逆・タイムマシン経営論： マネジメントの本質を見極める
「タイムマシン経営」という言葉がある。すでに「未来」を実現している国や地域に注目し、日本に持ってくるという発想だ。「逆・タイムマシン経営論」はこの逆を行く。「近過去」に遡って当時のメディアの言説を振り返ると、さまざまな再発見がある。同時代のノイズがきれいさっぱり洗い流されて、本質的な論理が姿を現す。「新聞・雑誌は寝かせて読め」。「バック・トゥ・ザ・フューチャー」による古くて新しい知的鍛錬の方法を提案する。
専攻は競争戦略。企業が持続的な競争優位を構築する論理について研究。大学院での講義科目はStrategy。一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。一橋大学商学部助教授、一橋大学大学院国際企業戦略研究科助教授などを経て、2010年から現職。著書として『逆・タイムマシン経営論』（20年、日経BP、杉浦泰との共著）、『「好き嫌い」と経営』（14年、東洋経済新報社）、『ストーリーとしての競争戦略：優れた戦略の条件』（10年、東洋経済新報社）などがある。
【ベトナム進出を検討されている日系企業様向け】 ベトナムマーケットの最新情報と日系企業進出で 気をつけるべき採用・労務のポイント
世界中で新型コロナウイルス拡大の影響が続き、しばらくはこの状況が続くと予想されています。各国の移動制限も続く中、海外進出されている、または今後海外進出を検討されている日系企業様はコロナ禍でどのように進めればよいか、課題を抱えていらっしゃるのではないでしょうか。 本セミナーでは、ベトナムにフォーカスをあて、コロナ禍でのベトナムマーケットと日系進出企業の動向について、現地ベトナムから最新情報をお届けします。 さらに、日系企業がベトナム進出するにあたり、留意すべき採用・労務のポイントについてお話いたします。
2013年中央大学法学部卒。 2013年テンプスタッフ株式会社（現：パーソルテンプスタッフ株式会社入社）人材派遣サービスの法人営業を経て、2018年より ベトナム駐在開始。在ベトナム日系企業向けリクルートメントアドバイザー及び日本人求職者向けキャリアコンサルタント。
“日本的ジョブ型雇用“の在り方と転換へのステップ ーKDDI株式会社の事例とともに考える
コロナショックを契機に、テレワークや在宅勤務が増加する中で、欧米諸国で主流となっている「ジョブ型雇用」への関心が急速に高まっており、「ジョブ型雇用」にシフトする大企業のニュースも相次いでいます。 しかし、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、いざ転換となると課題が多く、試行錯誤の段階です。実行に移すには、欧米由来の「ジョブ型」をむやみに取り入れるのではなく、日本型雇用の長所と組み合わせた形を模索する必要があります。 パーソル総合研究所では、日本の産業構造・企業風土・労働慣行に即した現実的な「日本的ジョブ型雇用」を新たに定義し、転換へのステップ及びそれを支える政策基盤を示す必要があると考え、2020年9月に『「日本的ジョブ型雇用」転換への道』プロジェクトを立ち上げました。 https://rc.persol-group.co.jp/employment/ 本セミナーでは、前・日本総合研究所 副理事長でエコノミストの湯元 健治氏より、日本的ジョブ型雇用の在り方と、転換にあたり、経営・人事が考慮すべきポイントについてお話いただきます。さらに、2020年よりジョブ型をベースに取り入れた、新たな人事制度を導入したKDDI(株)の執行役員 白岩 徹氏より、KDDI版ジョブ型人事の概要と導入に至るまでの取り組み、導入されて見えてきた課題や今後の展望についてお話いただきます。
前・日本総合研究所 副理事長 1957年福井県生まれ。京都大学卒業後、住友銀行へ入行。94年日本総合研究所調査部次長兼主任研究員に就任。07年経済財政諮問会議の事務局として規制改革、労働市場改革、成長戦略などを担当。14年人民大学主催セミナーなどにパネリストとして招聘され、中国研究にも注力。日本総合研究所退職後、20年「日本的ジョブ型雇用」転換への道プロジェクト座長に就任。
“日本的ジョブ型雇用“の在り方と転換へのステップ ーKDDI株式会社の事例とともに考える
