会社を躍進させる仕組み ～ デジタルはあとづけで． ～
新型コロナウイルスの蔓延により、市場が大きく変化したリテール業界において、多くの企業が抱えている課題と求められるDX推進にどう対応していくのかを企業文化の在り方からそれに伴う組織構造、変革へのアプローチまで幅広くお話いたします。
1993年まだ黎明期の頃のユニクロ（ファーストリテイリング）に入社。 グローバル企業になるまでの24年間にわたり、業務改革とシステム化を推進。日本初SPAのビジネスモデルのシステムを構築したのちEC立ち上げやグローバル経営を行うための仕組みを構築したのち、RIZAPグループの役員を経て、2019年 情報テクノロジーを企業経営に活かすことを事業目的にISENSEを起業。これまでCIO of The Year 2007 特別賞やIT Japan Award 2018 を受賞し、経済産業省 IT経営協議会委員も務めてきた。現在はDX推進に留まらず、数社の取締役や、経営アドバイザー、基幹系プロジェクトの立て直しなど幅広く支援中。
最新事例紹介！店舗DXの先進事例から学ぶ人流データ活用
リテール業界におけるDX実現のためには多様なデータ活用が求められており、自社保有データだけでなく外部データ活用の重要性が高まっています。その中でもリアル店舗でのDX実現における重要な役割を果たすのが「人流データ」です。本講演では、『高精度・リアルタイムな人流データ』を活用した先進事例をもとに、今から始められるリテールDXの取り組みをご紹介いたします。
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クラウドサービスとアドオンツールで業務をデジタル化
既存のグループウェア、紙が主体の業務、お客様独自開発の業務ツールなどを、SaaS製品とアドオンツールでデジタル化する方法をわかりやすくご説明させていただきます。
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ベイシアグループのハリネズミ経営とDX～現状から将来への展望とビジョンへ
カインズやワークマン、ベイシアなど28社、1兆円を超える売り上げを持つベイシアグループ。創業から60年を超え、第３の創業として「IT小売業宣言」をかかげ、ハリネズミ経営というユニークな視点から各社をとがらせながらもグループ各社の個性を生かしDXを実践しています。本講演ではITが起点となり推進しているビジネス部門におけるデジタル人材の育成への取り組みを中心に、ベイシアグループでのハリネズミ経営×DXの現状にせまりながら、DXによる将来の変化をどのように展望しているのか今後のビジョンについても触れます。
1971年新潟県生まれ。京都大学工学部卒業後、IBMで26年間に渡り最先端のテクノロジー分野で16に渡る事業を歴任、研究開発、新規事業、事業戦略、NY本社赴任、311東北大震災復興支援、クラウド、AI/Watson、デジタルマーケティング、EC、サプライチェーン、アライアンス、スタートアップ支援など多岐に渡る事業に関わる。2019年よりLINEトラベルとして事業提携したベンチャーリパブリックの執行役員/CDO、21年7月よりカインズ、ワークマンなど28社を傘下に持つベイシアグループにCDO兼CIOとして参画し現在に至る。
“ビックカメラDX宣言” デジタル部隊の組織改革、下請けから戦略組織への転換
ビックカメラは6月にSalesforce社・AWS社とともに “DX宣言” をリリースしました。その裏側で、1月のデジタル戦略部発足から組織改革を進めています。具体的には、事業サイドにシステムを作らされていた下請け組織から、事業サイドに併走する戦略組織への転換です。事業サイドにシステム理解を求めるのではなく、システムサイドがビジネス理解とシステム仕様責任をコミットする。そんな組織改革の具体的事例をご紹介致します。
IT企業にてセールス・マーケティング・新規事業開発を経験、あわせてアパレル事業の起業・経営を10年経験。2018年カインズ入社、デジタル戦略本部にてDX推進を担い、CRMおよび周辺業務アプリケーション開発を統括。2021年ビックカメラ入社、デジタル戦略部長に就任、現在に至る。今年6月ビックカメラDX宣言をリリース、OMO戦略および基幹システムAWSリフト＆ダウンサイジングをリードする。
ハイパーオートメーションがもたらす顧客接点と企業活動へのインパクト
スマホが普及して10数年。私たちの日常生活は様々なコトがデジタル・テクノロジによって自動化され大変便利になりました。しかしながら会社での業務に目を向けるとまだまだ手作業による属人的な作業に溢れ、日常生活との大きなギャップが存在しています。ハイパーオートメーションによる快適な業務フローがどんな新しい企業価値を創出するのか？本セッションではデジタルビジネスの次の段階を先進事例と共にご紹介いたします。
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CDPにより実現した[店舗]×[EC]のデータ統合とOMO施策 ～F2転換率1.7倍の秘訣を公開～
デジタル技術により、消費者が接する情報が爆増した現代において、全てのチャネルで一貫した顧客体験を提供するOMOという考え方が有効な手段と考えられています。当セミナーでは、 店舗/EC/アプリ等の様々なデータをCDPにより統合し、その統合データを用いてマーケティングオートメーション施策を実現した事例を解説致します。小売企業様にとっては参考になる内容となっておりますので、ぜひご参加くださいませ。
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コミュニケーションリテーラーに向けたグループ経営基盤のデジタル化
