成功する顧客起点の店舗ビジネスとは何か
デジタル技術の急速な浸透で、あらゆるリアル店舗ビジネスは変革を迫られている。 EC対応、デリバリー対応、デジタルマーケティング強化、そして日々のたゆまない接客強化と新しい思索の投入、、、残念ながら、それらは成功は保証しません。 どのような店舗ビジネスであっても、自社顧客の徹底的な理解こそが成功を左右するのです。 代表取締役に就任し、それまで５年以上続いていた収益低下をわずか２年で最高利益まで引き上げたロクシタンの顧客理解と施策の具体事例、 そして、飲食チェーン業界の顧客分析データを見ながら、顧客理解の要諦を紹介します。
1990年P＆G入社。2006年よりロート製薬執行役員として「肌ラボ」をナンバーワン・スキンケアブランドに育てる。15年からロクシタンジャポン代表取締役社長。アジア人初のグローバルエグゼクティブコミッティメンバーに選出、社外取締役。17年からスマートニュースのマーケティング担当執行役員。日米で累計5000万ダウンロード、月間使用者数2000万人を達成。19年、経営コンサルティングを手掛けるStrategy Partnersを設立。顧客戦略のPDCA」支援ツールの提供を行うM-Forceを共同創業。著書 ベストセラー「顧客起点マーケティング」「顧客起点の経営」など
【主に飲食店様向け】 予約数が倍増！？活用事例を使って紹介させていただくリピーター獲得と店舗運用改善を目指すLINE活用セミナー
主に飲食店様に向けたリピーター獲得施策や店舗運用改善に対してのサービスや実際の導入事例をご紹介します。 セミナー前半では、昨今非常に多くご利用頂いているLINE公式アカウントの概要や事例をご紹介します。 どういった業界・業種の店舗様がご利用頂いているのかや、LINE公式アカウントのクーポン機能などを使った事例をご紹介します。 後半では、業務の効率化を図る「順番待ち」や「店内モバイルオーダー」といったLINEミニアプリを用いてキャンセル率の低減や人件費の削減に成功した企業様の事例紹介や、LINEで予約というサービスを使って予約数を倍増させた企業様のLINE公式アカウント活用術をご紹介します。
2012年4月、新卒でベンチャー企業へ入社。2015年LINE株式会社へ入社。 2016年6月よりLINE広告(旧 LINE Ads Platform)の立ち上げ営業メンバーとして担当。 2018年5月、パートナーセールスの営業統括に就任。 2020年11月よりバーティカル事業部の立ち上げ、事業部長に就任。
デジタルでの顧客理解が店舗DXの鍵 〜オンラインとオフラインをデータで繋げてLTVを向上するKARTEのご紹介〜
事業成長において、長期的なロイヤルティ醸成は必須です。しかし、店舗の運営や集客だけでも手一杯となってしまいがちではないでしょうか。 KARTEはデジタルでの顧客理解を生かして、多様なアクションに生かすことのできるCXプラットフォームです。 日々のマーケティング活動でも実践できる、LTV向上に向けての取り組みや実践方法をご紹介いたします。
P&G Japanに新卒入社し、顧客と市場の理解に基づいたブランド戦略策定を担う。その後、2014年末に日本マクドナルド株式会社に転職し、ブランド戦略や店舗での体験開発を経験。また、複数のプロモーションやキャンペーンに関して、商品開発からキャンペーン展開までをリード。その後、プレイドの『データによって人の価値を最大化する』というミッションに共感し、2018年12月プレイドにジョイン。クライアント企業との顧客体験開発を行っている。
DX3.0-DX思考自体の変革を！ 企業視点からユーザー視点で作り変える接客DX
DXとは、「デジタル技術を活用して効率化を図るだけでなくビジネスを変革させるもの」と定義されています。コロナ以降、業界の垣根を超えた競争や生活者ニーズの多様化、慢性的な人手不足など、小売業界ではさまざまな課題が顕在化しDX推進が加速しました。 多くの企業が取り組むDX。本質的な便利を生み出し、ユーザーの満足度を向上させるために絶対に必要なものですが・・・ それは本当に生活者目線のDXになっているのでしょうか？私たちは、DXという言葉の捉え方自体を企業視点からユーザー視点へ置き換える時が来ていると考えています。当日は、現場社員からユーザーまで、誰もが使いたくなる接客領域のDXについてお話します。
