第23回日経フォーラム世界経営者会議

アイロボット社の共同創設者の1人で、1997年6月にCEO、2008年10月に取締役会会長に就任。それ以前は、1992年10月から社長、同10月から取締役を務めた。 共同創設者およびCEOとして、会社を牽引。米航空宇宙局（NASA）のジェット推進研究所（JPL）において挙動制御ローバの設計に携わり、この研究がその後、1997年の火星探査で活躍したSojournerの開発へとつながった。 マサチューセッツ工科大学（MIT）にて、電気工学学士、コンピュータサイエンス修士を修得。

米金融大手バンク・オブ・アメリカの日本拠点であるBofA 証券（旧メリルリンチ日本証券）に2000年に入社、資本市場部責任者を経て、2019年より現職。 東京大学大学院を修了後、外資系金融機関において一貫して国際金融・資本市場業務に従事。事業会社及び官公庁の様々な資金調達に携わるとともに、2010年代半ばより、同社のESG 関連業務においても責任者を務める。 サステナブルファイナンス有識者会議、トランジション・ファインナンス環境整備検討会等の政府のESG 関連の委員ほか、日本証券業協会のSDGs の推進に関する懇談会委員、国際資本市場協会（ICMA）理事等も務めるなど、日本の資本市場におけるESG 推進を金融機関の立場からリードする。 金融機関としての教育を通じた社会貢献にも熱心で、同社のフィランソロピー・コミッティ、また経済同友会における学校と経営者の交流活動の委員長を務める。2015年、FinanceAsia 誌でInfluential Women in Finance の一人として取り上げられた。 1985年、東京大学教養学科国際関係論学科卒業。1987年、東京大学大学院教育社会学研究科修士課程修了。

1994年日本経済新聞社入社。社会部でペルーの日本大使公邸人質事件など国内外の事件や災害を取材した。 その後、国際部や生活情報部で家計や消費に関する調査報道や教育企画、国際ニュースを担当。 企業報道部に異動後はネットメディア産業、人材や知財など企業のマネジメントを取材した。 2013年から5年間、シドニー支局長。 豪州及びニュージーランド、太平洋の島国で資源など経済や安全保障を取材。 環太平洋経済連携協定（TPP）が妥結に至る交渉過程を追った。 2018年4月国際部次長、2019年10月国際部次長兼編集委員兼キャスター、2020年4月から現職。 東京外国語大学卒、1990～91年英オックスフォード大留学。 国内留学制度でフィナンシャル・プランナー（FP）を学んだ。

バリューアクト・キャピタルのパートナーとして、日本での投資活動を率いている。 2000年に設立されたバリューアクト・キャピタルは、カリフォルニア州サンフランシスコに拠点を置き、世界最大級の機関投資家からの委託を受け140億米ドル以上を運用する投資会社。同社は、高い成長が期待できるにも関わらず株式市場で割安に放置されているクォリティ企業に投資し、取締役会や経営陣と協力して、「21世紀にグローバル覇者となる企業」となる企業の選択と集中や変革の努力を支援することを目指している。 バリューアクト・キャピタルのパートナーは、北米、ヨーロッパ、アジアの49の上場企業の取締役を務めてきた実績がある。日本では2017年以降、オリンパス株式会社、任天堂株式会社、JSR株式会社、株式会社セブン＆アイ・ホールディングスの4社に35億米ドル以上を投資している。 現在、オリンパス株式会社およびJSR株式会社の社外取締役を務める。それ以前には、Bausch Health Companies Inc.およびMSCI, Inc.の取締役も務めていた。2011年1月にバリューアクト・キャピタルに入社する前は、グローバルな経営戦略コンサルティングファームのパルテノン・グループのプリンシパルとして、戦略的コンサルティング業務を米国・ボストンとインド・ムンバイの両オフィスで担当。 また、同社グループのロングショート投資ファンドであるStrategic Value Capitalで投資業務を行ってきた。 ダートマス大学で学士号を取得。スタンフォード大学コーポレートガバナンス・ロックセンターやカリフォルニア大学バークレー校ハース・スクール・オブ・ビジネスと協働し、執筆活動や客員講座の講師を務めている。

2000年4月に日本経済新聞社入社。資本市場を舞台に投資家、東証、証券業界などを担当。商品部や証券部を経て、2010～2014年ニューヨークに駐在。ウォール街のファンドや金融機関を担当。帰国後に証券業界を担当する兜キャップを経て、2018年4月 証券部デスク、2020年4月 NIKKEI Financialデスク。2021年4月からNIKKEI Financial副編集長、現在に至る。 著書に、『リスク・テイカーズ』（日本経済新聞出版社）、『カリスマ投資家の教え』（日経ビジネス人文庫）がある。