コロナショックを契機に、テレワークや在宅勤務が増加する中で、欧米諸国で主流となっている「ジョブ型雇用」への関心が急速に高まっており、「ジョブ型雇用」にシフトする大企業のニュースも相次いでいます。 しかし、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、いざ転換となると課題が多く、試行錯誤の段階です。実行に移すには、欧米由来の「ジョブ型」をむやみに取り入れるのではなく、日本型雇用の長所と組み合わせた形を模索する必要があります。 パーソル総合研究所では、日本の産業構造・企業風土・労働慣行に即した現実的な「日本的ジョブ型雇用」を新たに定義し、転換へのステップ及びそれを支える政策基盤を示す必要があると考え、2020年9月に『「日本的ジョブ型雇用」転換への道』プロジェクトを立ち上げました。 https://rc.persol-group.co.jp/employment/ 本セミナーでは、前・日本総合研究所 副理事長でエコノミストの湯元 健治氏より、日本的ジョブ型雇用の在り方と、転換にあたり、経営・人事が考慮すべきポイントについてお話いただきます。さらに、2020年よりジョブ型をベースに取り入れた、新たな人事制度を導入したKDDI(株)の執行役員 白岩 徹氏より、KDDI版ジョブ型人事の概要と導入に至るまでの取り組み、導入されて見えてきた課題や今後の展望についてお話いただきます。
1991年に第二電電株式会社（DDI,現KDDI）に入社。 支社、支店での直販営業、代理店営業、本社営業企画部、営業推進部、カスタマーサービス企画部長など営業/CS部門の経験を経て、2013年人事部長、2016年総務・人事本部 副本部長。 2019年4月より現職。
“日本的ジョブ型雇用“の在り方と転換へのステップ ーKDDI株式会社の事例とともに考える
コロナショックを契機に、テレワークや在宅勤務が増加する中で、欧米諸国で主流となっている「ジョブ型雇用」への関心が急速に高まっており、「ジョブ型雇用」にシフトする大企業のニュースも相次いでいます。 しかし、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、いざ転換となると課題が多く、試行錯誤の段階です。実行に移すには、欧米由来の「ジョブ型」をむやみに取り入れるのではなく、日本型雇用の長所と組み合わせた形を模索する必要があります。 パーソル総合研究所では、日本の産業構造・企業風土・労働慣行に即した現実的な「日本的ジョブ型雇用」を新たに定義し、転換へのステップ及びそれを支える政策基盤を示す必要があると考え、2020年9月に『「日本的ジョブ型雇用」転換への道』プロジェクトを立ち上げました。 https://rc.persol-group.co.jp/employment/ 本セミナーでは、前・日本総合研究所 副理事長でエコノミストの湯元 健治氏より、日本的ジョブ型雇用の在り方と、転換にあたり、経営・人事が考慮すべきポイントについてお話いただきます。さらに、2020年よりジョブ型をベースに取り入れた、新たな人事制度を導入したKDDI(株)の執行役員 白岩 徹氏より、KDDI版ジョブ型人事の概要と導入に至るまでの取り組み、導入されて見えてきた課題や今後の展望についてお話いただきます。
⽇本IBM株式会社においてグローバル・サービスオペレーション理事、グローバル・テクノロジー・サービスの⼈事理事を歴任。海外赴任も含めBUHRとしてグローバル⼈事制度の導⼊、⼈財開発、D&I等の導入・推進を担当する。その後⽇系⾦融のグローバル推進次⻑としてタレマネシステム、リーダーシッププログラムの⽴ち上げや外資IT会社の⼈事本部⻑を歴任。2019年9⽉より現職。
【中国進出を検討されている日系企業様向け】 人事から見る、最新の中国マーケットと中国進出における課題
世界中で新型コロナウイルス拡大の影響が続き、しばらくはこの状況が続くと予想されています。 各国の移動制限も続く中、海外進出されている、または今後海外進出を検討されている日系企業様はコロナ禍でどのように進めればよいか、課題を抱えていらっしゃるのではないでしょうか。 本セミナーでは、中国にフォーカスをあて、コロナ禍での中国の状況と採用マーケットについて、現地中国から最新情報をお届けします。 さらに、日系企業が中国進出するにあたり、留意すべき採用・労務のポイントについてお話いたします。
2012年に中国に渡り、翌年インテリジェンスアンカーコンサルティング上海に入社。 2015年インテリジェンス中国天津支社を経て2016年同北京支社に異動。 在中国日系企業向けに採用支援と人事労務面のサポートを行う。2020年1月より現職。