2006年にサイバーエージェントに新卒入社。アカウントプランナーとして大手ナショナルクライアントの戦略立案に従事。その後、複数の新規事業起ち上げたのちに2014年からは同社の新卒採用・育成責任者に就任し、マーケティング思考を取り入れた新機軸の採用戦略を構築。「トライアウト」や「DRAFT」などサイバーエージェント社独自の採用手法や名物インターンを立ち上げた。2017年からは、リクルートとサイバーエージェントのHR Tech系ジョイント・ベンチャー「ヒューマンキャピタルテクノロジー社」を設立。取締役に就任。短期間での事業成長を遂げた後、2020年11月ジールスに参画。
お飾りの「情報共有」にノー！ ツルハドラッグ、マックスバリュ西日本、東急ストア、平和堂が到達した実行力100％のゾーン
普段何気なく行われる本部から店舗への情報共有。当たり前すぎて「お飾り」になってしまっていないでしょうか？実はそれが店舗の負担を増やし、実行・徹底の阻害要因になっていることをご存知でしょうか？ ドラッグストア、スーパー、レストラン、ホテルなど、様々な業態で急速に浸透する「実行力」に着目した改善手法があります。従来の情報共有手段を見直したことで到達できた実行力100％のゾーン。達成した企業だからこそ語れる、各社の改善効果についてご説明します。
これまで自社グループウェア製品の開発責任者及び、カスタマイズ案件におけるプロジェクトマネージャーを担当。企業課題を深く理解し数々の提案を行った経験を持つ。 現在では、チェーンストア向けクラウド「店番長」のカスタマーサクセス責任者として、企業の経営者や責任者と自ら接し、導入目的の整理からDX戦略の実現まで幅広い相談に応え、本質的なコミュニケーション課題を解決すべく取り組んでいる。
サービス産業DXの現在地と未来 〜「DX」が産業にもたらす変革とは〜
新型コロナウイルス感染症の影響が長期化し、様々な業界に多大な影響を与えています。一方、デジタル化の加速により、大きなパラダイムシフトが起きています。コロナによって加速した変革の流れは、コロナによる影響がなくともいずれ乗り越えなければならない課題が表面化したものと考えれば、これを機会に課題を解決しようと、より前向きな視点に立てるのではないでしょうか。サービス産業がどのような変革に迫られ、企業はその変革にどのように対処をすべきか。ロイヤルグループの取り組みを紹介しつつ、サービス産業にとってのコロナ前からの課題、コロナによって加速したデジタルによる変革の現在地と未来について考える機会としたいと思っております。
1988年早稲田大学政治経済学部経済学科卒業、日本債券信用銀行（現 あおぞら銀行）入行。 1993年フランスESSEC経済商科大学院大学（ビジネススクール）卒業。 2000年ドイツ証券入社、投資銀行本部ディレクターを担当し、2004年執行役員総合企画部長兼法務室長としてロイヤルホールディングス入社。 2010年に同社代表取締役社長、2016年に代表取締役会長兼CEO、2019年から現職。2016年から2年間、一般社団法人日本フードサービス協会会長を務めた。 京都大学経営管理大学院特別教授、サービス産業生産性協議会幹事、キャッシュレス推進協議会理事。
サービス産業DXの現在地と未来 〜「DX」が産業にもたらす変革とは〜
新型コロナウイルス感染症の影響が長期化し、様々な業界に多大な影響を与えています。一方、デジタル化の加速により、大きなパラダイムシフトが起きています。コロナによって加速した変革の流れは、コロナによる影響がなくともいずれ乗り越えなければならない課題が表面化したものと考えれば、これを機会に課題を解決しようと、より前向きな視点に立てるのではないでしょうか。サービス産業がどのような変革に迫られ、企業はその変革にどのように対処をすべきか。ロイヤルグループの取り組みを紹介しつつ、サービス産業にとってのコロナ前からの課題、コロナによって加速したデジタルによる変革の現在地と未来について考える機会としたいと思っております。
早稲田大学理工学部卒業。新卒で双日株式会社に入社しリスクマネジメント業務や空港M&A業務（パラオ国際空港や下地島空港への事業投資等）に従事。米国公認会計士取得。2018年、双日株式会社を退職し当時ルームシェアしていた秋山祐太朗と共同で株式会社カンリーを創業。
店舗集客×DXの現在地〜デジタルを活用して実店舗への来訪・購買を促進し成果を上げるには〜