2011年よりエグゼクティブリーダーの一人であり、2020年1月にBHPの最高経営責任者に就任。その前は、BHPのオーストラリアにおける鉄鉱石、石炭、銅、ニッケル資産を管理し、6つの資産、約4万人を統率。290億ドルの収益、160億ドルのEBITDAを計上し、30億ドルの設備投資を遂行。 マイク・ヘンリーのリーダーシップ下、ミネラルオーストラリアにおける操業上の負傷発生頻度は6割減少した上に、BHPは世界一生産コストの安い鉄鉱石生産者となった。ニッケルウェストの再建は、同事業をBHPポートフォリオの中核に戻す経営判断につながった上、サウスフランクなどの大規模プロジェクトについても、西豪州における鉄鉱石案件の通例の資金支出額の半額で実現に導いた。 また、操業においても、BHP初の本格的な自律運搬システムのジンブルバープロジェクトでの導入、BHP全社規模のオペレーションシステムとメンテナンス・エンジニアリングセンター・オブ・エクセレンスの構想と設立など、主要な役割を担い、費用削減と主要設備の稼働効率の改善に貢献した。オペレーションサービス部門を通じてオーストラリアに新しい雇用モデルと能力開発ももたらしている。 それ以前は、ヘルス、安全、環境、技術、投資、供給、物流、マーケティング、トレーディングの分野で責任者を務め、三菱商事との合弁、BHP Mitsubishi Allianceの経営幹部も歴任。30年間にわたる資源開発におけるキャリアは、四大陸、18か国とBHPの全コモディティに及ぶ。 日本とのゆかりが深く、母親が日本人で、BHP入社前は三菱商事にて11年間勤務した経歴を持つ。 カナダ出身。ブリティッシュコロンビア大学で理学士号（化学）を取得。

19歳で家業を継承、 大山ブロー工業所（現アイリスオーヤマ）代表者に就任。グループ国内工場15カ所。1992年アメリカ、1996中国、1998年オランダなどに現地法人を設立し、現地生産、現地販売で事業を展開。地方から世界で展開するグローカル企業に成長させ、現在に至る。 一般社団法人仙台経済同友会 終身幹事、公益社団法人日本ニュービジネス協議会連合会 副会長、一般社団法人東北経済連合会 副会長。 中国大連市栄誉公民（2004年1月）、藍綬褒章受章（2009年5月）、旭日重光章受章（2017年11月）。『メーカーベンダーのマーケティング戦略』（ダイヤモンド社）『いかなる時代環境でも利益を出す仕組み』（日経BP）『アイリスオーヤマの経営理念～私の履歴書～』（日本経済新聞出版社）など著書多数。

2000年4月に日本経済新聞社入社。資本市場を舞台に投資家、東証、証券業界などを担当。商品部や証券部を経て、2010～2014年ニューヨークに駐在。ウォール街のファンドや金融機関を担当。帰国後に証券業界を担当する兜キャップを経て、2018年4月 証券部デスク、2020年4月 NIKKEI Financialデスク。2021年4月からNIKKEI Financial副編集長、現在に至る。 著書に、『リスク・テイカーズ』（日本経済新聞出版社）、『カリスマ投資家の教え』（日経ビジネス人文庫）がある。

1987年に日本アイ・ビー・エムに入社。エンジニアとして金融機関のシステム開発・保守を担当後、アジア地域の2000年問題対策を指揮、その後経営企画にて日本IBMの戦略立案に携わる。マーケティング部門、CFO補佐、ソフトウエア製品販売を担うテクニカルセールスの本部長を経て、2005年に米国でIBM本社の役員補佐を務める。 2007年以降はコンサルティング、システム開発・保守や、ビジネス・プロセス・アウトソーシングなどの領域で変革を推進するグローバル・ビジネス・サービス事業を担当。次世代金融システムをはじめとする複雑な大規模システム構築・統合に精通し、幅広い業界のお客様とともに企業変革やIT人材育成を主導。2017年に取締役専務執行役員 グローバル・ビジネス・サービス事業本部長に就任。 2019年5月に日本アイ・ビー・エム株式会社 代表取締役社長に就任。AI、クラウド、量子コンピューティングなどのイノベーションを通じて、お客様とともにデジタル変革に取り組む。また、2017年より、米国IBM本社の経営執行委員として、グローバルな戦略立案と実行にも関わる。 2020年4月に、障がい者雇用の新しいモデル確立を目指す一般社団法人「企業アクセシビリティ・コンソーシアム（ACE）」代表理事に就任。2021年に経済同友会 企業経営委員会の委員長に就任。 和歌山県出身。

