基調講演 ワークスアプリケーションズよりご挨拶
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1972年10月6日生。東京都出身。市場調査会社、会計コンサルティング会社を経て、2000年1月にデル株式会社へ入社、主に財務関連業務に従事。 同社においてアジア太平洋地域 財務企画部門統括、韓国CFO、日本CFOなどを歴任。2013年8月よりオクターヴジャパン株式会社にてエアアジア・ジャパン設立準備に参画、2014年7月、エアアジア・ジャパン株式会社設立 最高財務責任者就任。2015年12月、同社代表取締役社長就任。2017年12月、当社取締役 最高財務責任者就任。2019年9月、代表取締役 最高執行責任者就任。2021年9月、代表取締役最高経営責任者就任。
知と汗と涙の近大流コミュニケーション戦略
近畿大学の広報は戦略的なPR活動とメディア戦略を常に意識しており、「入れ替えなきリーグ戦」の中で、旧態依然とした大学界の常識にとらわれない広報を展開している。リリース配信本数は年間約500本。紙の願書を廃止した「近大エコ出願」や世界初のクロマグロ完全養殖など、SNSで拡散したくなるようなクリエイティブを投入。今回はこれまでの実例を中心に、近大流のコミュニケーション戦略についてお話しします。
奈良県出身。大学を卒業後、1992年近畿日本鉄道株式会社に入社。以降、ホテル事業、海外派遣、広報担当を経て、2007年に近畿大学に奉職。入試広報課長、入学センター事務長、広報部長、総務部長を歴任。2020年4月から広報室を配下に置く経営戦略本部長となり、現在に至る。
外資系ERP脱却までの道程における、熊谷組の守りと攻めの戦略とは
総合建設業で伝統ある熊谷組の脱・外資系ERPの取り組み事例をご紹介。コストの適正化や、サービスレベル、アドオン機能の不足などの課題解決のため、第三者保守へ移行し出口戦略としてHUEの採用に至るまでの道程について、IT責任者である鴫原氏に解説いただきます。熊谷組と同様に「2025年の崖」に向けて、外資系ERPの運用に課題をお持ちの企業様や、基幹システムの刷新・見直しを検討している企業様など、現行システムの課題を解消したい経営層・リーダー層の方々必見の講演です。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
ITmedia エンタープライズ特別公開討論： 日本企業のERP刷新はなぜ崖からの転落を止められないのか。本質を考える
2025（2027）年の崖が迫る中、基幹業務システムのモダナイズは喫緊の課題だが、事業の根幹を担うシステム故に一筋縄ではいかない問題が山積している。この問題を突破するには、失敗に学び、同じ轍を踏まない賢さが必要だ。ゲストを交え、崖転落に結び付きかねない「失敗事例」の本質を議論し、突破方法を考えていく。
アイティメディア 編集局 統括編集長 ビジネス、マーケティング、サプライチェーン/物流など各分野の専門誌を経て2008年アイティメディアに入社。「ビジネスとITの連携」をテーマに多数の企業を取材。TechTargetジャパン副編集長、@IT編集長を経て、2019年より＠IT、ITTmediaエンタープライズ、ITmediaエグゼクティブなど、アイティメディア企業IT系媒体の統括編集長に着任。
羽田空港におけるone to one マーケティングの取り組み事例 ～データ活用による顧客体験の向上＆DXの促進～
空港を利用する際、どこに行けばよいのか、時間をどう使えばよいのか、多少なりとも迷われたご経験は誰しもがあるかと思います。そのような不安を解消し、全てのお客様が安心・安全・快適に羽田空港をご利用いただけるように、弊社では2022年4月に次世代サービスを開始いたします。one to oneマーケティングの実践に向け、基幹システム「HUE Classic シリーズ」のデータもフル活用。顧客体験の向上及びDX推進事例についてお話いたします。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
Microsoft Cloudによる挑戦と貢献
不安定な国際情勢による物流の混乱、急激な為替の変化、世界を止めたパンデミックなど急なリスクに対応するため、我々のシステムも柔軟性と俊敏性を持ち合わせたアジャイル設計が求められます。これら予期せぬ外部要因によって人々の働き方も多様化していく中、次世代事業モデルの創出に取り組んでいる企業も多く存在します。日本マイクロソフトが、社会課題とビジネスをいかにテクノロジー面から支援しているのか、同時に脱炭素も意識した継続的発展（サステイナビリティ）をどのようにクラウドやAIを活用し実現していくのか、それらの近未来ビジョンや、オープンプラットフォーム戦略、DX事例とともに、より開かれたクラウドの世界をご紹介します。
