インシデントレスポンスのニューノーマル
昨今、取引先や海外拠点、テレワーク環境など、攻撃者が悪用する「攻撃起点」が拡大し、サイバー攻撃の多様化・複雑化が進んでいます。その一方で防御側は、新型コロナウイルス対策として、リモートワーク化・三密回避をはじめとする、ともすれば不利な状況下に置かれてきました。 そうした圧迫のさなか、サイバー攻撃によってインシデントレスポンスを余儀なくされた組織では、どのように危機対応を行ったのでしょうか。検知後の初動対応における課題は？検証や封じ込めのプロセスでの問題は？どんな準備をしておけば被害を未然に防げ／極小化できる？ 本セッションでは，「インシデントレスポンスで組織やその関係機関が対応する際に注意すべき点」を整理するとともに、「今後の“ニューノーマル”における対策や組織体制に活かす取組み」について考察します。 ＜要旨＞ ・CSIRT責任者が最初になすべきこと。初動対応における想定範囲の広げ方とは。 ・お客様対応と社内調整の勘所。迅速な情報公開を妨げるものとは。 ・立場による優先順位の違い。セキュリティ対策費用はコストか投資か。 ・情報漏えい発生企業は被害者か加害者か。 ・インシデントの収束とは何か。安全宣言は出せるのか。 ・CSIRTが生まれ変わるには。 ・デジタル化の促進や働き方の変化によってインシデントレスポンスはどうなっていくのか。
1999年 NECネクサソリューションズ株式会社 入社。WAFの開発/サポート、セキュリティ診断を皮切りに、インシデントレスポンス、サイバー演習などセキュリティ業務に携わる。 2015年より、東京2020組織委員会に出向中。CSIRT、脅威情報の分析、政府等関連組織との連携などを担当している。 日本セキュリティオペレーション事業者協議会(ISOG−J)運営委員、Hardening Project実行委員、CYDER推進委員 The (ISC)² Asia-Pacific Information Security Leadership Achievements (Asia-Pacific ISLA™2017) 、CISSP
インシデントレスポンスのニューノーマル
昨今、取引先や海外拠点、テレワーク環境など、攻撃者が悪用する「攻撃起点」が拡大し、サイバー攻撃の多様化・複雑化が進んでいます。その一方で防御側は、新型コロナウイルス対策として、リモートワーク化・三密回避をはじめとする、ともすれば不利な状況下に置かれてきました。 そうした圧迫のさなか、サイバー攻撃によってインシデントレスポンスを余儀なくされた組織では、どのように危機対応を行ったのでしょうか。検知後の初動対応における課題は？検証や封じ込めのプロセスでの問題は？どんな準備をしておけば被害を未然に防げ／極小化できる？ 本セッションでは，「インシデントレスポンスで組織やその関係機関が対応する際に注意すべき点」を整理するとともに、「今後の“ニューノーマル”における対策や組織体制に活かす取組み」について考察します。 ＜要旨＞ ・CSIRT責任者が最初になすべきこと。初動対応における想定範囲の広げ方とは。 ・お客様対応と社内調整の勘所。迅速な情報公開を妨げるものとは。 ・立場による優先順位の違い。セキュリティ対策費用はコストか投資か。 ・情報漏えい発生企業は被害者か加害者か。 ・インシデントの収束とは何か。安全宣言は出せるのか。 ・CSIRTが生まれ変わるには。 ・デジタル化の促進や働き方の変化によってインシデントレスポンスはどうなっていくのか。
1988年 日本電信電話株式会社に入社 1997年 OCNの立ち上げに参加しセキュリティサービス開発に従事。 2002年 Telecom-ISAC Japanの活動に参加 2006年 セキュリティ対策の国家プロジェクト「サイバークリーンセンタ」運営委員会を５年間務める。 2013年7月 NTTコミュニケーションズ 経営企画部 MSS推進室 担当部長 2014年 セキュリティエバンジェリスト 2015年10月 NTTコミュニケーションズ 情報セキュリティ部 部長(現職) 2019年1月 株式会社エヌ・エフ・ラボラトリーズ 代表取締役社長(現職)
インシデントレスポンスのニューノーマル
昨今、取引先や海外拠点、テレワーク環境など、攻撃者が悪用する「攻撃起点」が拡大し、サイバー攻撃の多様化・複雑化が進んでいます。その一方で防御側は、新型コロナウイルス対策として、リモートワーク化・三密回避をはじめとする、ともすれば不利な状況下に置かれてきました。 そうした圧迫のさなか、サイバー攻撃によってインシデントレスポンスを余儀なくされた組織では、どのように危機対応を行ったのでしょうか。検知後の初動対応における課題は？検証や封じ込めのプロセスでの問題は？どんな準備をしておけば被害を未然に防げ／極小化できる？ 本セッションでは，「インシデントレスポンスで組織やその関係機関が対応する際に注意すべき点」を整理するとともに、「今後の“ニューノーマル”における対策や組織体制に活かす取組み」について考察します。 ＜要旨＞ ・CSIRT責任者が最初になすべきこと。初動対応における想定範囲の広げ方とは。 ・お客様対応と社内調整の勘所。迅速な情報公開を妨げるものとは。 ・立場による優先順位の違い。セキュリティ対策費用はコストか投資か。 ・情報漏えい発生企業は被害者か加害者か。 ・インシデントの収束とは何か。安全宣言は出せるのか。 ・CSIRTが生まれ変わるには。 ・デジタル化の促進や働き方の変化によってインシデントレスポンスはどうなっていくのか。
2000年に国内のセキュリティ事業者に入社。主にグローバル製造業のお客様向けにネットワーク/サーバインフラエンジニア、セキュリティエンジニアとして大規模プロジェクトを中心に活動。 2014年に三菱電機に入社。社内・グループ会社のセキュリティ監査業務・Webサイトセキュリティ管理運営、グループ内標準クラウド環境構築などに従事。 2018年から社内ITセキュリティ技術部門及び三菱電機CSIRTマネージャを経て、2020年より各SIRT組織含む製品、工場、IT全体のセキュリティ技術部門の統括マネージャとして活動。 2021年より情報セキュリティ統括室セキュリティ技術部 部長(現職)。
Wi-Fi(1) “正体”をあっさりと理解する ～今後に向けての再確認～
2019年に『Wi-Fiアライアンス』による『Wi-Fi 6認定』が開始され、現在、スマートデバイスからノートPCに至るまでの多種多様なデバイスにおいて、Wi-Fi 6への対応が進んでいます。また、アクセスポイントについても、エンタープライズむけ・コンシューマむけの双方の領域において、さまざまな価格帯でWi-Fi 6への対応製品が投入されてきています。さらには「Wi-Fi 6対応メッシュ型無線LAN」や「Wi-Fi 6E」の製品化も進むなど、市場は活況を呈しています。 いまや社会に浸透し、空気のように存在し、進化を続け、通信速度も有線LAN超え――などと「向かうところ敵なし」といった印象のWi-Fiですが、その20年を超える進化をたどれば、「デバイス性能の向上」「消費電力の改善」「電波ゆえの弱点の克服」など、マーケットとニーズに向き合い続けてきたと成果だといえます。 このセッションでは、今後のWi-Fiネットワークの実践的な構築・改善に資するべく、技術的な基本となる「IEEE802.11がWi-Fi 6に至るまでの20年間の進化の過程」について、“現実”を織り交ぜつつ、あっさりと、ときには濃く、解説します。エンジニアとして技術を理解しておきたい方のご参加をお待ちします。 ＜要旨＞ ・Wi-Fiの“正体” ～Wi-Fi 6時代に備えて～ ・デバイス性能の進化 ・省電力化 ・「電波ゆえ」の弱点とその克服 ・その他エンジニアとして理解しておくべき技術 ・Wi-Fiにまつわる面白い話
2003年、奈良先端大情報科学研究科博士課程了 同年、文部科学省国立天文台（現：自然科学研究機構国立天文台）に着任 現、情報セキュリティ室次長 2019年慶應義塾大学特任准教授（併任）、2020年内閣官房政府CIO補佐官（併任） 情報セキュリティ、Wi-Fi、ゼロトラスト、広域分散ストレージ、衛星通信などの研究に従事。
アイデンティティの主権を取り戻せ ～分散型ID (DID) 関連技術とトラスト基盤のゆくえ～