一般社団法人Waffle共同創業者。IT業界のジェンダーギャップ解消のため、女子中高生へのプログラミング教育と政策提言を行う。データサイエンティストとして外資系IT企業・AIスタートアップの勤務を経て、現職。 ロレアルジャパン株式会社Women Empowerment Advisory Board発足メンバー。 2020年Forbes JAPAN誌「世界を変える30歳未満30人」受賞。 アリゾナ大学修士修了。

お茶の水女子大学卒業、日産自動車を経て日本経済新聞社。東京・大阪・名古屋で主に企業取材と消費者取材を担当。1998年元旦から7月まで連載した日経の一面企画「女たちの静かな革命」の取材班メンバーとして、多様な生き方を選び始めた女性たちを取材。2017年に創刊したNIKKEI The STYLEの初代編集長。2019年～2021年女性面編集長。2021年４月から編集委員。主にキャリア形成、ダイバーシティ、消費、マーケティングを取材。 消費生活アドバイザー、キャリアコンサルタント。

1977年、ライオン歯磨株式会社（現ライオン株式会社）入社。1983年、米国コロンビア大学経営大学院にてMBAを取得。1994年、日本コカ・コーラ株式会社 取締役上級副社長・マーケティング本部長に就任。2001年に同社 代表取締役社長、2006年に同社 代表取締役会長に就任。 その後、2013年より、株式会社資生堂マーケティング統括顧問に就任。2014年に同社 代表取締役 社長 兼 CEOに就任。「世界で勝てる日本発のグローバルビューティーカンパニー」を目指し、2021年には、中長期経営戦略「WIN 2023 and Beyond」を策定し、現在に至る。

1946年 東京生まれ 1969年 国際基督教大学卒業 1971年 カリフォルニア大学バークレー校にてMBA取得 1976年 ハーバード大学経営大学院（ハーバード･ビジネス･スクール）講師 1977年 カリフォルニア大学バークレー校にて博士号取得、ハーバード大学経営大学院(ハーバード･ビジネス･スクール)助教授 1983年 一橋大学商学部助教授 1987年 一橋大学商学部教授 1998年 一橋大学大学院国際企業戦略研究科 研究科長 2010年 一橋大学名誉教授 ハーバード大学経営大学院(ハーバード･ビジネス･スクール)教授 2019年 国際基督教大学 理事長 専門分野は競争戦略、知識経営、マーケティング（新製品開発）、インターナショナル・ビジネスなど。 東京とサンフランシスコのマッキャン・エリクソンでのアカウント・サービス及びマーケティング・リサーチ、またマッキンゼ－・アンド・カンパニーにおけるマネジメント・コンサルティングなどの実務経験も有する。 1993年10月のBusiness Week誌では、「社内教育プログラムの講師として世界でトップ10に入る経営大学院教授の一人」と紹介され、1996年4月のFortune誌では「これからの日本でパワーを持つことになるグローバルな視野を持った若い世代の知的リーダー」と紹介される。また、ダボス会議のような国際会議にスピーカーとして数多く出席。 主な著書に『ベスト・プラクティス革命』、共著に『企業の自己革新：カオスと想像のマネジメント』『異質のマネジメント』『The Knowledge-Creating Company』『知識創造企業』『Can Japan Compete?』『日本の競争戦略』『マーケティング革新の時代（全四巻）』『Hitotsubashi on Knowledge Management』『Extreme Toyota』『トヨタの知識創造経営』などがある。野中郁次郎氏と書いた『The Knowledge-Creating Company』は1995年度の全米出版協会のベスト・ブック・オブ・ザ・イヤー賞（経営分野）を受賞。野中氏と書いた『The Wise Leader』が、米誌ハーバード･ビジネス･レビュー 2011年5月号にカバー論文として掲載。2019年、野中郁次郎氏との共著『The Wise Company』を出版。

1985年 早稲田大学法学部卒業 1986年 KPMG港監査法人入所 1990年 公認会計士登録 1990〜1993年 米国KPMGに赴任 2010年 有限責任あずさ監査法人 理事就任 2015年 有限責任あずさ監査法人 専務理事就任 兼 KPMGコンサルティング株式会社 代表取締役社長 兼 CEOに就任 2018年 KPMGジャパンのチェアマン及びグローバル・ジャパニーズ・プラクティス（GJP）の統括責任者 に就任（現任） 2019年 有限責任あずさ監査法人 副理事長就任 2021年 同法人 理事長就任（現任） 大手総合商社、最大手鉄鋼メーカー、最大手ガラスメーカー、最大手広告代理店等の監査業務に従事し、業務執行社員を歴任。また、大手グローバル企業のIFRSコンバージョンにおけるアドバイザリー責任者、大手グローバル企業のグローバルオペレーションおよびM&Aにおけるアドバイザリー責任者等を、多数歴任。 グローバル企業の様々な経営課題に関するアドバイザリー業務並びに会計監査に豊富な経験を有する。 現在KPMGインターナショナルのグローバルボードメンバー及びAsPac地域ボードメンバーを務め、日本を代表する企業のグローバル化支援にも携わる。

