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原伸一

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SOMPOホールディングス株式会社 グループCHRO 取締役 代表執行役専務

2019年4月より現職。過去には資産運用部門に長く身を置き、さらにIR責任者、海外事業担当役員など、幅広い経験も持つ。人事領域の最高責任者として、社員一人ひとりが自身の「MYパーパス」を明確にし、やりがいと幸せを感じながら働き、飛躍的に生産性を高めることの重要性を、社内外で強く発信している。


※ プロフィールの引用元は「HR SUCCESS SUMMIT 2024」になります。

※ 登壇者情報には同姓同名も含まれている場合があります。

※ 詳細は以下の一覧をご確認ください。

原伸一氏の登壇するイベント一覧

ビジネスイベント
2024/7/10(水)
原伸一 SOMPOホールディングス株式会社 グループCHRO 取締役 代表執行役専務
2019年4月より現職。過去には資産運用部門に長く身を置き、さらにIR責任者、海外事業担当役員など、幅広い経験も持つ。人事領域の最高責任者として、社員一人ひとりが自身の「MYパーパス」を明確にし、やりがいと幸せを感じながら働き、飛躍的に生産性を高めることの重要性を、社内外で強く発信している。

新・中計と連動した人事戦略の裏側〜人的資本を可視化・最大化するために〜

24年度に新たな中期経営計画の発表を予定する大手企業の人事トップが計画発表後に登壇。 人的資本の最大活用が叫ばれる昨今、新・中計と連動した人事戦略に込めた想いや狙いについて、クローズドイベントならではの本音も交えてお話しいただきます。

ビジネスイベント
2023/5/17(水) 〜 2023/5/25(木)
原伸一 SOMPOホールディングス株式会社 グループCHRO 執行役専務
1988年、安田火災海上保険株式会社(現損害保険ジャパン株式会社)に入社。約20年にわたり資産運用部門の最前線(NY駐在を含む)にて国内外の株式投資等に従事した後、IR室長や海外事業企画部長を経て、2019年にSOMPOホールディングス株式会社グループCHRO執行役常務に就任。2022年4月より現職。MYパーパスは「社員が幸せな会社を創る」。

ユニリーバ・ジャパンとSOMPOホールディングスの事例から考える「パーパス経営の実践」

自社の存在意義を見直し、いかに社会に貢献していくかを掲げて経営に取り組む「パーパス経営」。近年、その重要性が叫ばれていますが、実践に向けて課題を抱えている企業は多いようです。どうすればパーパスを社員に浸透させ、機能させることができるのでしょうか。パーパス経営に取り組む先進企業の事例を基に「個人のパーパスと会社のパーパス」「浸透させるための施策」「課題の乗り越え方」などについて議論します。(協賛/ServiceNow Japan合同会社)

ビジネスイベント
2023/2/14(火) 〜 2023/2/16(木)
原伸一 SOMPOグループ CHRO執行役専務
1988年、安田火災海上保険株式会社(現損害保険ジャパン株式会社)に入社。約20年にわたり資産運用部門の最前線(NY駐在を含む)にて国内外の株式投資等に従事した後、IR室長や海外事業企画部長を経て、2019年にSOMPOホールディングス株式会社グループCHRO執行役常務に就任。2022年4月からはグループCHRO執行役専務(現職)を務める。MYパーパスは「社員が幸せな会社を創る。」

人的資本の最大化を目指す組織戦略

ビジネスイベント
2022/8/26(金)
原伸一 SOMPOホールディングス株式会社 グループCHRO執行役専務
1988年東京大学経済学部卒業。同年、安田火災海上保険株式会社(現損害保険ジャパン株式会社)に入社。約20年にわたり資産運用部門の最前線(NY駐在を含む)にて国内外の株式投資等に従事した後、IR室長や海外事業企画部長を経て、2019年にSOMPOホールディングス株式会社グループCHRO執行役常務に就任。2022年4月からはグループCHRO執行役専務(現職)を務める。MYパーパスは「社員が幸せな会社を創る。 それは、社員が自らの志を実現するために、自律的に行動し、強みを発揮できる場としての会社。

「人的資本経営の実現に向けた検討会」委員企業とともに考える、「人的資本経営」推進の要諦

「人材版伊藤レポート」の公表以降、人的資本に関する課題が認識され、人的資本経営に取り組む企業が増えています。本パネルディスカッションでは、伊藤邦雄氏が座長を務める経産省の「人的資本経営の実現に向けた検討会」に検討委員として参加されている、ロート製薬 取締役 CHROの髙倉千春氏とSOMPOホールディングス グループCHRO 執行役専務の原伸一氏にパネリストとして登壇していただき、人的資本経営の必要性や経営に与えるインパクト、これを推進していく上でのポイント、経営者や取締役会が果たすべき責任などについて、両社の具体的な取り組みを交え闊達に議論していただきます。人的資本経営をめぐる最先端の議論に触れていただける絶好の機会として、本プログラムをご活用ください。