大手外資、スタートアップのテック企業にてマーケティングや製品責任者として多くのサービスの国内展開をリード。現職の日本マイクロソフトでは、Azure事業責任者として、国内市場におけるクラウド&AI推進の旗振り役を担う。早稲田大学大学院工学修士、マギル大学デソーテルズ経営学部(MBA)修了。小笠原煎茶道教授。
日本企業のCFO/FP＆A組織の変革が始まっている
グローバル先進企業では、CFO組織の中のFP&A(Financial Planning & Analysis)が経営者・事業部門のビジネスパートナーとして経営管理を担います。日本においても、経理部門だけでなく、経営企画・事業企画・事業管理等の計数管理部門を束ねてFP＆A機能を高め、業績目標達成・意思決定支援の高度化に取り組んでいる企業があります。日本的経営に新しい考え方をどう取り入れて変革を進めればよいのか、どのような課題解決を目指すのか、海外・国内の事例と共に紹介します。
P&G、レノボ、ケロッグなどのファイナンス部門において子会社CFO、FP＆Aの経験を積んだのち、現在は日本企業のCFO/FP＆Aアドバイザー、上場企業の社外取締役をつとめる。米国公認会計士、中小企業診断士、経営学修士（EMBA）。
No.1のローコードプラットフォームで構築、自動化、安全に展開
プログラミングを必要とせず、クリックでビジネスアプリや自動化ワークフローを作成し、拡張性・信頼性の高いプラットフォームで運用・展開していくための包括的なローコード開発プラットフォームの要件とは？「誰もが開発者になる時代」を支え、ビジネス変革を実現するプラットフォームの真価をご紹介します。
Platform SpecialistとしてSalesforce Platformの提案やシステム連携を含めたアーキテクチャの作成を支援。前職ではアーキテクトとしてITインフラ全般の提案から構築・運用デリバリーを担当。自動化技術/Infrastructure as Codeの適用や普及活動にも従事。
エクスポネンシャル思考で理解するDX
かつてなくテクノロジーの進化が加速する「激動の時代」は、裏を返せば「かつてない大きなチャンスが転がっている時代」です。特に、DX最先端企業の事業戦略には、「テクノロジーやビジネスは人間の直観に反して指数関数的（＝エクスポネンシャル）に成長する」という共通の考え方があります。本講演ではあらゆる人に必要な教養としてのテクノロジー、そしてテクノロジーをもって未来を見通す力を研究していきます。
元金融庁職員、日立製作所、デルにて経営企画・データ分析、ダウ・ケミカルのグループ経理部長を務めた後、成長期にあるベンチャー企業の成長戦略や資金調達をハンズオンでサポート。起業家を発掘し、自らイノベーションを仕掛けることに注力。 自らの事業も数多く立ち上げており、エクスポネンシャル思考のプログラムやコンサルティング等を通して、企業の新規事業創造に関わる
世界で1,000以上の企業・組織がいま投資している 最新のデジタル・レジリエンス対策～その背景と現状
近年のデジタル化加速に伴い、データそのものが重要な経営資産となるなか、その半面、データ利用が阻害されることがビジネスの継続性を大きく損なうことに繋がるようになりました。そのなか注目を集めるようになったのがBCP対策への「レジリエントなデータ復旧機能」の組み込みです。本セッションでは、同機能が求められた背景や国内外の現状を、独自調査データを元に解説し、対策に必要なポイントをご紹介していきます。
1994年ノースカロライナ大学を卒業後、大手ITベンダーの日本支社へ入社、エンジニアとしてキャリアをスタートさせた後、ERP製品営業として自動車営業部に所属、本田技研工業グループを担当。2010年 EMCジャパン株式会社（現デル・テクノロジーズ株式会社）へ転職後、データ保護製品営業として従事。同営業部長を経て2019年よりデータ保護事業の責任者に着任。
世界で1,000以上の企業・組織がいま投資している 最新のデジタル・レジリエンス対策～その背景と現状
近年のデジタル化加速に伴い、データそのものが重要な経営資産となるなか、その半面、データ利用が阻害されることがビジネスの継続性を大きく損なうことに繋がるようになりました。そのなか注目を集めるようになったのがBCP対策への「レジリエントなデータ復旧機能」の組み込みです。本セッションでは、同機能が求められた背景や国内外の現状を、独自調査データを元に解説し、対策に必要なポイントをご紹介していきます。
外資系コンサルティングファームにてM&Aアドバイザーとして、事業戦略、事業監査、ビジネスリスクの可視化とリスクへの対応強化支援に従事、日本マイクロソフト、デル・テクノロジーズにて、ワークスタイル変革、仮想化、クラウド変革、サイバーセキュリティリスクへの対応にエンジニアとして業務を経験後、日本におけるワークスタイル変革、デジタルトランスフォーメーション、セキュリティトランスフォーメーション啓発活動、市場開発の業務に従事。 現職ではセキュアワークス株式会社の設立に参画し、人・組織、プロセス、IT面からセキュリティに関する恒久対策、応急対策を営業面からリード。企業のCIO、CSO向けのセキュリティアドバイザリーおよび、市場開発に従事。PMP（Project Management Professional）。