2017年より現職。1988年に日本経済新聞社に入社して以来、編集委員、論説委員、英文コラムニストなどの立場で、グローバルな資本市場や企業を対象に取材・執筆活動を続けてきた。 2015年から2017年までは香港を拠点とする編集委員を務め、日本経済新聞やNikkei Asian Review でアジア全域の記事を執筆してきた。 ニューヨークには合計6年駐在している。2009年から2011年までは編集委員としてリーマン・ショック後の米国経済を追った。2002年から2006年の間もウォール街を中心に取材・執筆活動をしている。 1997年から2002年までは東京を拠点とし、株価の長期低迷や大手金融機関の相次ぐ経営破綻に代表される、日本の歴史的な経済危機を追跡した。 1994年から1997年は韓国のソウルに駐在し、政治・経済・社会・北朝鮮情勢など、朝鮮半島での全ての分野を担当している。 早大商学部卒、韓国・延世大語学院卒。

同志社大学卒業後、2006年に株式会社サイバーエージェントに入社。株式会社サイバー・バズの他ゲーム子会社2社を経て、2013年株式会社マクアケの立ち上げに共同創業者・取締役として参画。 主にキュレーター部門、広報、流通販路連携関連の責任者として応援購入サービス「Makuake」の事業拡大に従事しながらも、 全国各地での講演や金融機関・自治体との連携などを通した地方創生にも尽力。女性社員が多いマクアケでは、多様なライフスタイルを望む若い世代の活躍推進を意識した組織運営を推進。 XTalent株式会社の外部アドバイザーに就任しているほか、教育分野ではiU(情報経営イノベーション専門職大学)の客員教授や九州大学・崇城大学の起業部アドバイザーなども歴任しており、ACCやTBDAなどのクリエイティブ・デザイン関連賞の審査員なども務めている。 2021年4月、著書「Makuake式『売れる』の新法則」（日本経済新聞出版）を出版。

1992年東北大学法学部卒、日本経済新聞社入社。東京本社編集局産業部に配属、情報通信・エレクトロニクス、自動車、医療、金融などの業界を担当。2004～05年に米ハーバード大学留学。05～09年に米シリコンバレー支局勤務。12年編集委員。15年論説委員を兼務。17年2月から編集局コメンテーター。担当分野はIT、スタートアップ。著書に『STARTUP起業家のリアル』（日本経済新聞出版社）などがある。山形県出身。

世界有数の総合エネルギー・化学企業であり、世界市場への最大の原油供給者であるサウジアラムコの社長 兼 CEOで、取締役会の一員。 30年以上にわたるサウジアラムコでのキャリア内で、数々の管理職を歴任してきた。アップストリーム部門のシニア・バイスプレジデント在任中には、統合型石油・ガス・ポートフォリオにおける自社最大の設備投資プログラムを指揮した。 現在、アップストリームでのリーダーとしての地位を基盤に、石油事業バリューチェーンにおけるダウンストリームおよび化学品分野でのプレゼンスを拡大し、国内外で大規模投資や事業提携を手掛ける。 教育や研修を通じた社員の能力向上に積極的に取り組み、社内の革新や技術戦略を推進。若者の能力開発をリードする存在であり、若手社員の意見を取り入れるために策定された自社プログラム「ヤング・リーダーズ・アドバイザリー・ボード（Young Leader’s Advisory Board : YLAB）を熱心に支援している。 次世代燃料エンジンインターフェース、原油からの化学品の直接製造プロセス、再生可能エネルギーへの応用などの有望な技術への投資や、よりクリーンなエネルギーを追求する新興企業への投資、さらに石油・ガス気候変動イニシアチブ（OGCI）などの温室効果ガスの排出を抑えるための業界全体の活動にも参加。 よりクリーンなエネルギーと製品の生産に向けた取り組みをリードしている。高まる調達需要に対応するため、高効率かつ利用が容易な、中小企業を含む世界レベルのサプライチェーン・エコシステムの構築にも尽力している。 キング・ファハド石油鉱物資源大学国際諮問委員会、世界経済フォーラムのインターナショナル・ビジネス・カウンシル（IBC）、マサチューセッツ工科大学Presidential CEO諮問委員会、JPモルガン国際カウンシルのメンバーなども務める。 2015年には鉱業分野管理における業績が認められ記念金賞を、2017年には永年功労賞を石油工学技術者協会（SPE）より授与された。 ダーランにあるキング・ファハド石油鉱物資源大学で石油工学の学士号を取得。1999年にワシントンD.C.で開かれたサウジアラムコ経営開発セミナー、2000年にサウジアラムコのグローバル・ビジネス・プログラム、2002年にコロンビア大学でシニア・エグゼクティブ・プログラムを修了。

