AIの社会実装が切り開く未来 ～日本における可能性と挑戦～
本講演では、コミュニケーション技術がもたらす社会のパラダイムシフトと、AIによる新たなチャンスとリスクについて解説します。次に、人を幸せにするAI社会を実現する「ヒューマン・ファースト・イノベーション」を提案し、2030年に向けた日本企業が取り組むべき課題と、国連「AIのある未来」とムーンショットという2つの国際プロジェクトを紹介します。最後に、AIの社会実装において不可欠なソーシャルアドバイザーの役割と重要性について展望します
お茶の水女子大学理学部卒業（数学）、東京大学大学院修士課程修了（社会学）、同大学院博士課程単位取得満期退学、英国ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス大学院博士課程修了Ph.D.取得 (社会科学）。ハーバード大学、ケンブリッジ大学研究員などを歴任。国連「AIのある未来」共同代表。主な単著書『デジタル・ウィズダムの時代へ 』(新曜社，2016年，テレコム社会科学賞入賞)．総務省情報通信審議会など委員歴も多数。
デジタル人材育成強化とデータ活用による組織風土変革 ～次フェーズに向けての課題とその取り組み～
旭化成はマテリアル、住宅、ヘルスケアの3領域でビジネスを展開しており、DXにも積極的に取り組んでいます。近年ではデジタル人材育成に力を入れその現場定着を図ると同時に組織風土変革にも挑戦しています。しかしながらデジタルノーマル期を迎える当社にとって新たな課題も見えてきました。本講演ではこれまでの取り組みとそれらを通じて見えてきた課題、その課題にどのように取り組もうとしているのかお話ししたいと思います。
1988年4月 旭化成工業株式会社（現旭化成）入社後、製品の外観検査装置などの開発に従事。その後社内ERPプロジェクトを経て、生産管理・設備管理など多数の工場系ITシステムを経験。2018年10月にデジタルイノベーションセンターを発足しグループの生産系DXを推進。2021年デジタル共創本部発足後はデジタルマーケティングやデジタル人材育成をリードしてきた。2024年4月から上席執行役員 兼 本部長とし全社DXをリードしている。
クレディセゾンが5年間の道のりで実現した全社DXと生成AIツール利活用
クレディセゾンでは2019年に内製開発チームをゼロから立ち上げ、事業会社のシステム内製開発に取り組んできました。５年間でチームは150名超まで拡大し、作り上げたシステムも60を超えました。その後、情シス部門と内製開発部門を同一事業部に統合し、全社レベルでのDX推進。現在では「全社員のDX」を掲げて市民開発者の育成を推進し、生成AI系のツールについても内製開発しています。５年間の取り組みのポイントを解説します。
1976年生まれ。1999年にサン・マイクロシステムズに就職し、シリコンバレー本社での開発を経験。2000年にアプレッソを起業し、DataSpiderを企画・開発。2013年にセゾン情報システムズと資本業務提携、同社に入社。2015年に同社の取締役CTO。2019年にクレディセゾンにCTOとして入社、2021年3月にCIOを兼務、2021年6月より取締役（兼）専務執行役員CTO（兼）CIO。クレディセゾンのデジタルトランスフォーメーション推進を統括する。
AI、DX時代に求められるリーダー像、そして日本経済復活への最強戦略とは
日本を代表する改革者・冨山和彦氏と気鋭の経営学者・入山章栄氏による豪華対談が実現！「今、真価が問われる時」をテーマに、AI、DX時代に求められるリーダー像や日本経済復活への最強戦略について熱い議論を交わしていただきます。日本企業の底力を引き出し、未来を拓く革新力とは何か－。ビジネスに関わる全てのビジネスパーソン必見の内容です。
BCG、コーポレイトディレクション代表取締役を経て、2003年 産業再生機構COOに就任。2007年 経営共創基盤（IGPI）を設立し代表取締役CEO就任。2020年10月より現職。同年 日本共創プラットフォーム（JPiX）設立。パナソニック社外取締役。経済同友会政策審議会委員長、日本取締役協会会長。金融庁スチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議委員、新しい資本主義実現会議有識者構成員他。
AI、DX時代に求められるリーダー像、そして日本経済復活への最強戦略とは
日本を代表する改革者・冨山和彦氏と気鋭の経営学者・入山章栄氏による豪華対談が実現！「今、真価が問われる時」をテーマに、AI、DX時代に求められるリーダー像や日本経済復活への最強戦略について熱い議論を交わしていただきます。日本企業の底力を引き出し、未来を拓く革新力とは何か－。ビジネスに関わる全てのビジネスパーソン必見の内容です。
慶應義塾大学卒業、同大学院経済学研究科修士課程修了。三菱総合研究所でコンサルティング業務に従事後、2008年 米ピッツバーグ大学経営大学院より Ph.D.（博士号）取得。同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授。2013 年より早稲田大学大学院 早稲田大学ビジネススクール准教授。2019 年より教授。専門は経営学。国際的な主要経営学術誌に論文を多数発表。メディアでも活発な情報発信を行っている。
生成AIでビジネスは本当に変わるのか？
「生成AI」は業務の効率化に期待が集まっていますが、実際のところ、ビジネス成果に結びついているでしょうか？生成AIがビジネスに与える影響は多岐にわたるものの、その実効性については様々な議論が交わされています。本講演では、生成AIがもたらすビジネス機会とリスクの両面に焦点を当てながら、「生成AI」の業務活用の展望と可能性を探ります。
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DX推進の最新トレンドから読み解く、経営層が納得する効果創出につながるDX人材育成手法とは？
テクノロジーの発展に伴う「DX推進の民主化」の影響も受け、経営層はDX人材育成に投資対効果を求めるようになりました。このような最新のDX推進のトレンドやDX成功事例を基に、経営層が納得する具体的な効果を生み出すDX人材育成手法として、ノーコード・ローコードツールを活用した市民開発者の育成について解説します。
