いち早く入手!ビジネスイベントとスポンサー情報が大集結

平山雄太

で検索した結果

Project Lead, IoT & Urban Transformation of World Economic Forum

世界経済フォーラム第四次産業革命日本センタースマートシティプロジェクト長。民間企業にて複数の新規事業の立ち上げや交通系ICカード事業のPMO業務に携わる。福岡地域戦略推進協議会では自治体や企業と連携したスタートアップ支援、海外都市提携、オープンイノベーションなどのプロジェクトを推進。Fukuoka Smart Eastなどのスマートシティプロジェクトを担当。2019年より世界経済フォーラム第四次産業革命センターにてスマートシティスペシャリストとして、テクノロジーガバナンスに関する都市や自治体のサポート役となり、国内外のスマートシティの実現に貢献することをゴールとし、プロジェクトを率いている。


※ プロフィールの引用元は「City-Tech.Tokyo」になります。

※ 登壇者情報には同姓同名も含まれている場合があります。

※ 詳細は以下の一覧をご確認ください。

平山雄太氏の登壇するイベント一覧

ビジネスイベント
2023/2/27(月) 〜 2023/2/28(火)
平山雄太 Project Lead, IoT & Urban Transformation of World Economic Forum
世界経済フォーラム第四次産業革命日本センタースマートシティプロジェクト長。民間企業にて複数の新規事業の立ち上げや交通系ICカード事業のPMO業務に携わる。福岡地域戦略推進協議会では自治体や企業と連携したスタートアップ支援、海外都市提携、オープンイノベーションなどのプロジェクトを推進。Fukuoka Smart Eastなどのスマートシティプロジェクトを担当。2019年より世界経済フォーラム第四次産業革命センターにてスマートシティスペシャリストとして、テクノロジーガバナンスに関する都市や自治体のサポート役となり、国内外のスマートシティの実現に貢献することをゴールとし、プロジェクトを率いている。

ジャカルタ都市DXのための革新的な政府の取組み -NEOMの事例に見る、コグニティブシティにおける人と機械のシナジーの実態-

革新的な行政改革が生み出す都市のDX。世界的に注目を集めるサウジアラビアの超大型スマートシティ「NEOM」の新興技術責任者が登壇。人間とテクノロジーによる相乗効果で何が生まれるのか、その最前線を語る。さらに、ジャカルタ市のスマートシティ責任者が登壇。ジャカルタ市における行政改革の新たな手法を紹介する。

ビジネスイベント
平山雄太 世界経済フォーラム 第四次産業革命日本センター スマートシティプロジェクト長
(講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください)

スマートシティを語る~スマートシティにおけるトラストとは

スマートシティと聞くと「テクノロジー」が注目されがちですが、スマートシティには行政や市民、企業など多様なステークホルダー間の信頼関係、スマートシティ自身の持続性といった「トラスト」が極めて重要です。今回スマートシティやまちづくりの最前線に立つキーパーソンをお招きし、「市民が幸せになる」スマートシティ実現のためにどのようにトラストを構築していくべきなのか、カジュアルに熱く語ります。

ビジネスイベント
2021/6/9(水) 〜 2021/6/23(水)
平山雄太 (一社)世界経済フォーラム第四次産業革命日本センター スマートシティ プロジェクトスペシャリスト
民間企業での新規事業の立ち上げを複数経験後、福岡地域戦略推進協議会にて自治体や大企業と共にオープンイノベーションの推進や、スタートアップ支援、スマートシティプロジェクトを担当。 2018年より名古屋大学学術研究・産学官連携推進本部客員准教授、2019年より世界経済フォーラム第4次産業革センターにてG20 Global Smart Cities Allianceの立ち上げに従事。 その他、熊本大学客員准教授、九州先端科学技術研究所特別研究員、加賀市スマートシティフェローなどを務める。

スマートシティからスーパーシティへ:標準化・政策・ビジネスの方向性

コロナ禍を契機として、スマートシティにおけるSDGs、すなわち持続可能な成長に関して、「地球環境の改善との共存」が重要なKPIとして再認識・重要視されるようになってきました。 2050年に向けたカーボンニュートラルの実現は、米国新大統領による『パリ協定』への再加入もあってグローバルに共通の重要アジェンダとなっており、盛り上がりが急加速しています。我が国においては、これまでのスマートシティ政策の次段階として、自治体のデジタル化、すなわち『デジタルガバメント』の実現と、それを梃子に「社会全体のDX」、そして、『RE100』に象徴される「カーボンニュートラル」の実現を目指す『スーパーシティ構想』が、最重要施策の一つとして位置づけられています。現在、それに向けたさまざまな議論と活動が、全省庁・自治体において急激に展開されつつあります。 「日本がスマートシティを牽引する存在になる」ことを目指した取組みは、これまで、『スマートシティ官民連携プラットフォーム』、『日ASEANスマートシティ・ネットワーク官民協議会』、2020年春の『スーパーシティ法』の成立などを通じて展開されてきました。さらに「データ連携基盤の整備・構築(リファレンスアーキテクチャを通じた、分野横断的なデータ連携)」に向けても、内閣府の主導によるSIP(戦略的イノベーション創造プログラム)などを通じた活動が行われていました。 しかしながら実態としては、「連携する仕組み」の構築にまでは至っていません。その達成にむけては、「具体的なビジネス戦略の立案・構築」と「その実装と実行」とが必要になります。それらがスピード感を持って実現できなければ、スマートフォンと同じように、スマートシティ・スーパーシティーにおけるイニシアティブも、海外に取られることは必至でしょう。 本セッションでは、「スマートシティ、さらに スーパーシティの実現に必要となるビジネス戦略」とともに、「それを実行する上での顕在・潜在する課題」についても議論します。 <要旨> ・スマートシティはビジネスになるのか。 ・スマートシティのグローバル戦略は必要となるか。 ・スーパーシティ法案によって、国内のスマートシティは世界展開可能になるか。 ・スマートシティの互換性を確保できるか。国は指揮を取っていけるか。 ・世界標準をどのように勝ち取っていくのか。