従来、企業やその他の組織においては、「個人の属性や識別子をデジタル情報として扱うことで、本人にサービスを便利に使わせよう」、あるいは、「商流分析やターゲティング広告によって、ビジネスの利益を上げよう」という流れがありました。このようないわば“中央集権的”なIDの管理法に対して、いま、ユーザが自身のアイデンティティを完全に管理する「自己主権型アイデンティティ/Self-Sovereign Identity (SSI)」という大きなうねりが起きつつあります。 この SSI の体系の中において、個人や組織を識別する識別子が「DID (Decentralized Identifier)」です。SSI/DIDを用いれば、たとえば、「難民にデジタルIDを付与して社会生活を送りやすく」したり、「大学が将来廃校になったとしても、有効（証明可能）な卒業証明書や成績証明書を発行できる」ようになります。 またデジタル庁の創設に象徴されるように、社会全体のDX (デジタルトランスフォーメーション) は加速しています。またマイナンバーの活用拡大もデジタル庁を中心に模索されつつあり、「2030年にマイナンバーはどうなって（管理されて）いるのか？」も、気になるところです。そうした環境の中、このセッションでは、ともすれば関心が薄れがちな「ID」の管理に関して、一石を投じ取り上げます。まず「SSI/DIDとその関連技術や応用をめぐる現状」を解説し、ついで「社会のDXが進んでいく中での、個人や組織のデジタルなアイデンティティの望ましい扱い方」や「そのためのトラストの基盤」について、参加者のみなさんとともに考えます。 ＜要旨＞ ・分散型ID (DID)/検証可能な属性証明 (VC : Verifiable Credential) の実証実験の紹介を通し、何ができるかを解説 ・SSI/DID や VC をめぐる技術の標準化動向 ・自己主権型アイデンティティがもたらす経済の転換
1993年、コーネル大学より工学修士号(コンピュータサイエンス)を取得。 2006年、デジタル通貨の研究で慶應義塾大学より博士号(政策・メディア)を取得。 同大学院政策・メディア研究科 特任講師等を経て、2019年9月より早稲田大学 大学院経営管理研究科 教授。 また、2016年より株式会社ブロックチェーンハブ CSO (Chief Science Officer)。 一般社団法人ビヨンドブロックチェーン代表理事。 一般社団法人アカデミーキャンプ代表理事。一般社団法人自律分散社会フォーラム副代表理事。 慶應義塾大学 大学院メディアデザイン研究科 講師(非常勤)。
アイデンティティの主権を取り戻せ ～分散型ID (DID) 関連技術とトラスト基盤のゆくえ～
従来、企業やその他の組織においては、「個人の属性や識別子をデジタル情報として扱うことで、本人にサービスを便利に使わせよう」、あるいは、「商流分析やターゲティング広告によって、ビジネスの利益を上げよう」という流れがありました。このようないわば“中央集権的”なIDの管理法に対して、いま、ユーザが自身のアイデンティティを完全に管理する「自己主権型アイデンティティ/Self-Sovereign Identity (SSI)」という大きなうねりが起きつつあります。 この SSI の体系の中において、個人や組織を識別する識別子が「DID (Decentralized Identifier)」です。SSI/DIDを用いれば、たとえば、「難民にデジタルIDを付与して社会生活を送りやすく」したり、「大学が将来廃校になったとしても、有効（証明可能）な卒業証明書や成績証明書を発行できる」ようになります。 またデジタル庁の創設に象徴されるように、社会全体のDX (デジタルトランスフォーメーション) は加速しています。またマイナンバーの活用拡大もデジタル庁を中心に模索されつつあり、「2030年にマイナンバーはどうなって（管理されて）いるのか？」も、気になるところです。そうした環境の中、このセッションでは、ともすれば関心が薄れがちな「ID」の管理に関して、一石を投じ取り上げます。まず「SSI/DIDとその関連技術や応用をめぐる現状」を解説し、ついで「社会のDXが進んでいく中での、個人や組織のデジタルなアイデンティティの望ましい扱い方」や「そのためのトラストの基盤」について、参加者のみなさんとともに考えます。 ＜要旨＞ ・分散型ID (DID)/検証可能な属性証明 (VC : Verifiable Credential) の実証実験の紹介を通し、何ができるかを解説 ・SSI/DID や VC をめぐる技術の標準化動向 ・自己主権型アイデンティティがもたらす経済の転換
デジタルアイデンティティ分野で18年以上の経験を持ち、大手自動車製造業のグローバルID基盤に関するコンサルティング～PMを担当。 2018年よりOpenIDファウンデーション・ジャパンの理事、KYC WG・リーダーに就任。 2020年1月より米国OpenID FoundationにてeKYC and Identity Assurance Working Groupの設立および共同議長に就任。 近年は分散型IDテクノロジに関する各種実証実験等にも従事。
アイデンティティの主権を取り戻せ ～分散型ID (DID) 関連技術とトラスト基盤のゆくえ～
従来、企業やその他の組織においては、「個人の属性や識別子をデジタル情報として扱うことで、本人にサービスを便利に使わせよう」、あるいは、「商流分析やターゲティング広告によって、ビジネスの利益を上げよう」という流れがありました。このようないわば“中央集権的”なIDの管理法に対して、いま、ユーザが自身のアイデンティティを完全に管理する「自己主権型アイデンティティ/Self-Sovereign Identity (SSI)」という大きなうねりが起きつつあります。 この SSI の体系の中において、個人や組織を識別する識別子が「DID (Decentralized Identifier)」です。SSI/DIDを用いれば、たとえば、「難民にデジタルIDを付与して社会生活を送りやすく」したり、「大学が将来廃校になったとしても、有効（証明可能）な卒業証明書や成績証明書を発行できる」ようになります。 またデジタル庁の創設に象徴されるように、社会全体のDX (デジタルトランスフォーメーション) は加速しています。またマイナンバーの活用拡大もデジタル庁を中心に模索されつつあり、「2030年にマイナンバーはどうなって（管理されて）いるのか？」も、気になるところです。そうした環境の中、このセッションでは、ともすれば関心が薄れがちな「ID」の管理に関して、一石を投じ取り上げます。まず「SSI/DIDとその関連技術や応用をめぐる現状」を解説し、ついで「社会のDXが進んでいく中での、個人や組織のデジタルなアイデンティティの望ましい扱い方」や「そのためのトラストの基盤」について、参加者のみなさんとともに考えます。 ＜要旨＞ ・分散型ID (DID)/検証可能な属性証明 (VC : Verifiable Credential) の実証実験の紹介を通し、何ができるかを解説 ・SSI/DID や VC をめぐる技術の標準化動向 ・自己主権型アイデンティティがもたらす経済の転換
1992年4月（当時）通産省入省。 2011年10月原子力損害賠償支援機構執行役員、2012年8月日本貿易振興機構ニューヨーク事務所産業調査員、2015年7月大臣官房参事官、2016年6月資源エネルギー庁長官官房総合政策課長、2017年7月商務情報政策局情報産業課長、2018年７月大臣官房審議官（商務情報政策局担当）などを経て、2019年7月より現職。
アイデンティティの主権を取り戻せ ～分散型ID (DID) 関連技術とトラスト基盤のゆくえ～
