スペシャルメッセージ
デジタル改革の陣頭指揮に当たる平井卓也大臣。今回のイベント開催を記念し、 デジタル改革政策の現在地や、DXに邁進する日本企業へのスペシャルメッセージをいただきましたのでお届けします。
1958年香川県生まれ。上智大学卒。株式会社電通、西日本放送社長等を経て、2000年衆議院議員初当選。7期。国土交通副大臣、内閣府特命担当大臣、自民党デジタル社会推進特別委員長等を歴任。2020年9月菅内閣にてデジタル改革担当大臣、IT政策担当大臣、内閣府特命担当大臣（マイナンバー制度）就任。
開発責任者が語る！ スパコン「富岳」が描く次世代ビジネスと未来社会“ソサエティー5.0”とは？
世界最大・最高性能のスパコンとして、2021年に稼働開始した「富岳」。高性能を活かした多様なシミュレーションデータの活用による、ケース生成と最適化――それにより、コロナ対策をはじめ、あらゆる社会的な課題解決に大きく貢献していますが、その存在は今後、ビジネス分野におけるDX化にも好影響を与えることが期待できます。そんな「富岳」の開発責任者である松岡聡氏をお迎えし、“スパコン「富岳」×ビジネス”の最新ビジョンを語っていただくとともに、未来社会“ソサエティー5.0”実現の中心的な役割を担う「富岳」、その魅力に迫ります。
東京大学理学系研究科情報科学専攻、博士(理学)。東京工業大学・学術国際情報センター教授、産総研・東工大RWBC-OILラボ長を経て、2018年より現職。東工大・情報理工学院特任教授。2020年TOP500等史上初世界1位四冠達成のスーパーコンピュータ「富岳」の総責任者。 米国計算機学会ACM フェロー、スパコン分野最高峰IEEE Sidney Fernbach賞を日本人初受賞。
ワークマン土屋専務が解説！ 100年先も勝てる企業の作り方
「作業服」から出発し、今やその高機能性だけでなくファッション性まで取り入れた独自の製品開発で成長を続けるワークマン。その躍進の立役者である土屋哲雄氏が、「100年先も勝てる企業」の作り方とDXについて、経営企画の視点から解説します。「凡人の凡人による凡人のための経営」「ITは周回遅れでいい」「頑張っていてはダメ」など、従来の観念を覆すワードを標ぼうする土屋氏が語る、これからあるべき経営企画の姿とは？
東京大学経済学部卒。三井物産入社後、海外留学を経て三井物産デジタル社長に就任。本社経営企画室次長、三井情報取締役を経てワークマンに入社。2019年6月より現任。 自身初の著書である 『ワークマン式「しない経営」～4000億円の空白市場を切り拓いた秘密～』（ダイヤモンド社）はアマゾン全書籍ランキングで一時9位に。
テクノロジーを活用する前に 総務パーソンが持つべき「意思と行動」
昨今、総務が活用できるテクノロジーの選択肢が増えてきました。一方で、テクノロジーを導入するのはあくまで「手段」であり「目的」ではない点に留意が必要です。では、総務の「目的」とは何でしょうか。 昨今の急速なテクノロジーの進化は、「何でも屋」と言われ、幅広い分野をカバーし続けてきた総務のミッション（目的）とそのジョブ（責務）を見える化します。さらに、その責務を遂行するためにテクノロジーをうまく活用する社内プロ（アーキテクト）となり「経営貢献＆社員HAPPY！」を実現するチャンスでもあります。本セミナーでは、こうした環境下における、総務が持つべき「意思」とやるべき「行動」について、総務プロの金英範氏が解説します。
「総務から社員を元気に、会社を元気に！」がモットー。日系・外資系大企業の計7社にて総務・ファシリティマネジメントをキャリアとして実務経験してきた“総務プロ”。企業の不動産戦略、オフィス変革、財務戦略、福利厚生革命など幅広い実績。MCR、CFMJ、一級建築士の資格を保有。
人事がSaaS導入で意識したい7つのポイント
「人事」向けのSaaSには、用途が細分化された数多くのソリューションが提供されていますが、それだけにデータのサイロ化や上手く活用できずに放置、といった課題も懸念されます。では、人事がSaaSを導入する際は、何を意識するべきなのでしょうか？ IT業界をリードし続けるサイバーエージェントでは、人事のシステムとデータを専門的に扱う「人事データ統括室」を設置。戦略的に内製システムとSaaSを併用し、業務効率化や各種経営判断に活かしているといいます。人事データ統括室で室長を務める堤雄一郎氏をお招きし、同社の人事×Tech、その活用事例について伺います。
化粧品メーカー勤務を経て、2006年サイバーエージェントグループに入社。インターネット広告事業部門にて営業や各種媒体担当などに従事した後、2017年に全社人事部門へ。現在は人事関連のシステム化およびデータ整備、活用を行うチームのマネジメントを担当。