エネルギー問題、インフラ輸出、中東・アフリカ情勢などを担当。 1989年入社。エネルギー、機械・プラント、商社などの業界や、経済産業省、外務省などを担当し、その間、テヘラン、カイロ、ドバイに駐在して中東の動乱や産油国の石油戦略を取材した。2011年から現職。 近著に「『石油』の終わり～エネルギー大転換」。 1964年生まれ、兵庫県出身。

1979年久保田鉄工株式会社（現 株式会社クボタ）に入社。トラクタ事業部長をはじめ、クボタの機械事業を牽引し、2011年に米国クボタトラクターコーポレーション社長を務める。2019年代表取締役副社長執行役員、機械事業本部長および社外パートナーとの連携を推進するイノベーションセンター所長に就任。 2020年1月より代表取締役社長に就任、2021年長期ビジョン「GMB2030」を発表、現在に至る。

自動車、運輸、電機など産業動向、経営トレンドに精通。編集委員、論説委員などを経て2017年2月より現職。 「GEと東芝」「移動の未来」などで講演多数。2001年の米同時テロをニューヨーク駐在時に取材。

世界有数の規模と多様性を誇るソフトウェア企業であるアドビの会⻑、社⻑兼CEO（最⾼経営責任者）。1998年にエンジニアリングテクノロジーグループのバイスプレジデント 兼 ゼネラルマネージャーとしてアドビに⼊社。 2005年 社⻑ 兼 COOに、2007年CEOに、2017年に取締役会⻑に就任した。アドビ⼊社前は、AppleとSilicon Graphicsで製品開発に従事した後、創成期の写真共有サービスであるPictraを共同創業した。 アドビは、デジタルエクスペリエンスを通じて世界を変⾰することを使命とし、学⽣からビジネスコミュニケーター、さらには世界最⼤規模の企業など多くの顧客にサービスを提供している。 シャンタヌは、CEOとして、Creative Suiteにいち早くクラウドベースのサブスクリプションモデルを導⼊し、デジタルドキュメントのグローバルスタンダードを確⽴し、成⻑が著しいデジタルエクスペリエンスカテゴリーを創出して牽引することにより、アドビを業界イノベーターへと変⾰した。すべての⼈に「つくる⼒」を提供し、ドキュメントの⽣産性を加速させ、デジタルビジネスを強化するために、アドビの戦略を推進している。 アドビは、シャンタヌの下で、⼤幅な収益増⼤を達成しただけでなく、「働きがいのある会社」やFortune誌の「最も称賛されている企業」に継続的に選ばれるなど、インクルーシブで⾰新的な、他に類を⾒ない職場として業界で認知されるようになった。 シャンタヌは、⽶印戦略パートナーシップフォーラムの副会⻑とPfizer社の役員も務めている。また、Dell Inc.の取締役、⽶国社⻑管理諮問委員会の委員を歴任。 Barron's誌の「World's Best CEOs」、Fortune誌の「Businessperson of the Year」リスト、社員の⼝コミによって決まるGlassdoorの「Top CEO」に選ばれるなど、多くのメディアで世界有数の幹部の⼀⼈として認められてきた。 インドの⺠間⼈に送られるパドマシュリー勲章とEconomic Times Global Indian of the Year賞を受賞。 5件の特許を保有。オスマニア⼤学で電⼦⼯学の学⼠号、⽶オハイオ州ボウリンググリーン州⽴⼤学でコンピューターサイエンスの修⼠号、カリフォルニア⼤学バークレー校ハースビジネススクールでMBAを取得。 アジアのレガッタでインド代表選⼿としてヨットを操船したこともある。

ベンチャー市場部、産業部（現ビジネス報道ユニット）でスタートアップやベンチャーキャピタル、ITやコンテンツ産業を担当。米シリコンバレー支局ではテクノロジー業界を取材。帰国後はソニーグループなどを担当。テクノロジー業界や、自動車業界の取材チームも統括した。現在は編集委員兼論説委員として、テクノロジー業界全般をカバーする。2021年４月からシンガポール駐在。