従来、企業やその他の組織においては、「個人の属性や識別子をデジタル情報として扱うことで、本人にサービスを便利に使わせよう」、あるいは、「商流分析やターゲティング広告によって、ビジネスの利益を上げよう」という流れがありました。このようないわば“中央集権的”なIDの管理法に対して、いま、ユーザが自身のアイデンティティを完全に管理する「自己主権型アイデンティティ/Self-Sovereign Identity (SSI)」という大きなうねりが起きつつあります。 この SSI の体系の中において、個人や組織を識別する識別子が「DID (Decentralized Identifier)」です。SSI/DIDを用いれば、たとえば、「難民にデジタルIDを付与して社会生活を送りやすく」したり、「大学が将来廃校になったとしても、有効（証明可能）な卒業証明書や成績証明書を発行できる」ようになります。 またデジタル庁の創設に象徴されるように、社会全体のDX (デジタルトランスフォーメーション) は加速しています。またマイナンバーの活用拡大もデジタル庁を中心に模索されつつあり、「2030年にマイナンバーはどうなって（管理されて）いるのか？」も、気になるところです。そうした環境の中、このセッションでは、ともすれば関心が薄れがちな「ID」の管理に関して、一石を投じ取り上げます。まず「SSI/DIDとその関連技術や応用をめぐる現状」を解説し、ついで「社会のDXが進んでいく中での、個人や組織のデジタルなアイデンティティの望ましい扱い方」や「そのためのトラストの基盤」について、参加者のみなさんとともに考えます。 ＜要旨＞ ・分散型ID (DID)/検証可能な属性証明 (VC : Verifiable Credential) の実証実験の紹介を通し、何ができるかを解説 ・SSI/DID や VC をめぐる技術の標準化動向 ・自己主権型アイデンティティがもたらす経済の転換
1992 年マイクロソフト入社。 米国 Microsoft Corporation（Redmond）にて、主にメッセージングシステム、ディレクトリサービス、及びグローバル分散処理システムの研究開発を担当。 機械学習によるルーティングの最適化、コミュニケーションデータ（自然言語）の分析、モデル化に従事。 その後、アジア地域（日本、台湾、韓国、中国）におけるサーバーアプリケーション製品群の研究開発グループ統括責任者を務めた後、 2009年 10 月より業務執行役員 ナショナルテクノロジーオフィサーに就任後は、エンタープライズ、クラウドアーキテクチャ、ドキュメントフォーマット、 文字コードなどの標準化および機械翻訳などに携わり現在に至る。
帰ってきたオールナイト富岳
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
東京大学理学系研究科情報科学専攻博士(理学)。東京工業大学情報理工学院特任教授(兼職) スーパコンピュータTSUBAME開発で省電力等の指標で世界トップランク。 超並列計算機並列アルゴリズムやプログラミング、ビッグデータやAI融合の研究に携わる。米国計算機学会ACMフェロー、Gordon Bell賞、スパコン分野最高峰賞IEEE Sidney Fernbach賞を日本人として初受賞。 2020年史上初2期連続世界1位四冠達成のスーパーコンピュータ「富岳」の総責任者。2018年より現職。
帰ってきたオールナイト富岳
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
慶大大学院修了後、三菱総合研究所を経て、2008年に株式会社企（くわだて）を設立。 通信・放送セクターの経営戦略や事業開発などのコンサルティングを行うほか、総務省、経済産業省、内閣官房デジタル市場競争本部、OECD（経済協力開発機構）などの政府委員を務め、5G、AI、IoT、データエコノミー等の政策立案を支援。2016年からは慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任准教授を兼務。 近著『5Gでビジネスはどう変わるのか』（日経BP刊）。
インターネットエンジニアのための5G
5Gをはじめとしたモバイル通信技術は、「無線」と「ネットワーク」とに大別されます。このうち前者においては、3GPPなどによる独立した技術体系に基づいた高度化がたゆまず進んでおり、今日ではそれに追従し理解することは、たちまちには容易ではありません。また後者においては、IP技術を取り込んで進化しつつあるものの、一方でインターネットのエンジニアリングとは必ずしも整合せず、同じ（または近似した）技術を用いているにもかかわらず、技術理解の混乱を招きやすい状況に陥っています。 一方、モバイル通信技術者から見ても、インターネットは必ずしも十分に理解されておらず、両者の不整合による事故はこれまでにもしばしば生じてきました。 そこで本セッションでは、「モバイルとインターネットとの溝を埋めるための道筋」を示し、またインターネットエンジニアのみなさんに「5Gを理解するための手がかり」を提供すべく、『Open Mobile Network Infra Community(OMNI) Japan』のメンバーや、インターネットエンジニアリングのエキスパートを交えて、モバイルネットワークについてフレンドリーに説明します。 ＜要旨＞ ・モバイル（5G）ネットワークの構成 ～インターネットエンジニアむけ翻訳～ ・モバイルネットワークでも進むオープン化 ・“異文化コミュニケーション”の効率化に向けて
2013年に東日本電信電話株式会社に入社。 2015年よりNTTネットワークサービスシステム研究所にて、トラヒックからアプリケーションを識別して柔軟なトラヒック制御を実現するポリシー制御技術や、5Gトランスポートにおけるネットワークスライシング技術の研究開発に従事。 2019年より現職にて、Local 5G／Private LTEの研究開発や、Open Mobile Network Infra Communityの設立（2020年12月）等、モバイルネットワークのオープン化を牽引している。
インターネットエンジニアのための5G
5Gをはじめとしたモバイル通信技術は、「無線」と「ネットワーク」とに大別されます。このうち前者においては、3GPPなどによる独立した技術体系に基づいた高度化がたゆまず進んでおり、今日ではそれに追従し理解することは、たちまちには容易ではありません。また後者においては、IP技術を取り込んで進化しつつあるものの、一方でインターネットのエンジニアリングとは必ずしも整合せず、同じ（または近似した）技術を用いているにもかかわらず、技術理解の混乱を招きやすい状況に陥っています。 一方、モバイル通信技術者から見ても、インターネットは必ずしも十分に理解されておらず、両者の不整合による事故はこれまでにもしばしば生じてきました。 そこで本セッションでは、「モバイルとインターネットとの溝を埋めるための道筋」を示し、またインターネットエンジニアのみなさんに「5Gを理解するための手がかり」を提供すべく、『Open Mobile Network Infra Community(OMNI) Japan』のメンバーや、インターネットエンジニアリングのエキスパートを交えて、モバイルネットワークについてフレンドリーに説明します。 ＜要旨＞ ・モバイル（5G）ネットワークの構成 ～インターネットエンジニアむけ翻訳～ ・モバイルネットワークでも進むオープン化 ・“異文化コミュニケーション”の効率化に向けて
2017年に日本電信電話株式会社へ入社。モバイル通信技術に関連するOpen Source Software (OSS) の評価・検証や自営用途向けモバイルコアネットワークの研究開発に従事。 2020年12月にはOpen Mobile Network Infra Communityを設立し、モバイルネットワークにおけるOSS活用の推進にも取り組んでいる。
インターネットエンジニアのための5G
5Gをはじめとしたモバイル通信技術は、「無線」と「ネットワーク」とに大別されます。このうち前者においては、3GPPなどによる独立した技術体系に基づいた高度化がたゆまず進んでおり、今日ではそれに追従し理解することは、たちまちには容易ではありません。また後者においては、IP技術を取り込んで進化しつつあるものの、一方でインターネットのエンジニアリングとは必ずしも整合せず、同じ（または近似した）技術を用いているにもかかわらず、技術理解の混乱を招きやすい状況に陥っています。 一方、モバイル通信技術者から見ても、インターネットは必ずしも十分に理解されておらず、両者の不整合による事故はこれまでにもしばしば生じてきました。 そこで本セッションでは、「モバイルとインターネットとの溝を埋めるための道筋」を示し、またインターネットエンジニアのみなさんに「5Gを理解するための手がかり」を提供すべく、『Open Mobile Network Infra Community(OMNI) Japan』のメンバーや、インターネットエンジニアリングのエキスパートを交えて、モバイルネットワークについてフレンドリーに説明します。 ＜要旨＞ ・モバイル（5G）ネットワークの構成 ～インターネットエンジニアむけ翻訳～ ・モバイルネットワークでも進むオープン化 ・“異文化コミュニケーション”の効率化に向けて