デジタル化の本質と企業競争力の強化に向けて- DXレポート2.2の最新動向 -
経済産業省では、DXレポート、DXレポート２、DXレポート2.1に続いて、「デジタル産業への変革に向けた研究会」を立ち上げ、DXレポート2.2をとりまとめている。ここでは、あらゆる産業を構成する企業がデジタル産業へと変革するに当たって、具体的な指針を与えることを目指している。DXレポート2.2の内容を紹介して理解を深めるために、国内外の最新動向を題材として、我が国産業におけるDXのあるべき方向性について議論する。
平成8年12月 静岡大学情報学部 助手、平成14年4月 産業技術総合研究所（産総研）サイバーアシスト研究センター・研究員、産総研・情報技術研究部門・上級主任研究員などを経て平成29年8月 経済産業省商務情報政策局情報産業課企画官、令和2年7月より現職。博士（工学）（慶應義塾大学）。その他、これまで、東京大学大学院・非常勤講師、北陸先端科学技術大学院大学・非常勤講師、大阪府立大学・文書解析・知識科学研究所・研究員などを兼務。
購買変革と業務効率化を実現するAmazonビジネス
多くの方はAmazonで買い物をしたことがあり、何が魅力なのかをご存じかと思います。その便利さゆえに、仕事で必要になったものもAmazonで買う方も少なくありません。しかしAmazonは元々、個人向けに用意されたECサイトの為、仕事上の買い物に使った場合、立替経費精算のような面倒なことも発生します。Amazonビジネスを活用すれば、Amazonのメリットを享受しつつ、業務用の買物で発生する問題を解決できます。「Amazonを使うときと同様のメリット」「Amazonビジネスを利用するからこそのメリット」についてご提案します。
大学卒業後、株式会社大塚商会へ入社。オフィスサプライECサイトたのめーる事業部にて約10年営業職、その後兵庫、大阪の販売課責任者を約5年経験。2021年3月にAmazonへ入社。Amazonビジネス事業部にて、主に大手企業様向けへの購買のコスト削減・効率化・DX化に従事。約17年間企業の購買改善に取り組む。
「今、なぜ、デジタルインボイスなのか」
Peppol（ペポル）に対応した電子インボイス（デジタルインボイス）は、遠い未来の話ではなく、目前に迫ったリアルなものです。デジタルインボイスの活用で、現状の業務プロセスがどのように変化していき、そしてそれが一人一人の働き方にどのような恩恵をもたらしていくのか、2023年10月の消費税「適格請求書等保存方式」（インボイス制度）への移行などの法令対応も頭の片隅に置きながら、皆さまと一緒に考えていければと思います。
東京大学卒。財務省主税局において、消費税制度の制度設計全般を担い、軽減税率・インボイス制度を担当。現在、Japan Peppol Authorityの責任者として「標準化された電子インボイス」（デジタルインボイス）の普及を目指す。
デジタル化に取り残されるな！今必要なデジタルドキュメントワークフロー
「文書をより柔軟に、仕事を効率よく進める」をキーワードに、Adobe Acrobatでの共同レビューやポートフォリオ機能、Acrobat Signの活用方法をご紹介し、最新の電子帳簿保存法への対応方法など、より高度なドキュメント管理や文書電子化の実現方法をデモと最新の導入事例を交えながらご説明いたします。お客様のこれからの「攻めのDX」推進を後押しする内容ですので、ぜひご視聴ください！
Acrobatをはじめとしたアドビ製品を最新バージョンから裏技まで常にユーザー目線で紹介。そのテクニックは様々な業務のヒントになっており、非常にわかりやすいセミナーだと定評有り。様々な業種のワークフロー提案や動画配信サービスの立ち上げに携わるなど活動は多岐にわたる。
電帳法対応と一緒に経営体質の強化について考える
電子取引データの保存義務への対応に向けて、多くの企業様が悩まれていることと思います。電子取引データの授受は経理部だけでなく、多くの部門において発生することが想定され、本改正への対応は、一部の部門だけでなく、全社的な取り組みが推奨されます。本講演では、全社的な対応を実施する中で、電帳法対応のみならず、自社の経営体質を強化することも視野に入れて、検討・対応のポイントを解説します。
多国籍企業グループが抱える国内・国際税務の問題に関して、多角的な視点からアドバイスを行っている。 近年では、大企業を中心に組織基盤の強化を目的に書類の電子化を推進する企業も多く、電子帳簿保存法に関連したサービスの提供にも力を注ぐ。
真のマルチクラウド利用を促進し、DXを進化させる Lenovo Cloud Solution