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出光興産が考えるDX
出光興産は、カーボンニュートラルの進展に伴い化石燃料の需要が減少する中、事業ポートフォリオの転換を図っています。2030年はその転換期と位置づけ、既存事業の収益向上や従業員の成長、ビジネスプラットフォームの進化を図るべく、DXを推進しています。講演ではDX戦略の概要と実践事例を紹介いたします。
1987年出光興産株式会社入社、SSネットワークの店舗、システム、CRM、デジタルコンテンツ開発といったSSリテール企画と経営企画部門等に従事。2017年執行役員経営企画部長として昭和シェル石油との経営統合を担当。2021年よりEV時代に備えたSSネットワークにおけるモビリティ事業の開発推進に取り組む。2023年常務執行役員 ＣＤＯ、デジタル・ＩＣＴ推進を管掌。DXの起点となる社員のリテラシー向上を目的に「一人ひとりのDX」を推進中
プロジェクトの生産性向上のために必要な最新アプローチとは？ コラボレーションとDXで実現する業務効率化
Smartsheetは、フォーチュン500に選出された企業の85%を含む、世界中の利用者に信頼されている業務管理プラットフォームです。 ビジネスにおける業務・プロジェクトは複雑化し、コラボレーションの改善も必要とされています。本セミナーでは、コラボレーション強化、複雑化した複数プロジェクトの全体像の把握、効率的な管理、リソースの最適化に必要な実践方法についてグローバル企業の成功事例とともとに紹介します。
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経営管理部をアップデートする最新DX戦略 〜「生成AI」×「データ」によるデータドリブン経営の実現〜
デジタル社会である現代においては、現状多くの企業が様々なデータを保有しています。経営管理部はそのデータを統合・可視化し、経営に活用していくことが求められます。しかし経営管理部はノンコア業務に追われ、データの活用に工数を投下できていない企業も多いのではないでしょうか。そこで今回は、「SaaS×BPaaS」によって「経営管理の工数削減」と「データドリブン経営」を同時実現する方法を解説します。
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大企業が実践 | DX組織に求められる「デジタルの民主化」
すべての企業が、積極的であるかどうかに関わらず「DX」という波に巻き込まれる時代。企業にはびこる、単に紙やハンコを置き換えただけのシステム、部分最適で広がった個別システムの乱立・業務分断、IT人材不足… そんな状態で本当にDXを目指せるでしょうか？業務プロセス全体の再設計・デジタル化を推進し、その先の変革にも果敢に取り組める組織になるための絶対条件「デジタルの民主化」を事例を交えご紹介します。
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日本の働き方DX最前線：イノベーションを起こすための働き方とは
日本で働く人2000名超を対象に、2024年5月に実施された調査結果から、「革新的」vs「非革新的」な会社を決定づける4つの特徴と、それを実現するための働き方を提案します。また、実際に働き方のイノベーションを実践されている企業様の事例も併せてご紹介します。
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組織の知を価値創造へ 生成AIで実現する「ナレッジマネジメント」
経営資源の一つに挙げられる「情報」は、生成AIの恩恵を受けて可能性が広がっています。これまで活用が困難だった「社内情報」の利活用ハードルが下がり、本来的なDXである「価値創造」に向けて、組織に眠る“情報”=“組織の知”を活用し、企業価値に繋げるチャンスが到来しています。本講演では、生成AIでどのように「ナレッジマネジメント」を実現し、価値に繋げることができるのか、先進企業の事例を交えてご紹介いたします。
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小さく始める人事労務DXと、HR領域に生成AIがもたらす可能性
近年、労働人口の減少や労働供給の偏りにより、組織の生産性向上や、強固な組織づくりなど、経営における人事戦略の重要性が増しています。組織における膨大なデータや様々なシステムのデジタル化は、まずは小さなDXの一歩から始めることが大切です。 本講演では、限られた経営資源の中で、DXによる人事労務における業務効率化に加えて、組織全体のパフォーマンスを向上させるための人事労務改革についてご紹介します。また、昨今急速に普及している生成AIを活用することによる、人事労務領域における変革の可能性についてお話します。
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三井物産のDX戦略とCDIOとしての要諦
「世界有数のデジタル戦略企業」への進化を目指す三井物産のDX戦略とCDIOとしての要諦につき紹介します。4年間のDX改革の軌跡やDX事業戦略、DD（データドリブン）経営戦略、DX人材戦略の3本柱から成るDX総合戦略を説明し、変革をリードするCDIOとしての要諦につき触れ、三井物産グループ全体の今後のDXの取組みにつき理解いただければと思います。
1990年に三井物産に入社。石油・ガス資源開発部長を経て、2018年に経営企画部長に就任。その後、エネルギー関連の本部長を務め、2022年には代表取締役、常務執行役員となり、2023年からは専務執行役員およびCDIO（チーフ・デジタル・インフォメーション・オフィサー）として、三井物産のデジタル戦略を牽引している。
大手企業が取り組むべき顧客起点の営業DX 〜顧客インテント×AIエージェント〜
DXを単なる「デジタルツールの導入」や「業務の効率化」ではなく、事業革新や顧客価値の創出につなげるために必要なこと、それは自社の顧客を起点としてDXを推進することです。本登壇では、顧客の行動データ（インテント）とAIエージェントを掛け合わせることで実現する顧客起点のDXについて皆様と考えていきます。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