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
Deploy Anywhere：モビリティにおけるアンビエント・コンピューティングへのK8Sの活用
本セッションでは、Kubernetes (K8S)を用いた『misaki』と、『メディア駆動型リアルタイムコンテントマネジメントフレームワーク』の概要を解説し、今後のモバイルエッジクラウド――エッジ・モバイルネットワーク（5G）・クラウドが協調――の時代における、「アンビエント・コンピューティング」※へのアプローチについてディスカッションします。 『misaki』とは、デンソーが研究開発しているソフトウェア基盤です。いわば自動車を「クラウドによってネットワーク化された分散アプリケーション環境のエッジ」と位置づけるもので、Kubernetesによって実現しています。「画像認識」や「AD/ADAS (Autonomous Driving/Advanced Driver Assistance System)」などの、さまざまなソフトウェアの実行環境としての活用を視野にいれています。 『メディア駆動型リアルタイムコンテントマネジメントフレームワーク』とは、中西崇文准教授（武蔵野大学 データサイエンス学部）が提唱するもので、センサーネットワークなどによって把握される「実社会の状況」に従って、コンテンツを選択する技術です。このフレームワークを用いることで、たとえば「走行地点の詳細情報」「精密な渋滞予測」「ドライブシーンに合った楽曲選択」などが実現できる――と考えられています。 そして、これらの技術をモビリティの分野に適用した「アンビエント・コンピューティング」の実現が試みられています。「運転中の人は従来メディア（スマホやパソコン）に触れることができない」一方で、自動車は「外部とのコネクテッドな機能」と「自動車自身が装備するセンサーネットワーク」から得た多種多様なデジタルメディアによって、これまでにないアンビエントなデジタル体験を提供できる媒体となる可能性を秘めています。 ※：Ambient computing。人間が指示を行わなくても、行動パターンや予測機能によってシステムを操作するコンピューター。IoTなどを通じて情報を収集。 ＜要旨＞ ・Kubernetes を用いたモビリティの車両―エッジークラウドのシームレスなソフトウェアデプロイ環境の概要 ・メディア駆動型リアルタイムコンテンツマネジメントフレームワークの概要 ・上記技術を組み合わせたアンビエント・コンピューティングの実現
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
Deploy Anywhere：モビリティにおけるアンビエント・コンピューティングへのK8Sの活用
本セッションでは、Kubernetes (K8S)を用いた『misaki』と、『メディア駆動型リアルタイムコンテントマネジメントフレームワーク』の概要を解説し、今後のモバイルエッジクラウド――エッジ・モバイルネットワーク（5G）・クラウドが協調――の時代における、「アンビエント・コンピューティング」※へのアプローチについてディスカッションします。 『misaki』とは、デンソーが研究開発しているソフトウェア基盤です。いわば自動車を「クラウドによってネットワーク化された分散アプリケーション環境のエッジ」と位置づけるもので、Kubernetesによって実現しています。「画像認識」や「AD/ADAS (Autonomous Driving/Advanced Driver Assistance System)」などの、さまざまなソフトウェアの実行環境としての活用を視野にいれています。 『メディア駆動型リアルタイムコンテントマネジメントフレームワーク』とは、中西崇文准教授（武蔵野大学 データサイエンス学部）が提唱するもので、センサーネットワークなどによって把握される「実社会の状況」に従って、コンテンツを選択する技術です。このフレームワークを用いることで、たとえば「走行地点の詳細情報」「精密な渋滞予測」「ドライブシーンに合った楽曲選択」などが実現できる――と考えられています。 そして、これらの技術をモビリティの分野に適用した「アンビエント・コンピューティング」の実現が試みられています。「運転中の人は従来メディア（スマホやパソコン）に触れることができない」一方で、自動車は「外部とのコネクテッドな機能」と「自動車自身が装備するセンサーネットワーク」から得た多種多様なデジタルメディアによって、これまでにないアンビエントなデジタル体験を提供できる媒体となる可能性を秘めています。 ※：Ambient computing。人間が指示を行わなくても、行動パターンや予測機能によってシステムを操作するコンピューター。IoTなどを通じて情報を収集。 ＜要旨＞ ・Kubernetes を用いたモビリティの車両―エッジークラウドのシームレスなソフトウェアデプロイ環境の概要 ・メディア駆動型リアルタイムコンテンツマネジメントフレームワークの概要 ・上記技術を組み合わせたアンビエント・コンピューティングの実現
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
Deploy Anywhere：モビリティにおけるアンビエント・コンピューティングへのK8Sの活用
本セッションでは、Kubernetes (K8S)を用いた『misaki』と、『メディア駆動型リアルタイムコンテントマネジメントフレームワーク』の概要を解説し、今後のモバイルエッジクラウド――エッジ・モバイルネットワーク（5G）・クラウドが協調――の時代における、「アンビエント・コンピューティング」※へのアプローチについてディスカッションします。 『misaki』とは、デンソーが研究開発しているソフトウェア基盤です。いわば自動車を「クラウドによってネットワーク化された分散アプリケーション環境のエッジ」と位置づけるもので、Kubernetesによって実現しています。「画像認識」や「AD/ADAS (Autonomous Driving/Advanced Driver Assistance System)」などの、さまざまなソフトウェアの実行環境としての活用を視野にいれています。 『メディア駆動型リアルタイムコンテントマネジメントフレームワーク』とは、中西崇文准教授（武蔵野大学 データサイエンス学部）が提唱するもので、センサーネットワークなどによって把握される「実社会の状況」に従って、コンテンツを選択する技術です。このフレームワークを用いることで、たとえば「走行地点の詳細情報」「精密な渋滞予測」「ドライブシーンに合った楽曲選択」などが実現できる――と考えられています。 そして、これらの技術をモビリティの分野に適用した「アンビエント・コンピューティング」の実現が試みられています。「運転中の人は従来メディア（スマホやパソコン）に触れることができない」一方で、自動車は「外部とのコネクテッドな機能」と「自動車自身が装備するセンサーネットワーク」から得た多種多様なデジタルメディアによって、これまでにないアンビエントなデジタル体験を提供できる媒体となる可能性を秘めています。 ※：Ambient computing。人間が指示を行わなくても、行動パターンや予測機能によってシステムを操作するコンピューター。IoTなどを通じて情報を収集。 ＜要旨＞ ・Kubernetes を用いたモビリティの車両―エッジークラウドのシームレスなソフトウェアデプロイ環境の概要 ・メディア駆動型リアルタイムコンテンツマネジメントフレームワークの概要 ・上記技術を組み合わせたアンビエント・コンピューティングの実現