B2Bマーケティング・営業を成功に導く「業務設計」と「コミュニケーション」
コロナ禍にてビジネスにおける買い手・売り手の両方に様々な変化がありました。どのような環境下においても買い手のニーズを汲み取り、質の高い顧客体験を提供するためには、買い手の変化に合わせて売り手も変わっていく必要があります。昨今では買い手側のデジタル化が進み、そこに合わせた売り手側のデジタルトランスフォーメーション（DX）も必須となりました。このDXを成功させる鍵となるのが「業務設計」と「コミュニケーション」です。そこで本講演では、質の高い顧客体験を提供し続けるために必要なDX、それを成功させるためのヒントについてお話しします。
DELL、SONY、Googleなどのグローバル企業でマーケティング業務に従事。GoogleではSMBマーケティングチームを統括し、中小企業向け事業におけるインサイドセールス・マーケティング体制の構築を行う。その後freee（クラウド会計ソフト）、Rapyuta Robotics（ロボティクス）にてBtoBスタートアップのマーケティングチームを統括。2018年にHubSpot Japan株式会社入社。日本法人の共同事業責任者ならびにマーケティング部門担当のシニアディレクターとして勤務。
経理のDX推進のための業務プロセス再構築
さまざまな領域で目にすることが増えた「DX（デジタルトランスフォーメーション）」ですが、中にはITシステムを導入しただけでDXと宣伝しているケースも少なくありません。特に、煩雑なワークフローとなっていることも多い財務経理の領域では、一見便利そうなシステムを導入したにもかかわらず「部分最適」となってしまい、全体を見渡すと、「特に効率はよくなっていない」あるいは逆に「非効率になってしまった」というケースもよく聞きます。では、財務経理におけるDXとは、どう実現すればいいのでしょうか。「小手先の効率化」ではない、真のDXに求められる取り組みを、豊富な現場とITの利活用を知り尽くす武内俊介氏が解説します。
業務設計士®、税理士。業務プロセスの見直しやSaaS導入を通じてバックオフィス全体を再構築するコンサルティングを提供。顧客管理システムと経理システムとの連携・再構築の実績多数。2021年5月よりSmartHRのグループ会社として株式会社Backyardを創業し、業務フローとコミュニケーションの最適化のためのツールを開発中。
なぜうまくいかない？ テレワークを定着させるポイント整理
「日本の働き方」は、コロナの影響で大きく変わりました。テレワークは、オフィスに縛られない勤務スタイルとして、今後も継続して推奨されることが予想できます。自由度が高く通勤レスであるため、生産性を上げるという声があるテレワークですが、一方で定着に至らない企業が多いことも事実です。組織としてはテレワークを推奨しているのに、不要な出社がなくならない――。テレワーク支援コンサルタントとして、多くの企業事例を見てきた小島梨帆氏に、企業が乗り越えられない“テレワークの難”、その原因と対応策について解説してもらいます。
伴走型のワークスタイル変革コンサルタント。複数の中小～大手企業に対して、テレワークの制度設計や導入・定着支援を実施する。また、電子契約導入コンサルティング事業を立ち上げ、顧客のさらなる業務改革の推進に携わる。その他、PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）支援など幅広い領域を担当する。
デジタル革命の先にある新しい社会
デジタル変革が加速する今、人々の“幸福の定義”は大きく変わりました。しかし、データ駆動型社会において、日本はいまだ発展途上の状態から脱却できていません。「データの利活用が生む体験価値」「データで創る新しい社会」とはどうあるべきなのか？ データサイエンス、科学方法論を専門とし、医療、スマートシティなど多角的な社会変革に取り組む慶応義塾大学教授・宮田裕章氏に、GAFAMを代表とする海外事例を交えつつご解説いただくことで、日本企業がSaaS導入の先に見据えるべき「well-being」の本質が見えてきました。
データサイエンスなどの科学を駆使して社会変革に挑戦し、現実をより良くするための貢献を軸に研究活動を行う。専門医制度と連携し、5000病院が参加するNational Clinical Database、LINEと厚労省の新型コロナ全国調査など、医学領域以外も含むさまざまな実践に取り組むと同時に、経団連や世界経済フォーラムと連携して新しい社会ビジョンを描く。専門はデータサイエンス、科学方法論、Value Co-Creation。