Withコロナ時代の到来、SNSやGoogle・Yahooなどのマップサービスの普及により、ユーザの店舗探索行動が変化しています。 これからの時代において、実店舗への来店・購買を促進していくためにどのチャネルをどう活用していくべきかは店舗ビジネスに従事される方にとって重要な関心事項だと思います。 本講演では「メガネスーパー」を全国に300店舗以上運営している株式会社ビジョナリーホールディングスの彦坂様にご登壇頂き、 デジタルを活用した来店促進への取り組み、特にGoogleマップ・自社HPを有効活用して実店舗への来店・購買の強化を実現したお話を具体的な取り組み内容・成果と共にお話頂きます。
1977年生まれ 神奈川県出身。企業再生を2社経験。ユニクロでの店長代理を経験。物販などの中小企業のIT、EC担当。 2012年にガールズ系アパレルブランドを展開するクレッジにジョイン。自社Eコマースサイトの内製化、モールECの拡大を行い、Eコマース事業を2年で2倍に拡大。 2013年9月よりメガネスーパーに入社。8年でEC関与売上は8倍、自社Eコマースの月間受注は13倍、コーポレートサイト訪問数2.8倍に拡大。 2017年よりビジョナリーホールディングスを兼務、2021年1月よりVHシェアドサービスのオフィサー（現任）、同年8月よりビジョナリーホールディングス執行役員就任。
店舗集客×DXの現在地〜デジタルを活用して実店舗への来訪・購買を促進し成果を上げるには〜
Withコロナ時代の到来、SNSやGoogle・Yahooなどのマップサービスの普及により、ユーザの店舗探索行動が変化しています。 これからの時代において、実店舗への来店・購買を促進していくためにどのチャネルをどう活用していくべきかは店舗ビジネスに従事される方にとって重要な関心事項だと思います。 本講演では「メガネスーパー」を全国に300店舗以上運営している株式会社ビジョナリーホールディングスの彦坂様にご登壇頂き、 デジタルを活用した来店促進への取り組み、特にGoogleマップ・自社HPを有効活用して実店舗への来店・購買の強化を実現したお話を具体的な取り組み内容・成果と共にお話頂きます。
1993年生まれ。早稲田大学理工学術院経営デザイン専攻卒業。 2017年電通入社。 「顧客獲得」を目的に、”どの媒体で、どういう情報をお客様に届けるべきか”を顧客心理、導線を徹底的に描いた上で様々な企業に支援を実施。 大企業からベンチャー企業まで、事業戦略、ブランディング、プロモーションプランニングなど幅広い業態のマーケティング戦略の設計を実施。 2021年カンリー入社。マーケティングチームの統括を担う。得意領域は”顧客起点”でのマーケティング戦略設計。
デジタル広告×ジオターゲティングで小売DXを実現 〜チラシの動画広告で得た成果〜
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
株式会社IMAGICA GROUPにてキャリアをスタート。その後、制作プロダクションにて映画やVODなどのプロデュース業務に従事し2014年に独立しコンテンツビジネスを手掛ける。 2016年、Amazon Japan入社。「ドキュメンタル」などのマーケティングマネージャーとして携わった後、株式会社リチカへ2019年に参画。株式会社ヤフーと広告領域におけるクリエイティブパートナー事業の立ち上げなど、さまざまな領域の大手企業との事業開発を手掛けている。
デジタル広告×ジオターゲティングで小売DXを実現 〜チラシの動画広告で得た成果〜
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
2016年フリークアウトに新卒入社。関西支社にて営業を2年ほど経験した後、位置情報を活用した広告配信プラットフォーム「ASE」の事業開発を担当。リチカ社との共同事業や大手通信社とのデータビジネスなどを推進。
「来店客」と「スタッフ」の動線分析で小売店のDXを加速！ 〜国内外ブランド店舗の事例で学ぶ、店舗オペレーション改善〜