講師は2020年までIBMでクラウドシステムの基盤設計を担当し、企業システムにおけるデジタルトランスフォーメーションを企画、リードしてきました。 2007年には優れた技術功績によって米国IBM本社からディスティングイッシュト・エンジニアの称号を与えられ技術理事に就任、IBMクラウドの最高技術責任者などを歴任してきました。 現在は独立し、サービス・プラットフォームにおけるアーキテクチャ構築や品質管理のためのエンジニアリングなどの技術領域でイノベーションに関わる技術支援、講演や寄稿などを行っています。
日本の伝統的大企業にインターネット的な文化とスピードを取り入れる
巷ではデジタルトランスフォーメーション（DX）が大ブームです。多くの日本の企業がこのDXの波に乗り遅れまいと、さまざまな取り組みを実施しています。 DXの本質は、「不確実性の増大に伴うビジネス環境の厳しい変化の中で、デジタルを前提とし、インターネットとソフトウェアによって、この変化に俊敏に対応し、新たな価値（社会的価値・ユーザー価値）を創出していくこと」でありましょう。しかしながら、伝統的なニッポンの大企業の歴史を積み重ねてきた組織、プロセス、企業文化・風土においては、そうした本質的なDXを推進することは容易ではありません。 本セッションでは、伝統的大企業に所属し、それぞれこの困難に立ち向かっている“デジタル志士”とともに、「日本の伝統的大企業でのデジタル変革の勘所」について議論します。 ＜要旨＞ ・伝統的大企業でのDX推進の成功事例 ・DXの本質 ・伝統的大企業のVUCAの生き残り戦略のヒント （VUCA: Volatility、Uncertainty、Complexity、Ambiguity
1999年サン・マイクロシステムズ株式会社に入社。 米国 Sun Microsystems, Incでの開発などを経て2000年に株式会社アプレッソを起業、データ連携ミドルウェア DataSpiderを開発し、SOFTICより年間最優秀ソフトウェア賞を受賞。 2013年にセゾン情報システムズHULFT事業CTO、2014年 他事業部も含めたCTO、2015年取締役 CTO、2016年常務取締役 CTOを務め、2019年に株式会社クレディセゾンへ入社。 取締役 CTOなどを経て、2021年3月より現職。
日本の伝統的大企業にインターネット的な文化とスピードを取り入れる
巷ではデジタルトランスフォーメーション（DX）が大ブームです。多くの日本の企業がこのDXの波に乗り遅れまいと、さまざまな取り組みを実施しています。 DXの本質は、「不確実性の増大に伴うビジネス環境の厳しい変化の中で、デジタルを前提とし、インターネットとソフトウェアによって、この変化に俊敏に対応し、新たな価値（社会的価値・ユーザー価値）を創出していくこと」でありましょう。しかしながら、伝統的なニッポンの大企業の歴史を積み重ねてきた組織、プロセス、企業文化・風土においては、そうした本質的なDXを推進することは容易ではありません。 本セッションでは、伝統的大企業に所属し、それぞれこの困難に立ち向かっている“デジタル志士”とともに、「日本の伝統的大企業でのデジタル変革の勘所」について議論します。 ＜要旨＞ ・伝統的大企業でのDX推進の成功事例 ・DXの本質 ・伝統的大企業のVUCAの生き残り戦略のヒント （VUCA: Volatility、Uncertainty、Complexity、Ambiguity
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
データセンター セッション(1) 最新テクノロジー篇
データセンターは、「ポストコロナ時代におけるデジタル・オンライン前提の社会を実現するための、最重要インフラの一つ」との認識が、ますます高まってきています。 一方で、情報通信システムの中でもとくにデータセンターが消費する電力量の多さと増加は、「2050年カーボンニュートラル」や「地球温暖化防止」のために、「最低限」とすることが社会的な要求となってきています。すなわち、「高パフォーマンスのコンピューティングサービス」を「より小さなエネルギー消費量」によって実現しなければならないのです。 そこで本セッションでは、エネルギー消費量の増加を抑えつつ、高パフォーマンスのデータセンターの実現に向けた最新の実例を取り上げ、参加者のみなさんと共有します。さらに地球温暖化防止という社会的な要求に、データセンター産業・インターネット産業がどのように貢献できるのかについて考察します。 ＜要旨＞ ・高パフォーマンス化・省エネ化の両立にむけた取り組み事例 ・データセンターとSDGs (Sustainable Development Goals)
1987年 九州大学 工学部電子工学科 修士課程 了。 同年4月 (株)東芝 入社。 1990年より2年間 米国ニュージャージ州 ベルコア社、1994年より2年間 米国ニューヨーク市 コロンビア大学にて客員研究員。1998年10月より東京大学 大型計算機センター助教授、2001年4月より東京大学 情報理工学系研究科 助教授。2005年4月より現職。 WIDEプロジェクト代表。 MPLS-JAPAN代表、IPv6普及・高度化推進協議会専務理事、JPNIC副理事長、日本データセンター協会 理事/運営委員会委員長。工学博士(東京大学)。
データセンター セッション(1) 最新テクノロジー篇
データセンターは、「ポストコロナ時代におけるデジタル・オンライン前提の社会を実現するための、最重要インフラの一つ」との認識が、ますます高まってきています。 一方で、情報通信システムの中でもとくにデータセンターが消費する電力量の多さと増加は、「2050年カーボンニュートラル」や「地球温暖化防止」のために、「最低限」とすることが社会的な要求となってきています。すなわち、「高パフォーマンスのコンピューティングサービス」を「より小さなエネルギー消費量」によって実現しなければならないのです。 そこで本セッションでは、エネルギー消費量の増加を抑えつつ、高パフォーマンスのデータセンターの実現に向けた最新の実例を取り上げ、参加者のみなさんと共有します。さらに地球温暖化防止という社会的な要求に、データセンター産業・インターネット産業がどのように貢献できるのかについて考察します。 ＜要旨＞ ・高パフォーマンス化・省エネ化の両立にむけた取り組み事例 ・データセンターとSDGs (Sustainable Development Goals)
1997年京セラコミュニケーションシステム入社。エンタープライズ向けITインフラの設計・構築・運用保守、データセンターサービスやモバイルデータ通信サービスの企画・開発に従事。 現在は北海道石狩市での再生可能エネルギー100%データセンターの企画・開発を担当し、カーボンニュートラルの実現に向けたエネルギーの地産地消の推進にも取り組んでいる。
データセンター セッション(1) 最新テクノロジー篇
データセンターは、「ポストコロナ時代におけるデジタル・オンライン前提の社会を実現するための、最重要インフラの一つ」との認識が、ますます高まってきています。 一方で、情報通信システムの中でもとくにデータセンターが消費する電力量の多さと増加は、「2050年カーボンニュートラル」や「地球温暖化防止」のために、「最低限」とすることが社会的な要求となってきています。すなわち、「高パフォーマンスのコンピューティングサービス」を「より小さなエネルギー消費量」によって実現しなければならないのです。 そこで本セッションでは、エネルギー消費量の増加を抑えつつ、高パフォーマンスのデータセンターの実現に向けた最新の実例を取り上げ、参加者のみなさんと共有します。さらに地球温暖化防止という社会的な要求に、データセンター産業・インターネット産業がどのように貢献できるのかについて考察します。 ＜要旨＞ ・高パフォーマンス化・省エネ化の両立にむけた取り組み事例 ・データセンターとSDGs (Sustainable Development Goals)
2015年インターネットイニシアティブ入社。 コンテナ型データセンターの国内外での構築や、電力分野での新技術検証等、次世代データセンターの設計構築・技術開発に従事。 現在は、自社データセンターの設計構築・技術開発を担当し、省CO2化の促進が期待されるデータセンターにおける、エネルギー制御にかかる実証や省エネの推進にも取り組んでいる。
データセンター セッション(1) 最新テクノロジー篇