1989年にプロクター・アンド・ギャンブル（P&G）に入社。マーケティング領域にてキャリアを積んだ後、2008年よりP&G Koreaの社長、2012年よりP&Gジャパンの代表取締役社長を歴任。P&Gにとって最重要市場の一つであった日本市場において、欧米主導のイノベーションを適用する市場から、世界のイノベーションを牽引する市場へと変革した。 2016年からは、江崎グリコの常務執行役員マーケティング本部長として、同社の国内ビジネスおよびマーケティング組織を管掌。中長期の企業戦略および人材開発計画の策定にも携わる。2021年2月より現職。 30年以上のキャリアを通じ、コンシューマー向け商品および食品の業界でエグゼクティブを務める傍ら、組織の面でのダイバーシティ&インクルージョンプログラムの推進に尽力。P&Gでは人材獲得に関連する企業ランキングで1位を獲得する等、企業のブランドイメージの向上にも貢献してきた。 福岡県出身。早稲田大学卒、英文学、言語学の学位保有。

1985年慶應義塾大学卒。同年日本経済新聞社入社、1990年編集局流通経済部記者。百貨店、スーパー、コンビニエンスストア、外食企業を長く取材。 流通経済部編集委員（2002年）、日経ビジネス編集委員（2006年）を経て2009年、消費産業部編集委員、企業報道部編集委員。2015年現在に至る。 BSジャパン「日経プラス10（テン）」コメンテーター、日経CNBC「夜エクスプレス」アンカーなど。東京工業大学非常勤講師。 主な著書に『セブン-イレブン 終わりなき革新』、『百貨店サバイバル』、『新価格革命』（共著）、『ダイエー落城』（共著）、『いやでもわかる日本経済』（共著）、「マーケティングと共に フィリップ・コトラー自伝」（共訳）など。

プレジデント 兼 COO（最高執行責任者）として、セールスフォース・ドットコムの製品に関するグローバルなビジョン、エンジニアリング、セキュリティ、マーケティング、コミュニケーションを統括する。 ソフトウェアエンジニアとして、また企業経営者として尊敬を集め、広く愛用される製品の開発に携わってきたテイラーは、直近ではセールスフォース・ドットコムが2016年に買収した、革新的なコラボレーションプラットフォームであるQuip社の共同創業者兼CEOを務めた。 Quip社設立前は、Facebook社のCTO（最高技術責任者）を務め、2012年には同社のIPO（新規株式公開）を成功させた。2009年、自らが立ち上げたソーシャルネットワークサービスを提供するFriendFeed社が買収されたことによってFacebook社の一員となり、「いいね！」ボタンを考案した功績が称えられている。 FriendFeed社設立以前は、Google社でキャリアをスタートし、Googleマップの共同開発に携わった。 Twitter社の取締役会メンバー。 2003年にスタンフォード大学でコンピューターサイエンスの学士号と修士号を取得し、現在はベイエリアに在住。

1986年、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。1990年、ハーバード・ビジネス・スクールにてMBAを取得し、1996年、マッキンゼーでパートナー（役員）に就任。 1999年に株式会社ディー・エヌ・エーを設立し、現在は代表取締役会長を務める。2015年より横浜DeNAベイスターズオーナー。 著書に『不格好経営』。

（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）

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2002年入社、産業部（現企業報道部）に配属。2011～15年にニューヨーク駐在。一貫して産業分野の取材をしてきました。 著書に「ネット興亡記」「孫正義300年王国への野望」「ホンダジェット誕生物語」

早稲田大学卒業後、ウノウ設立。「映画生活」「フォト蔵」「まちつく！」などのインターネット・サービスを立ち上げる。2010年、ウノウをZyngaに売却。2012年退社後、世界一周を経て、2013年2月、株式会社メルカリを創業。

ミュンヘン工科大学での研究員を経て、1980年代に株式会社アールテック・ウエノを共同創業。1994年にプロストン系緑内障治療薬の「レスキュラ点眼液」の商品化に成功。その後米国に拠点を移し、スキャンポ・ファーマシューティカルズ社を共同創業し初代CEOに就任。慢性特発性便秘症及び過敏性腸症候群治療薬「アミティーザ」の商品化に成功。2012年、革新的ワクチン開発を目指すVLPセラピューティクスを共同創業した。 社会起業家としてはS&R財団の共同創業者・理事長。Halcyon共同創業者・議長。フェニクシー共同創業者・取締役。また、ジョンズホプキンス大学、マンスフィールド財団、京都大学等の理事を務める。 「エイボン女性年度賞2016 大賞」、「Harvard Business School Club of Japan Business Stateswoman of the Year for 2016」を受賞。Forbes誌の「アメリカで自力で成功を収めた女性50人」にも選出（2015年、2020年）されている。 京都大学工学博士（1982年）。