店舗DXの他にも「売らないお店」「RaaS」といったキーワードが飛び交うことが増えた小売業界において、今、小売店は何を目的として店舗のデジタル化を進めるべきなのでしょうか。デジタル化で重要なのは「どのような目的でどのデータをどのように取得しどのように組み合わせるか」です。 小売店をはじめ800社以上の支援実績を持つGRoooVEは、国内外で店舗を持つブランドに対し、店舗がDXで達成したい目的に応じたソリューションを提供することでオペレーション改善を支援しています。本セッションでは「来店客」と「スタッフ」の動線分析を行うことに小売店のDXをどう成功させたのか、具体事例を交えながらご紹介します。
1996年在日米軍横田基地に入社。2000年日本人として初のオペレーションスーパーバイザーに就任。 数十人の多人種部下を率い横田基地内のカー用品小売などの店舗新規立ち上げ及び米兵のための様々な集客イベントの企画運営を指揮。 2009年株式会社データフォースに入社。ネットワークカメラを利用しスーパーマーケットでの内部不正管理や異企業間の売場映像共有を目的とした映像とPOSデータなどの連携システムの開発販促に従事。2011年株式会社GRoooVEを起業。 米国シリコンバレーRetailNext社とのパートナーシップ契約を締結し国内外の小売店舗へAIカメラを利用した様々なデータ取得ソリューションを提供。
販促費に頼らない店舗集客術〜口コミに特化するだけで繁盛店は作れる〜
口コミは店舗ビジネスに必要なすべての経営資源が手に入ります。口コミ管理の効果は売上アップ・クレームがほぼゼロになる・名指しコメントや店舗内最適化による離職率の低下と様々です。そんな口コミの管理運用に欠かせないのが口コミ件数・点数・全口コミへの返信です。本セミナーでは、年商約50億の企業の口コミ管理を支援し、年間4000万円以上の新規集客コストをほぼゼロにした実績を持つ当社が「口コミ件数や点数が魅力的ではない」「集客に繋がる口コミの返信方法がわからない」という企業様に、口コミを活用した店舗集客術をご紹介。本セミナーをキッカケに売上利益アップ・コスト低減を実現して超高収益店舗を作っていきましょう。
19歳ABCマートアルバイト個人売上日本一を獲得、22歳PCデポにて7か月で個人売上1億円を達成。2007年3月小売・サービス・飲食業専門コンサルティング会社を創業。年間1万名以上をトレーニングし、2022年3月で受講生も13万名突破。現役販売員を務めるなど現場感に優れ、クライアントの多くが昨年度対比120％を突破し、5年で売上3倍・利益25倍になる企業も出てくるなど「成果が出る」をモットーとした現場型研修・コンサルティングには定評がある。接客業・店長向け書籍を中心に15冊（海外2冊）の書籍を出版、累計11万部を超える作家としても活躍。中小企業のノーベル賞と言われる「東久邇宮文化褒章」を受賞。
小売産業DXの現在地と未来〜 〜顧客の変化にDXを通してどう対応していくか〜
北部九州・山口に64店舗を展開するホームセンター「GooDay」は、 2015年からデータ活用を中心にDXを推進し、業務効率化や販促方法のデジタル化に取り組んでいる。 元々メールも使っていなかった会社を、デジタルにより変革する中で、組織風土の変化や人材育成をどのように行ったのか、 小売業として今後目指すべき方向性は何なのか、等について議論を深めていく。
1976年生まれ。 東京大学経済学部卒業後､2000年三井物産入社｡ 2008年ホームセンター「グッデイ」を運営している家業である嘉穂無線株式会社(のちの株式会社グッデイ)入社。 営業本部長・副社長を経て2016年6月、嘉穂無線ホールディングス株式会社､及び株式会社グッデイ代表取締役社長就任。 2017年4月、クラウド活用やデータ分析事業の株式会社カホエンタープライズ代表取締役社長就任。
小売産業DXの現在地と未来〜 〜顧客の変化にDXを通してどう対応していくか〜
北部九州・山口に64店舗を展開するホームセンター「GooDay」は、 2015年からデータ活用を中心にDXを推進し、業務効率化や販促方法のデジタル化に取り組んでいる。 元々メールも使っていなかった会社を、デジタルにより変革する中で、組織風土の変化や人材育成をどのように行ったのか、 小売業として今後目指すべき方向性は何なのか、等について議論を深めていく。
2015年 早稲田大学社会科学部卒業。新卒で三井住友銀行に入行。個人・法人営業に従事。 その後SORABITO株式会社（スタートアップ）に転職。法人営業、新規事業立上げを経験。 全社の営業、人事や組織づくりを担当。当時ルームシェアしていた辰巳衛と共同で株式会社カンリーを創業。
