2013年に工場設計本部長となり、生産拠点のグローバル展開を推進。2016年に生産技術担当執行役員、2017年よりCDO・デジタルソリューション本部長となり、全社のDX、ビジネスモデル変革を推進。2020年より出光興産 執行役員CDO・デジタル変革室長、2021年より出光興産執行役員CDO・CIO 情報システム管掌 (兼)デジタル・DTK推進部長。
DX実現の決め手は「人の連携」だ！組織・企業の壁を超えるテクノロジーと実装のススメ
DX実現には「人の連携」からだ！ これが、300件以上のDXプロジェクトに携わってきたマクニカがたどり着いたDXの「真実」であり「真理」です。 本セッションでは、DXを本気で目指すみなさまの起爆剤になるべく、数多のプロジェクトに立ち会ってきた立場からDXにおける「人の連携」の重要性と、達成するための本質的なアプローチを「人、テクノロジー、データ」の観点から解説いたします。 製造DXが日本の未来を変えると信じるみなさまに、リアルな現実を共有させていただく場になれば幸いです。
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従業員エンゲージメント向上のためのデジタルワークプレースとは
企業の持続的な成長に欠かせない従業員エンゲージメントの向上に、働き方の多様性を支援する取り組みは必須です。社会の在り様を変えたパンデミックから2年、リモートワークが当たり前の社会において、従業員の多様な働き方を支えるデジタルワークプレースの実現と、それに伴うセキュリティの変革についてご紹介します。
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DXによるサステイナビリティ経営〜CSVの実践とSDGsへの貢献〜
DXとはビジネスの狭義においては"デジタルとAIによって稼ぎ方を変えること"。そして、イノベーションは"顧客が解決を諦めているような問題を解決すること"。その顧客の問題がサステイナビリティ問題のようにグローバル化している今、DXによるイノベーションを、サステイナビリティ経営(SDGs経営)の原点とし、その理論と実践について明らかにします。
1960年3月30日大阪府生まれ。83年神戸大学経営学部卒。83年ネスレ日本（株）入社、各種ブランドマネジャー等を経て、ネスレコンフェクショナリー(株）マーケティング本部長として「キットカット受験応援キャンペーン」を手がける。2005年ネスレコンフェクショナリー（株）代表取締役社長に就任。10年ネスレ日本（株）代表取締役副社長飲料事業本部長として新しい「ネスカフェ」ビジネスモデルを構築。同年11月より2020年3月までネスレ日本（株）代表取締役社長兼CEO。14年、自身が手がけた「ネスカフェアンバサダー」が第6回日本マーケティング大賞を受賞。16年コトラービジネスプログラムプレジデント就任。17年5月よりケイアンドカンパニー（株）代表取締役としてDXを通じたイノベーション創出のプロデューサー。