どのような組織もマルチクラウドの世界でデータを活用するデジタルトランスフォーメーション（DX）を必要としています。データは２１世紀の石油・データを制するものが２１世紀を制すると言われるほど、データ中心・データ活用のニーズが高まっています。企業を支えるインフラストラクチャーもデータ中心のアーキテクチャーが求められており、オリジナルデータの「 Immutable( 普遍性 変更不可能 状態」 を担保しながら、「真のマルチクラウド利用」 を可能とする手段をご提案します。
フィールドエンジニアからキャリアをスタートさせ、データベースのテクニカルコンサルタントを経てプリセールスに異動し、業界・大小規模を問わず様々な企業・団体の10年以上のコンサルティング経験を有する。昨今ではハイブリッドクラウド環境へのデータセンターの近代化やIoT・マシーンラーニング技術を活用したデータプラットフォームの近代化を促進するため、マルチクラウド環境への戦略立案やシステムデザインを手掛けている。
真のマルチクラウド利用を促進し、DXを進化させる Lenovo Cloud Solution
どのような組織もマルチクラウドの世界でデータを活用するデジタルトランスフォーメーション（DX）を必要としています。データは２１世紀の石油・データを制するものが２１世紀を制すると言われるほど、データ中心・データ活用のニーズが高まっています。企業を支えるインフラストラクチャーもデータ中心のアーキテクチャーが求められており、オリジナルデータの「 Immutable( 普遍性 変更不可能 状態」 を担保しながら、「真のマルチクラウド利用」 を可能とする手段をご提案します。
SIベンダーでアプリケーションエンジニア、クラウドサービスのエンジニア、営業部長などを経て、2020年に設立されたNeutrix Cloud Japan株式会社のCTOに就任。技術とプロダクトマーケティングの双方から、Neutrix Cloudをマルチクラウドで有効に活用する方法を広めるエバンジェリストの役割を果たす。
DXの取組みと課題解決に向けたアプローチ
日本企業におけるDXはなぜ進まないのか。昨今、「非接触経済の拡大」で、ビジネス価値創出の中心がデジタル領域に移行しています。しかしながらDXとはいうものの、未だに従来のIT化／情報化とほとんど変わらない取組みも多く、DXが進んでいない企業が多いのが現状です。本セッションでは、日本におけるDXのこれまでの取組みとなぜ進まないのか、その現状分析・課題解決に向けたアプローチの実際について考察し、日本企業が目指すべきDXとは何か、お話いただきます。
名古屋大学大学院工学研究科情報工学専攻修了。博士（工学）。NTT研究所を経て株式会社NTTデータにて要求工学、情報通信技術の研究開発に従事。同社初代フェロー、システム科学研究所所長を経て、名古屋大学情報連携統括本部情報戦略室教授，大学院情報学研究科教授として教鞭を執る。経済産業省デジタルトランスフォーメーション加速に向けた研究会委員など、日本のDX推進の旗振り役の一人。注目の「DXレポート～ITシステム『2025年の崖』克服とDXの本格的な展開～」（経済産業省）を策定。近著『DXの基礎知識～具体的なデジタル変革事例と方法論』（近代科学社Digital）。
Amazonのイノベーションを支えるカルチャー
Amazonは、創業以来変わらず「地球上で最もお客様を大切にする企業であること」を志向し、「お客様にこだわり続けること」「長期思考で考えること」「先駆者であること」を基本的な行動指針とし、数々のイノベーションに取り組み、新しいサービスを実現してきました。本セッションでは、Amazonにとってのイノベーションの位置付けや、持続的なイノベーションを支える4つの仕組みについてご案内します。
電子認証サービス企業でマーケティング・事業開発担当の執行役員、外資系IT企業のクラウド事業部門長やデジタル変革サービス推進などを経て現職。アマゾンのイノベーションカルチャーやメカニズムを基にした「デジタルイノベーションプログラム」を主導し、お客様とAWSで共創するデジタルイノベーションの取り組みをけん引する。
プロフェッショナルCFOが語る！ 企業再生におけるファイナンス機能の取り組み
企業再生は圧倒的な危機感と緊張感に満ちた困難な時期ですが、会社がスピード感を持って大きく変革する機会でもあります。経営の一端を担うCFOとして、またファイナンス機能として企業再生にどう取り組むか、その基本的な考え方と主な打ち手について自らの経験も踏まえて皆さまに共有させて頂ければと思います。プロフェッショナルなファイナンスリーダー・エクスパートを目指す皆様にとって何かご参考になることがあれば幸いです。
大学卒業後、P&G、TNT ExpressにてFP&Aやサプライチェーンファイナンスを中心としたビジネスファイナンスの経験を積んだ後に、PEファンド傘下で経営再建中のすかいらーくに参画、FP&A責任者またCFOとして企業価値成長に取り組む。現在はパイオニアにてCFOとして“名門復活”に奮闘中。