データセンターは、「ポストコロナ時代におけるデジタル・オンライン前提の社会を実現するための、最重要インフラの一つ」との認識が、ますます高まってきています。 一方で、情報通信システムの中でもとくにデータセンターが消費する電力量の多さと増加は、「2050年カーボンニュートラル」や「地球温暖化防止」のために、「最低限」とすることが社会的な要求となってきています。すなわち、「高パフォーマンスのコンピューティングサービス」を「より小さなエネルギー消費量」によって実現しなければならないのです。 そこで本セッションでは、エネルギー消費量の増加を抑えつつ、高パフォーマンスのデータセンターの実現に向けた最新の実例を取り上げ、参加者のみなさんと共有します。さらに地球温暖化防止という社会的な要求に、データセンター産業・インターネット産業がどのように貢献できるのかについて考察します。 ＜要旨＞ ・高パフォーマンス化・省エネ化の両立にむけた取り組み事例 ・データセンターとSDGs (Sustainable Development Goals)
2000年3月慶應義塾大学政策・メディア研究科修士課程修了。2000年4月より2016年7月まで、株式会社東芝 研究開発センターにて自律分散システムの研究開発に従事。 2016年8月より株式会社Preferred Networksで自律ネットワークシステムの研究の傍ら、社内計算基盤環境の整備を実施。 2019年10月より同執行役員 計算基盤担当VPとしてMN-Core開発から計算基盤サービスの提供までを担当している。
DXのセキュリティ：部門の壁を破る組織態勢の在り方
長期化するコロナ禍の中で、DX推進のうごきは「各企業の生き残りをかけた必須のビジネス活動」として位置づけられています。リモートワークの推進のみならず、工場・プラントの自動化・リモート管理の推進、製品・サービスのIoT化・他業種との協業サービスなど、企業のさまざまなビジネス活動がサイバー空間に拡張されることにより、セキュリティを管理すべき対象が、従来の「情報システム」だけではなく、「工場・プラント」「製品・サービス」「サプライチェーン」といった領域に拡大しています。 こうした拡大したビジネス領域において、「組織態勢のガバナンスが十分でない」ことに起因するセキュリティリスクが増大しています。たとえば、「電子マネーサービスにおける二要素認証対応などの対策不備によるセキュリティ被害」がその一例です。また従来の情報セキュリティ部門を中心とした「社内情報システムのみを管理対象とする態勢」では、各事業部門がDXを進める工場・プラント、新製品・サービスのセキュリティ対策に十分なガバナンスが効かず、初歩的とも思える対策不備が露呈するケースが発生しています。 本セッションでは、「DXの推進により拡大した領域のセキュリティインシデントの現状認識」を共有し、スピーカーの企業で行われている実際の取り組みを紹介したあとで、「リスクを減らすための企業の組織態勢やガバナンスの在り方」「経営層をどのように巻き込めば良いか」といった課題について、パネルディスカッションにて議論し、同様の課題を持つ聴講者の具体的なアクションのヒントとなることを目的とします。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
DXのセキュリティ：部門の壁を破る組織態勢の在り方
長期化するコロナ禍の中で、DX推進のうごきは「各企業の生き残りをかけた必須のビジネス活動」として位置づけられています。リモートワークの推進のみならず、工場・プラントの自動化・リモート管理の推進、製品・サービスのIoT化・他業種との協業サービスなど、企業のさまざまなビジネス活動がサイバー空間に拡張されることにより、セキュリティを管理すべき対象が、従来の「情報システム」だけではなく、「工場・プラント」「製品・サービス」「サプライチェーン」といった領域に拡大しています。 こうした拡大したビジネス領域において、「組織態勢のガバナンスが十分でない」ことに起因するセキュリティリスクが増大しています。たとえば、「電子マネーサービスにおける二要素認証対応などの対策不備によるセキュリティ被害」がその一例です。また従来の情報セキュリティ部門を中心とした「社内情報システムのみを管理対象とする態勢」では、各事業部門がDXを進める工場・プラント、新製品・サービスのセキュリティ対策に十分なガバナンスが効かず、初歩的とも思える対策不備が露呈するケースが発生しています。 本セッションでは、「DXの推進により拡大した領域のセキュリティインシデントの現状認識」を共有し、スピーカーの企業で行われている実際の取り組みを紹介したあとで、「リスクを減らすための企業の組織態勢やガバナンスの在り方」「経営層をどのように巻き込めば良いか」といった課題について、パネルディスカッションにて議論し、同様の課題を持つ聴講者の具体的なアクションのヒントとなることを目的とします。
・2000年4月〜 主に運航管理系、顧客管理系のシステム開発に従事 ・2019年7月〜2020年6月 IPA産業サイバーセキュリティセンター(ICSCoE)中核人材プログラムを受講（第3期生） ・2020年7月〜現職
DXのセキュリティ：部門の壁を破る組織態勢の在り方
長期化するコロナ禍の中で、DX推進のうごきは「各企業の生き残りをかけた必須のビジネス活動」として位置づけられています。リモートワークの推進のみならず、工場・プラントの自動化・リモート管理の推進、製品・サービスのIoT化・他業種との協業サービスなど、企業のさまざまなビジネス活動がサイバー空間に拡張されることにより、セキュリティを管理すべき対象が、従来の「情報システム」だけではなく、「工場・プラント」「製品・サービス」「サプライチェーン」といった領域に拡大しています。 こうした拡大したビジネス領域において、「組織態勢のガバナンスが十分でない」ことに起因するセキュリティリスクが増大しています。たとえば、「電子マネーサービスにおける二要素認証対応などの対策不備によるセキュリティ被害」がその一例です。また従来の情報セキュリティ部門を中心とした「社内情報システムのみを管理対象とする態勢」では、各事業部門がDXを進める工場・プラント、新製品・サービスのセキュリティ対策に十分なガバナンスが効かず、初歩的とも思える対策不備が露呈するケースが発生しています。 本セッションでは、「DXの推進により拡大した領域のセキュリティインシデントの現状認識」を共有し、スピーカーの企業で行われている実際の取り組みを紹介したあとで、「リスクを減らすための企業の組織態勢やガバナンスの在り方」「経営層をどのように巻き込めば良いか」といった課題について、パネルディスカッションにて議論し、同様の課題を持つ聴講者の具体的なアクションのヒントとなることを目的とします。
キヤノン（株）中央研究所を経て、各種製品の研究・開発やISP事業に携わる。 2003年～2014年まで株式会社ユビテック代表取締役社長。日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）IP 担当理事、IPv6普及高度化推進協議会常務理事、東京大学におけるグリーンITプロジェクトにも発足から参画。 現在は、IoTセキュリティにおける標準化、技術開発を推進。ゼロワン研究所代表（2014年～）
工場（FA）セキュリティガイドライン ～つながる工場のセキュリティ対策のニューノーマル～
FA (Factory Automation)とは、生産工程の自動化を図るシステムの総称であり、日本のモノづくりを支える根幹の技術です。近年のFAシステムは、クラウドなどの外部システムと接続することで、「AIを活用した歩留まり向上」や「IoT技術を用いた予知保全」などの新しい価値を生み出しています。 しかし、可用性を重視する工場においては、古いシステムが刷新されずに残っているため、外部と接続することで生じるセキュリティリスクが通常の情報システムよりも高く、一部の企業ではDX推進の阻害要因となっています。さらに、「IT部門との責任分界点がはっきりしない」「FAセキュリティの責任組織が存在しない」「FAシステム構成はベンダー任せで、社内の誰も把握していない」「FA現場担当者にセキュリティ事故発生の認識がない」など、セキュリティの課題が山積みのFAシステムが、外部と安易に接続することは、大きなセキュリティリスクを生む危険性を孕んでいます。 本セッションでは、このようなFAのビジネス環境の変化をチェアより解説したあと、FAシステム・機器ベンダーが中心となって策定した『FAシステムセキュリティガイドライン』について、ガイドラインの策定メンバーより、その背景と内容を紹介します。パネルディスカッションでは、「FAセキュリティを進める上での理想と現実のギャップ」および「今後のFAシステムのDXの実現によって、新しい常識となると考えられる“セキュリティ対策のニューノーマル”とは何か」について議論します。