弊社グループでは、「コミニュケーションリテイラー」として継続的で深いコミュニケーションを通じて、一人ひとりのお客様にふさわしい価値・商品・サービスを提供する、という新たな事業スタイルの確立を目指しております。本講演では、その実現に向けIT・デジタル領域で取り組んでいる「コミュニケーションリテイラーへの進化に向けた基盤づくり」「業務改革の加速」「システムリスク・課題への対応」「人材確保と社内デジタル人材の育成」について、経営基盤としてのITガバナンスとともにご紹介いたします。
日本IBM、ファイザーを経てPwCへ。流通業界を中心に数多くのコンサルティング経験を有する。 2014年 三越伊勢丹HDS役員 兼 三越伊勢丹システム・ソリューションズ代表取締役社長として構造改革を推進。2017年 PwC Japanグループ 小売・流通セクター統括パートナー、その後複数企業のアドバイザーを経て2021年4月よりエイチ・ツー・オー リテイリング 執行役員ITデジタル推進室長(CIO／CDO)に就任しグループ全体のデジタル化に着手。
小売業界でパーソナライズコミュニケーションを！ 1to1マーケティング実現の4つのポイントと6つのプロセス
消費者の価値観や購買行動の多様化により、小売業界でもパーソナライズ化コミュニケーションが求められています。小売業界ではオン・オフラインのデータの散在や、アプリ等のマルチチャネル化に伴い、データを統合しチャネルを跨いで統一したコミュニケーションが重要です。本セッションでは、10年以上の1to1マーケティング支援の知見をふまえ、1to1マーケティング実現のための6つの施策プロセスと4つのポイントを解説します。
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風雲急なネットスーパー業界、来たる乱戦に勝つ為の成功方程式とは
これからの店舗は戦艦から空母へパラダイムシフト。お客様のメイン購買アクセスはすでに車からスマホへ。スマホ閲覧時間が一人一日平均4.8時間、起きている時間の3分の1がスマホを見ている時代にスマホに出店しない選択肢はありえません。これからは店舗でも買える、ネットでも買えるというハイブリットタイプの店が標準となる時代。なぜ日本のネットスーパーはこれまでこんなに苦労してきたのか？これからのネットスーパー戦国時代を真っ直ぐに勝ち抜く最強の方程式が実はすでにある。そのエッセンスをグッと凝縮して熱く語ります。
三重県出身。学生時代より生鮮宅配の実現化に向けての課題に取り組む。NYでの商社勤務後、貿易会社を創業、社長を務める。1996年よりスーパーサンシ代表取締役を11年間務める。2019年5月より「JAPAN NetMarket」を立ち上げFC展開を開始。全国各地を回り、大手に勝てるネットスーパー導入、実戦を熱くサポート中。
PoCだけで終わらない、AIを全社に浸透させる上でのポイント
近年、AI活用はリテール業界で当たり前のように知られ、活用のため多くのPoCが実施されてきました。ただ、多くのPoCが「その場限りのPoC」になっていないでしょうか？本公演では、AI活用を名目としたその場限りの分析やPoC等の課題を明らかにし、この大きな落とし穴を越え、全社的にAI活用を浸透させていく上でのポイントを考察していきます。
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西友の改革について～“日本を代表するOMOリテーラー”を目指して
西友は2021年3月、新経営体制を発足させ、新たな歩みを始めました。同年6月に発表した中期経営計画の中では、重点施策のひとつとして「ネットスーパーの拡大とDX強化」を掲げています。同社では、楽天経済圏を活用したデジタル・マーケティングの強化、および実店舗と楽天西友ネットスーパーでの体験を融合させることで一段と売上を拡大させ、日本を代表するOMOリテーラーを目指し強力に改革を推し進めています。本セッションでは、経済ジャーナリストの渋谷和宏氏のインタビューにより、西友が推し進めるOMO戦略を明らかにします。
1979年3月早稲田大学 法学部 卒業後 イトーヨーカ堂 入社、その後、プライスウォーターハウスコンサルティング、財団法人流通経済研究所を経て、1990年9月株式会社 リテイルサイエンス設立 代表取締役社長 就任。ドラッグイレブン社長、成城石井社長、７＆ｉホールディングス常務執行役員を経て、リテイルサイエンス社長に復帰。2021年3月西友社長兼CEOに就任。
西友の改革について～“日本を代表するOMOリテーラー”を目指して
西友は2021年3月、新経営体制を発足させ、新たな歩みを始めました。同年6月に発表した中期経営計画の中では、重点施策のひとつとして「ネットスーパーの拡大とDX強化」を掲げています。同社では、楽天経済圏を活用したデジタル・マーケティングの強化、および実店舗と楽天西友ネットスーパーでの体験を融合させることで一段と売上を拡大させ、日本を代表するOMOリテーラーを目指し強力に改革を推し進めています。本セッションでは、経済ジャーナリストの渋谷和宏氏のインタビューにより、西友が推し進めるOMO戦略を明らかにします。
1959年横浜市生まれ。1984年日経BP社に入社、日経ビジネス副編集長、日経ビジネスアソシエ編集長、日経ビジネス発行人等を務めた後、2014年退職・独立、作家・経済ジャーナリストとして活動。主な著書は長編ミステリー『罪人の愛』（幻冬舎）、ノンフィクション『稲盛和夫 独占に挑む』（日経ビジネス人文庫）等。主な出演番組は『シューイチ』（日本テレビ）、『森本毅郎・スタンバイ！』（TBSラジオ）等。大正大学客員教授
