株式会社 AIST Solutions Vice CTO（ デジタル庁 シニアエキスパート / 前経済産業省 商務情報政策局情報経済課アーキテクチャ戦略企画室長）
平成8年12月 静岡大学情報学部 助手、平成14年4月 産業技術総合研究所（産総研）サイバーアシスト研究センター・研究員、産総研・情報技術研究部門・上級主任研究員などを経て平成29年8月 経済産業省 商務情報政策局 情報産業課 企画官、令和2年7月経済産業省 商務情報政策局 情報経済課 アーキテクチャ戦略企画室長、令和６年７月より現職。博士（工学）（慶應義塾大学）。その他、過去には、東京大学大学院・非常勤講師、北陸先端科学技術大学院大学・非常勤講師、などを兼務。
※ プロフィールの引用元は「Eight EXPO 第3回 営業マーケDX 比較・導入展」になります。
※ 登壇者情報には同姓同名も含まれている場合があります。
※ 詳細は以下の一覧をご確認ください。
DX推進のカギは、意識・組織・ヒトの変革
DXレポートに示された「2025年の崖」。タイムリミットが迫る中、対応を求められている経営者やDX推進担当者の皆さまへ、改革を成功に導くため本当に着目すべきポイントを実例とともに、DXのパイオニア達が伝授します。
DXの本質を捉え、アジャイル経営で実現するデジタル変革
DXを目的化せず、真の変革を成し遂げるには何が必要でしょうか？本講演では、DXの本質を理解し、アジャイル経営を導入することで実現できる、持続的なデジタル変革について解説します。 ・DXを目的化せず、業務に浸透させるための勘所 ・アジャイル経営による戦略的アプローチ ・DX推進の現状と、デジタル時代の経営課題 ・「デジタル×経営」の本質と人材育成の方向性 など、実践的な内容を分かりやすくお伝えします。
DXレポートから振り返る、DXの本質と重要性
データ活用により具体化する「デジタル×経営＝DX推進」
デジタル変革とDX推進に関する国内外動向 - DX推進の本質を学ぶための有識者コメントの読み解き方 -
「2025年の崖」問題に関連した課題は理解できたとしても、克服することは本質的に難しいのではないか” DXレポートの最新版（2.2）をとりまとめる際に経済産業省が示した論点である。このことは、企業がデジタル変革へ挑むアプローチを具体化する際に、自社の経営だけでなく産業構造全体がどのような強みを発揮できるのか、これまでのIT投資戦略の延長で達成できるのか、など、より大きな問いに経営者は問われることを意味する。このような観点から、DXレポートの政策担当官が、DXに関する委員会の座長であり、かつ、デジタルアーキテクチャに関する有識者であるNTTデータ経営研究所の三谷氏をお迎えし、官民異なる視点からDX推進の動向や意義について可視化を試みる。
デジタルアーキテクチャによるアジャイル経営へのアプローチ：『2025年の崖』問題への解としての政策展開
経済産業省が『2025年の崖』問題を指摘し、DXという用語は、社会に定着しました。そして、新型コロナウイルスという不幸な事案も重なり、地方・中央、大企業・中小企業の区別無く、あらゆる企業がグローバルなデジタル競争に巻き込まれています。このような状況において、企業は、そして、経営者は、改めてデジタル時代の競争力とは何かを考え、対策が求められています。そこで、今回、DXレポートの政策担当官が、デジタル化による企業競争力の強化やDXの推進についての国内外事例や動向を交えながら、DXレポートの最新版とその政策展開としてのデジタルアーキテクチャを中心に、アジャイル経営へのアプローチも含めて話題提供します。
デジタル変革を勝ち抜くための企業競争力の方向性
「2025年の崖」問題に関連した課題は理解できたとしても、克服することは本質的に難しいのではないかDXレポートの最新版（2.2）をとりまとめる際に経済産業省が示した論点である。このことは、同時に、「産業全体の変革に関する方向性を具体的に把握できなければ、デジタル化によって企業が正しく競争力を向上させることができない」ということを意味する。そこで、今回は、DXレポートや産業DXに関する政策展開やその狙いについて、国内外の動向を交えながら、政策担当官が自ら説明します。
デジタル産業の創出に向けて ーDX推進に向けた企業の取り組むべき方向性とはー
”「2025年の崖」問題に関連した課題は理解できたとしても、克服することは本質的に難しいのではないか” DXレポートの最新版（2.2）をとりまとめる際に経済産業省が示した論点である。このことは、同時に、「産業全体の変革に関する方向性を具体的に把握できなければ、デジタル化によって企業が正しく競争力を向上させることができない」ということを意味する。そこで、今回は、DXレポートや産業DXに関する政策展開やその背景について、政策担当官が自ら説明します。
デジタル化の本質と企業競争力の強化に向けて- DXレポート2.2の最新動向 -
経済産業省では、DXレポート、DXレポート２、DXレポート2.1に続いて、「デジタル産業への変革に向けた研究会」を立ち上げ、DXレポート2.2をとりまとめている。ここでは、あらゆる産業を構成する企業がデジタル産業へと変革するに当たって、具体的な指針を与えることを目指している。DXレポート2.2の内容を紹介して理解を深めるために、国内外の最新動向を題材として、我が国産業におけるDXのあるべき方向性について議論する。
先進事例で考えるDXレポート2.2の最新動向 ～ デジタルの力で新たな高収益ビジネスを創出し続けるために ～
静岡大学情報学部 助手、産業技術総合研究所（産総研）サイバーアシスト研究センター研究員、産総研情報技術研究部門・上級主任研究員などを経て平成29年8月より経済産業省商務情報政策局情報産業課企画官、令和2年7月より現職。博士（工学）（慶應義塾大学）。その他、これまで、東京大学大学院・非常勤講師、北陸先端科学技術大学院大学・客員准教授、大阪府立大学・文書解析・知識科学研究所・研究員、先端IT活用推進コンソーシアム（AITC）顧問などを兼務。