「転職学」とはなにか？令和の時代の「転職」を科学する
パーソル総合研究所では、立教大学・中原淳教授と共同で、人の転職行動に関する共同研究を行ってきました。その成果は、2月、KADOKAWAより『転職学講義』（仮題）として出版される予定です。本セミナーでは、「転職学」で得られた知見のエッセンスをお伝えするとともに、個人、そして企業が働く人々のキャリアをどのように考えればいいのか、そしてどのような実践が求められていくのかをお伝えします。
立教大学経営学部ビジネスリーダーシッププログラム（BLP）主査、 立教大学経営学部リーダーシップ研究所 副所長などを兼任。 「大人の学びを科学する」をテーマに、企業・組織における人材開発・組織開発について研究。 【著書】「経営学習論」「研修開発入門」「駆け出しマネジャーの成長論」 「組織開発の探求」（中村和彦氏との共著）「サーベイ・フィードバック入門」など多数。 パーソル総合研究所との共著に「残業学」「アルバイトパート採用育成入門」がある。
「転職学」とはなにか？令和の時代の「転職」を科学する
パーソル総合研究所では、立教大学・中原淳教授と共同で、人の転職行動に関する共同研究を行ってきました。その成果は、2月、KADOKAWAより『転職学講義』（仮題）として出版される予定です。本セミナーでは、「転職学」で得られた知見のエッセンスをお伝えするとともに、個人、そして企業が働く人々のキャリアをどのように考えればいいのか、そしてどのような実践が求められていくのかをお伝えします。
NHK 放送文化研究所に勤務後、総合マーケティングリサーチファームを経て、2015年入社。労働・組織・雇用に関する多様なテーマについて調査・研究を行っている。専門分野は理論社会学・社会調査論・人的資源管理論。
コロナ禍で転職市場はどう変わったのか？ いま、人事が考えるべき採用戦略とは
新型コロナウイルスの感染が国内で初めて確認されてから１年。この１年で企業を取り巻く環境は急速に変化しました。働き方、キャリアの在り方、採用活動など、個人と企業の関わり方は大きく変わりました。そして、今後もその変化の波はより大きくなっていくことが考えられます。 本セミナーでは、『コロナ禍で転職市場はどう変わったのか？いま、人事が考えるべき採用戦略とは』と題し、コロナ禍の転職市場において何が変わり、何が変わっていないのか？そして、人事がいますべきことは何か？など、ニューノーマル時代の採用の在り方について考察します。
1999年、株式会社インテリジェンス（現社名：パーソルキャリア株式会社）入社。 派遣・アウトソーシング事業にて、法人営業として企業の採用支援、人事コンサルティング等を経験した後、人材紹介事業へ。法人営業・キャリアアドバイザーのマネージャーとして組織をけん引。その後、派遣事業の事業部長として、機械電子系の派遣サービス立ち上げやフリーランス雇用のマッチング事業立ち上げなどを行う。アルバイト求人情報サービス「an」の事業部長を経て、中途採用領域、派遣領域、アルバイト・パート領域の全事業に携わり、2019年10月より執行役員・転職メディア事業部事業部長に就任。2020年6月、doda編集長就任。
「データ経営」を武器に4000億円のアウトドアウェアの空白市場を切り拓く
『ワークマン式「しない経営」』（ダイヤモンド社）の著者が第2のブルーオーシャン市場の開拓に成功した秘訣を語る。経営目標はこの8年間で「客層拡大」の１つだけ。期限の制限は無いが、できるまでやる会社。実現手段は「しない経営」と「データ経営」のみ。しない経営では余計なことを一切しないで、１つの目標だけに集中。データ経営では全社員を現場で分析・実験・検証をできる「変化」に強い人材にする。社長も受講するデータ活用研修は8年間継続。事業ドメインを作業服から機能性ウェアに転換して、低価格アウトドアウェアの4000億円の空白市場に参入。勘と経験が通じない新業態をデータ経営で運営。
東大経卒。三井物産入社後、海外留学を経て、35歳で社内ベンチャー企業を起業。本社経営企画室次長、営業部部長、海外子会社社長/三井情報取締役を経て12年ワークマン常務。19年専務取締役（現任）に就任。アウトドアウェアの新業態店「ワークマンプラス」が大ヒットし、「2019年日経ヒット商品ベスト30」で1位、「日経マーケター・オブ・ザ・イヤー2019」で1位。20年の関東キーTV局の露出回数でもダントツ1位。最近発売の『ワークマン式「しない経営」～4000億円の空白市場を切り拓いた秘密～』（ダイヤモンド社）は自身初の著書で、アマゾン全書籍売上ランクで一時9位になったベストセラー。