日立製作所において制御システムの開発およびエンジニアリングに従事。 2000年より制御システムにおけるサイバーセキュリティ関連業務に従事。 政府、経団連等のセキュリティ関連委員会の委員。 博士（工学）
工場（FA）セキュリティガイドライン ～つながる工場のセキュリティ対策のニューノーマル～
FA (Factory Automation)とは、生産工程の自動化を図るシステムの総称であり、日本のモノづくりを支える根幹の技術です。近年のFAシステムは、クラウドなどの外部システムと接続することで、「AIを活用した歩留まり向上」や「IoT技術を用いた予知保全」などの新しい価値を生み出しています。 しかし、可用性を重視する工場においては、古いシステムが刷新されずに残っているため、外部と接続することで生じるセキュリティリスクが通常の情報システムよりも高く、一部の企業ではDX推進の阻害要因となっています。さらに、「IT部門との責任分界点がはっきりしない」「FAセキュリティの責任組織が存在しない」「FAシステム構成はベンダー任せで、社内の誰も把握していない」「FA現場担当者にセキュリティ事故発生の認識がない」など、セキュリティの課題が山積みのFAシステムが、外部と安易に接続することは、大きなセキュリティリスクを生む危険性を孕んでいます。 本セッションでは、このようなFAのビジネス環境の変化をチェアより解説したあと、FAシステム・機器ベンダーが中心となって策定した『FAシステムセキュリティガイドライン』について、ガイドラインの策定メンバーより、その背景と内容を紹介します。パネルディスカッションでは、「FAセキュリティを進める上での理想と現実のギャップ」および「今後のFAシステムのDXの実現によって、新しい常識となると考えられる“セキュリティ対策のニューノーマル”とは何か」について議論します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
工場（FA）セキュリティガイドライン ～つながる工場のセキュリティ対策のニューノーマル～
FA (Factory Automation)とは、生産工程の自動化を図るシステムの総称であり、日本のモノづくりを支える根幹の技術です。近年のFAシステムは、クラウドなどの外部システムと接続することで、「AIを活用した歩留まり向上」や「IoT技術を用いた予知保全」などの新しい価値を生み出しています。 しかし、可用性を重視する工場においては、古いシステムが刷新されずに残っているため、外部と接続することで生じるセキュリティリスクが通常の情報システムよりも高く、一部の企業ではDX推進の阻害要因となっています。さらに、「IT部門との責任分界点がはっきりしない」「FAセキュリティの責任組織が存在しない」「FAシステム構成はベンダー任せで、社内の誰も把握していない」「FA現場担当者にセキュリティ事故発生の認識がない」など、セキュリティの課題が山積みのFAシステムが、外部と安易に接続することは、大きなセキュリティリスクを生む危険性を孕んでいます。 本セッションでは、このようなFAのビジネス環境の変化をチェアより解説したあと、FAシステム・機器ベンダーが中心となって策定した『FAシステムセキュリティガイドライン』について、ガイドラインの策定メンバーより、その背景と内容を紹介します。パネルディスカッションでは、「FAセキュリティを進める上での理想と現実のギャップ」および「今後のFAシステムのDXの実現によって、新しい常識となると考えられる“セキュリティ対策のニューノーマル”とは何か」について議論します。
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サイバー脅威インテリジェンス ～その選択に根拠はありますか？～
ここ数年、「シフトレフト」や「サイバー脅威インテリジェンス(CTI: Cyber Threat Intelligence)」という言葉を耳にする機会が増え、それらの様々な定義や解説も目にするようになりました。とはいえ、自組織における「必要性」や「活用のイメージ」が今ひとつハッキリしないという声も多々あります。 一方で、常に最高レベルのサイバー攻撃の標的となってきた金融機関においては、金融庁の方針もあり、脅威ベースのペネトレーションテスト(TLPT: Threat Led Penetration Test)の採用が早くから進んできました。さらに2019年9月には、金融情報システムセンター(FISC: The Center for Financial Industry Information Systems)から『金融機関等におけるTLPT実施にあたっての手引書』が発行され、国内における適用例はさらに増加しています。このTLPT に際しては、「対象となる組織やその敵対組織についてのCTI」を起点とした「攻撃者視点での実践的なシナリオ」の構築が不可欠です。 このセッションでは、このように活用の場が広がりその重要性がますます高まっているCTI について、「期待できる効果」および「組織における活用事例」、「何から始めればよいのか」を中心にお話します。 ＜要旨＞ ・CTI に期待できること、できないことの理解 ・自組織で見つける重要な起点 ・具体的なアクションに繋がる CTI の把握
国内外の IT、サイバーセキュリティ企業で25年以上のキャリアを持つ。大手国内メーカーで複数プラットフォームの技術開発に従事し、その後外資系最大手メディア・金融企業にて国内外のデータセンター・企業ネットワークを構築・運用するチームのリーダーとしてアジア地域、後にグローバルチームの指揮を任せられる。 また世界最大手のCDN事業者ではセキュリティ ソリューションの提案や国内外のインターネットにおけるセキュリティについての講演を担当した。 現職では脅威インテリジェンス分析官として日本の組織におけるインテリジェンス活用の支援に務めている。
ふるさとDX ～成功への秘訣～
国内の各地方においてDXに関連する取り組みが進められています。そこでは「行政のデジタル化」だけではなく、「経済・産業の高度化」「観光資源の強化」など、さまざまな分野でのデジタル技術の活用が期待されています。また、コロナ禍によりリモートワークが急速に普及しており、オンライン上で業務が完結しうる体制が多くの分野で整いつつあります。あわせて、観光地やリゾート地で観光をしながら勤務する「ワーケーション」も注目を浴びています。 こうした環境下、住む場所に囚われず、多様で豊かな生活をもたらす真の“ふるさとDX”の実現のためにはどうしたらいいのでしょう。それには首都圏でサイロ化した議論をするのではなく、地方との繋がりを実際に持ちながら、一過性のうごきではない継続的な取り組みを進めていくことが重要となってきます。 このセッションでは、「地方自治体の取り組み」や「地方でのDX事例」を紹介しつつ、パネルディスカッションを通じて今後の「地方でDXを実現するためのヒント」を提示します。 ＜要旨＞ ・地方自治体によるDXの取り組み ・人材育成や人的ネットワークの構築と維持 ・ワーケーションのさらなる活用（首都圏/地方それぞれの期待）
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ふるさとDX ～成功への秘訣～