2014年4月にチーフ オペレーティング オフィサー（COO）としてタケダに入社し、同年6月に代表取締役社長に就任、2015年4月より代表取締役社長兼CEOとなり現在に至る。 タケダでは会社の根幹であるバリュー（価値観）およびコーポレート・ガバナンスを強化するとともに、研究開発体制の変革、グローバル化を進め、多様でインクルーシブな職場作りに取り組んでいる。これらの変革を通じ、タケダは世界におけるバイオ医薬品企業のリーディングカンパニーの1つとなった。 タケダ入社前は、グラクソ・スミスクライン社に20年間勤務し、欧州、アジア、米国で上級幹部のポジションを歴任。 社外においては、The Business Council、世界経済フォーラムの諮問機関であるInternational Business Council、シンガポール経済開発庁International Advisory Council、ニューヨーク証券取引所NYSE Board Advisory Council、マサチューセッツ工科大学MIT CEO Advisory Boardのメンバーであり、ノース・イースタン大学の評議員も務めている。 フランスのリヨン大学において、薬学・薬物動態学の博士号のほか、医薬品マーケティング、会計・ファイナンスの修士号、統計学の学士号を取得。 妻と東京で暮らし、子ども2人。

1985年日本経済新聞社入社。経済部、ニューヨーク、ワシントン駐在記者、経済金融部次長、編集委員兼論説委員、欧州総局（ロンドン）編集委員、ワシントン支局長、国際アジア部長、Nikkei Asian Review(NAR)編集長、編集局総務兼グローバル編集本部長、上級論説委員などを経て2020年より現職。 早稲田大学政治経済学部経済学科卒。 著書に「G20～先進国・新興国のパワーゲーム」（2011年、日本経済新聞出版社）、「イエレンのＦＲＢ～世界同時緩和の次を読む」（2013年、同）、「日本経済入門」（2018年、同）、「リブラの野望」（2019年、共著、同）など。

1983年、株式会社サンリオ入社。結婚退社、出産などを経てサンリオ関連会社にて仕事復帰。2014年、サンリオエンターテイメント顧問就任。2015年、同社 取締役就任。2016年、サンリオピューロランド館長就任。2019年6月より現職。 子宮頸がん予防啓発活動「ハロースマイル(Hellosmile)」委員長、NPO法人ハロードリーム実行委員会代表理事、一般社団法人SDGsプラットフォーム代表理事、松竹株式会社取締役。 東京出身 東京大学大学院教育学研究科修士課程修了

大学卒業後、1996年に日経新聞に入社。最初に配属となったのが流通経済部で、それ以降、専門店や飲食店、コンビニ、消費財メーカーの取材を長くしてきた。日経MJのデスク時代にネットビジネスやサービス業界など担当の幅を広げた。新しいサービスや店ができると、実際に使ってみるのがモットーである。また地方自治体の担当も長く、住民自治やコミュニティーの取材経験も重ねてきた。昨年4月に論説委員兼編集委員となり、記事を書くだけでなく講演など活躍の場を広げている。

サムスン電子がテレビ事業で15年連続、冷蔵庫事業で9年連続して、世界首位の座を獲得・維持する上で、中心的な役割を担った立役者であり、サムスンのデジタル家電事業における成長をリードしてきた。 1992年に首席研究員としてサムスンに入社して以来、多くの画期的な技術を開発してきた。2006年に発表され、テレビ業界に革新的な新デザインをもたらしたBordeauxテレビの開発においても、主導的な役割を果たしている。 Bordeauxは、サムスンのテレビの中で最も好評を得た製品の一つである。更に、LEDテレビ、3Dテレビ、スマートテレビ、UHDテレビ、曲面ディスプレイテレビ、QLEDテレビ(量子ドットテレビ)など、サムスンの優位性を強化ならびに差別化するプレミアム製品の開発でも中核的な役割を担ってきた。 サムスン製品によって、暮らしをより快適で便利にするための新しい価値を創造すべく、2017年11月には家電部門トップおよびサムスン・リサーチのトップに就任した。2018年からは、サムスン電子のCEOとしての業務も行っている。 BESPOKEなど革新的な家電を開発し、プレミアム製品を強化するなど、サムスンをデジタル家電のリーディングカンパニーとして確立させた。また、ビルトイン製品やシステムエアコンをはじめとするB2B事業の拡大にも注力してきた。 これまで数々の実績を築き、多くの賞も受賞した。その中には2020年に韓国政府が国家産業の発展に並々ならぬ貢献をしたビジネスリーダーに授与する、金塔産業勲章などがある。また、2012年から2015年には、韓国情報通信技術協会のスマートテレビフォーラムの会長を務めた。 1983年に漢陽大学で電気工学科を卒業、1987年にはポートランド州立大学で電気工学の修士号を取得している。