Withコロナ／リモートワーク時代でも事業成長を続ける企業の 経営者・人事に求められる人材開発や育成施策、組織成長のポイント
新型コロナウイルスの影響や、リモートワークへの転換が必要となる目まぐるしい環境変化の中で事業の成長や成功を実現するために、企業としては、いかにして、人材競争に勝ち残るのか、その競争力をつけていくのかが喫緊の課題となっています。 経営層や人事が率先して、人材戦略の中でも重要な人材開発や育成施策、組織成長への取り組み、人事戦略の再構築や組織文化の改革を、よりスピーディーに取り組む必要性が求められています。 経営層や人事の皆さまには、是非、考えていただきたい人材・組織開発がテーマとなっている本セミナーでは、貴社の今後の組織や人材のあり方を検討するヒントをお伝えいたします。
小売業販売支援コンサルティング業務経験を経て、2005年より人事・労務・人材育成の領域で活動。 電鉄系グループ会社で人事全般、労務・福利厚生のコンサルティングに従事した後、デロイトトーマツ グループで大阪・関西の責任者として人材育成、組織開発のコンサルティングと研修講師を務める。 階層別研修の中でも、管理職のマネジメント、リーダーシップ研修を中心に登壇。 主要テーマは、組織マネジメント、人事考課者トレーニング研修、コーチング、リーダーシップ開発、次期幹部養成等。
“複業”を新たな人事戦略に 副業解禁によるメリットとあるべき制度とは
2018年度に厚生労働省によって副業・兼業が原則容認となって以降、働き方改革の一環で副業を認める企業が増加してきました。昨今は、オープンイノベーションや社員の成長につなげるための「攻めの“複”業」と、収入補填や離職防止を目的とした「守りの副業制度」の二極化が起きています。 パーソルプロセス&テクノロジーが2020年12月に全国の会社員（20～59歳）を対象に行った「副業の潜在ニーズに関する意識調査」では、副業未実施者においても、副業がキャリア開発につながると考える割合が62.3%に上ることが分かりました。しかし、企業や社員双方で副業・兼業ニーズが高まる一方で、課題やネガティブな印象が先行し、制度設計やキャリア活用までには至らない企業が多いのも事実です。 企業にとって“複業”を促進することは、様々な変革が求められるこれからの時代において、社員に新たな成長機会を提供するための重要な人事戦略となります。 本セミナーでは、副業解禁による企業側へのメリットと、“複業”を新たな人事戦略として活用するにあたり、企業・人事が取り組むべきポイントについてお伝えします。
業務コンサルタントを経て、ワークスタイル・コンサルティングサービスを立ち上げ、複数社の労働時間改善やテレワーク導入を支援。また、国や自治体のテレワーク普及促進共事業の企画・運営責任を担う。2020年4月より企業向け複業促進事業・デジタル人材育成事業の立ち上げを指揮。2017年より複業で総務省テレワークマネージャーとして活動。著書に『組織力を高める テレワーク時代の新マネジメント』(日経BP)
中小企業に求められる人材戦略
人手不足倒産は4年連続過去最多を更新しています。 中小企業が人手不足に陥る最大の原因は「社長の無知」です。 大卒求人倍率の変化や就活生のトレンドの変化などを認識し、変化に対応した会社を作ることが重要です。 これからの時代、営業戦略や販売力だけでは、中小企業は生き残れません。 これからの時代に注力すべきは、人材戦略です。 同じ商品を扱うライバル会社と差別化を図るのは「人」です。 人材が揃っていなければ、優れた消費やサービスを持っていても利益を生み出すことが出来ません。 人材戦略に関する書籍を多数出版し、離職率3％を誇る武蔵野のノウハウをお話します。
1948年山梨県に生まれ、東京経済大学卒業。1977年に（株）ベリーを設立し社長に就任、1987年に現職に就任。株式会社武蔵野は日本経営品質賞を2000年と2010年の2度受賞（国内初）している。現在、全国750社以上の会員企業を指導。中小企業の人材戦略、実践経営塾、実践幹部塾と、全国で年間240回以上のセミナーを行なう。社員教育に力を入れ、新卒3年以内の離職率3％と高い定着率を誇る。2018年5月には新規事業「採用kimete事業」を立ち上げ全国の会員企業に採用ノウハウを提供。