1999年アフラック入社、統括法律顧問、副社長などを経て、2003年1月 日本における代表者・社長、2005年4月 日本における代表者・副会長、2008年7月 日本における代表者・会長を歴任。 2014年1月よりアフラックインターナショナル株式会社 取締役社長(兼務)、2018年4月2日、アフラック生命保険株式会社の発足に伴い、同社代表取締役会長に就任(現職)。 現在、東京エレクトロン株式会社独立社外取締役、日本郵政株式会社独立社外取締役を務める。また、ピーターソン国際経済研究所理事、公益社団法人経済同友会幹事、公正取引委員会「独占禁止懇話会」会員等を兼務する。 この他、2006年から2016年までは東京証券取引所、日本取引所グループ独立社外取締役、2011年から2013年まで米日経済協議会の会長として日米財界人会議米側議長を務めた。 著書に『社外取締役の兵法 グッドガバナンスの実践』（日本経済新聞出版社、2020年）等がある。

1981年日本経済新聞入社。証券部、金融部、チューリヒ支局、経済部、米州総局（ニューヨーク）などで勤務。論説副委員長を経て2011年から日経編集委員。経済・金融などの分野が専門で、日本経済新聞、日経電子版、日経ヴェリタス、日経マネーなどにコラムを連載。 2018年からテレビ東京「ワールドビジネスサテライト（ＷＢＳ）」で解説キャスターを担当。 2008年度にボーン・上田記念国際記者賞。 著書は、『コロナクライシス』、『世界経済 チキンゲームの罠』のほか、『今そこにあるバブル』、『世界経済 まさかの時代』、『世界経済大乱』、『金利を読む』、『通貨を読む』、『日本経済　不作為の罪』、『日米通貨交渉　二十年目の真実』（いずれも日本経済新聞出版社）など。

ジャン‐フランソワ・マンゾーニは、IMD学長であり、ネスレ・チェアード・プロフェッサーである。 彼の学長就任（2017年）後、IMDはパーパス（組織目的）の再定義、テクノロジーを媒介とした教育手法への投資、デジタルトランスフォーメーションや持続可能性などに関する研究の加速、ガバナンスと組織の結束強化などに取り組んだ。IMDは、コロナ禍の逆風を乗り越え、経営幹部教育における世界的リーダーとしての、また企業変革のイネブラーとしての評価を更に高めた。 彼の研究・教育・助言活動は、リーダーシップ、高業績組織の開発、企業ガバナンスに焦点を当ててきた。 組織変革に関しては、変革の中身とプロセスの管理、リーダーの役割について研究。これらはいくつかの書籍や論文、30以上のケースとして発表されている。 個人レベルでは、リーダーがどのようにして思いやりのある、高いパフォーマンスを発揮する職場環境を作り出すことができるかを研究。 この分野の彼の研究は、様々な論文、書籍『The Set-Up to Fail Syndrome: How good managers cause great people to fail』（複数の賞を受賞）などに結実している。 コーポレート・ガバナンスの面では、取締役会内部および経営陣と取締役会の間の人間関係の力学に焦点を当てた研究を行っている。 シンガポール取締役会のフェローであり、複数の組織のボードメンバーを務めてきた。現在は、シンガポール証券取引所上場の国際的なコングロマリット、ケッペル社の取締役である。 カナダとフランスの国籍を保有。ハーバード・ビジネス・スクールで博士号を取得。

IMDの渉外担当ディーンであり、電通チェアード・プロフェッサー（マーケティング）である。2010年から2016年までIMD学長を務めた。 彼の学長在任期間に、IMDは経営幹部育成のトップスクールとしての地位を世界的に維持しただけでなく、デジタルビジネス変革（DX）の研究と教育に進出し、またアジアでの存在感を高めた。 欧州、アジア、中南米の顧客に対して、経営幹部セミナーやコンサルティングを幅広く展開してきた。JTI、花王、パナソニックほか、世界各国のグローバル企業に対し、幹部育成のカスタマイズプログラムを設計、指導。各国の様々な企業の役員も務めている。 研究テーマはブランド・マネジメント。これまでに発表した書籍、論文、ケーススタディは100を超える。Case Centerのベストセラー・ケース執筆者の世界トップ40に数年連続で選出。 2012年、日本で書籍「なぜ、日本企業は『グローバル化』でつまずくのか」（IMD 北東アジア代表・高津尚志との共著、日本経済新聞出版社）を発表、日本経済界での議論に大きな影響を与えた。 ESSCA（フランス）で修士号を取得後、上智大学で経済学博士号を取得。 1957年、フランス生まれ。