国内の各地方においてDXに関連する取り組みが進められています。そこでは「行政のデジタル化」だけではなく、「経済・産業の高度化」「観光資源の強化」など、さまざまな分野でのデジタル技術の活用が期待されています。また、コロナ禍によりリモートワークが急速に普及しており、オンライン上で業務が完結しうる体制が多くの分野で整いつつあります。あわせて、観光地やリゾート地で観光をしながら勤務する「ワーケーション」も注目を浴びています。 こうした環境下、住む場所に囚われず、多様で豊かな生活をもたらす真の“ふるさとDX”の実現のためにはどうしたらいいのでしょう。それには首都圏でサイロ化した議論をするのではなく、地方との繋がりを実際に持ちながら、一過性のうごきではない継続的な取り組みを進めていくことが重要となってきます。 このセッションでは、「地方自治体の取り組み」や「地方でのDX事例」を紹介しつつ、パネルディスカッションを通じて今後の「地方でDXを実現するためのヒント」を提示します。 ＜要旨＞ ・地方自治体によるDXの取り組み ・人材育成や人的ネットワークの構築と維持 ・ワーケーションのさらなる活用（首都圏/地方それぞれの期待）
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ふるさとDX ～成功への秘訣～
国内の各地方においてDXに関連する取り組みが進められています。そこでは「行政のデジタル化」だけではなく、「経済・産業の高度化」「観光資源の強化」など、さまざまな分野でのデジタル技術の活用が期待されています。また、コロナ禍によりリモートワークが急速に普及しており、オンライン上で業務が完結しうる体制が多くの分野で整いつつあります。あわせて、観光地やリゾート地で観光をしながら勤務する「ワーケーション」も注目を浴びています。 こうした環境下、住む場所に囚われず、多様で豊かな生活をもたらす真の“ふるさとDX”の実現のためにはどうしたらいいのでしょう。それには首都圏でサイロ化した議論をするのではなく、地方との繋がりを実際に持ちながら、一過性のうごきではない継続的な取り組みを進めていくことが重要となってきます。 このセッションでは、「地方自治体の取り組み」や「地方でのDX事例」を紹介しつつ、パネルディスカッションを通じて今後の「地方でDXを実現するためのヒント」を提示します。 ＜要旨＞ ・地方自治体によるDXの取り組み ・人材育成や人的ネットワークの構築と維持 ・ワーケーションのさらなる活用（首都圏/地方それぞれの期待）
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ふるさとDX ～成功への秘訣～
国内の各地方においてDXに関連する取り組みが進められています。そこでは「行政のデジタル化」だけではなく、「経済・産業の高度化」「観光資源の強化」など、さまざまな分野でのデジタル技術の活用が期待されています。また、コロナ禍によりリモートワークが急速に普及しており、オンライン上で業務が完結しうる体制が多くの分野で整いつつあります。あわせて、観光地やリゾート地で観光をしながら勤務する「ワーケーション」も注目を浴びています。 こうした環境下、住む場所に囚われず、多様で豊かな生活をもたらす真の“ふるさとDX”の実現のためにはどうしたらいいのでしょう。それには首都圏でサイロ化した議論をするのではなく、地方との繋がりを実際に持ちながら、一過性のうごきではない継続的な取り組みを進めていくことが重要となってきます。 このセッションでは、「地方自治体の取り組み」や「地方でのDX事例」を紹介しつつ、パネルディスカッションを通じて今後の「地方でDXを実現するためのヒント」を提示します。 ＜要旨＞ ・地方自治体によるDXの取り組み ・人材育成や人的ネットワークの構築と維持 ・ワーケーションのさらなる活用（首都圏/地方それぞれの期待）
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ATT＆CK：攻撃者視点から捉えるサイバーセキュリティ対策と分析事例
「ATT＆CK（アタック）」は、MITRE（マイター）社が開発している、サイバー攻撃の流れや手法などを体系化した分析フレームワークです。過去に攻撃者が使った200種類以上の攻撃手法を蓄積したナレッジベースであり、セキュリティの専門家だけではなく、セキュリティに関わるユーザ企業の担当者にとっても有益な共通認識として、セキュリティ対策やセキュリティ人材育成への活用が期待されています。 また、セキュリティ製品の機能説明に際してもATT＆CKが取り入れられはじめており、サイバー攻撃から組織を守るために必要な「攻撃者視点」を養う有用なフレームワークと言えます。 本セッションでは、過去のInteropカンファレンスの「ATT＆CK」セッションを振り返りつつ、この一年間で発生したセキュリティインシデントを公開情報をもとに ATT&CK の観点から分析した内容を紹介します。 MITRE ATT＆CK™ https://attack.mitre.org/ ＜要旨＞ ・ATT&CK の活用について ・攻撃者視点を涵養する手法として ・実際の事例に基づく分析について
セキュリティベンダーにてセキュリティ診断や緊急対応マニュアルの策定支援、トレーニング講師などを行う。 また、ソフトウェア製品の脆弱性検証や、Black Hat USA 内の Arsenal にて作成したツールが採択されるなど、コミュニティでも精力的に活動する。 現在は、Capy株式会社にてサイバーセキュリティに関する研究開発や分析などに携わる。著書（共著）に『WordPressプロフェッショナル養成読本』（技術評論社）、『インターネット白書2015」（インプレスR&D）、がある。
2021年エッジクラウドのトレンド予測 ～バズワードから実ビジネスへ～
日々増大するエッジデバイスと増強されるコンピューティング能力から、エッジコンピューティングへの注目や期待が世界中で語られてきました。しかしその実現性と適用可能なマーケット領域には疑問が残されたままでした。 進化した今日の「エッジクラウド」は、エッジコンピューティング環境とプライベートクラウドとを組み合わせることで、「データが生成される場所の近くでそれを取得し処理する」手法が確立・浸透しています。この仕組みのメリットは、AI学習・自動化・仮想化・プログラマビリティ・セキュリティなどといった高度な処理も、リアルタイム性を保ちつつ処理系に組み入れられるようになったことです。そしてエッジコンピューティングの適用可能性がより明確化・具体化でき、その活用は「バズワード」から「実ビジネス」へといよいよ移り変わってきています。実際、適用できる分野が農林水産・低速走行車両・地域医療介護などに飛躍的に広がることが実証されています。 本セッションでは、けっして工場内のIoTだけには留まらない広範な最新事例に基づいて、2021年の“エッジ”のトレンドを予測し、ディスカッションします。 ＜要旨＞ 1.COVIDがITとOTの融合の加速を牽引する 2.AI/MLのOTへのAdaption 3.CloudとEdgeの状況変化と今後のトレンド 4. IT/OT融合により拡大するEdge導入の今後の課題 5.最新事例と今後、影響を及ぼす市場(Private 5G)の予想
IBMメインフレームSEから始まり、米国通信ベンチャにてルータ、L3スイッチ製品に関わり、SE、PM、ビジネス開発を経て、2002年米国シスコシステムズ入社。 産学官プロジェクトを担当しネットワークにおけるSolution Evangelistを担当、エンジニア育成事業、高度ITアーキテクト育成協議会（AITAC) 理事、Interopプログラム委員を歴任。 2020/11内閣官房情報通信技術IT総合戦略室 戦略調整官に採用されデジタル庁準備活動に従事。 2020/12 コンサルティング会社としてアレドノ合同会社を設立。
2021年エッジクラウドのトレンド予測 ～バズワードから実ビジネスへ～
日々増大するエッジデバイスと増強されるコンピューティング能力から、エッジコンピューティングへの注目や期待が世界中で語られてきました。しかしその実現性と適用可能なマーケット領域には疑問が残されたままでした。 進化した今日の「エッジクラウド」は、エッジコンピューティング環境とプライベートクラウドとを組み合わせることで、「データが生成される場所の近くでそれを取得し処理する」手法が確立・浸透しています。この仕組みのメリットは、AI学習・自動化・仮想化・プログラマビリティ・セキュリティなどといった高度な処理も、リアルタイム性を保ちつつ処理系に組み入れられるようになったことです。そしてエッジコンピューティングの適用可能性がより明確化・具体化でき、その活用は「バズワード」から「実ビジネス」へといよいよ移り変わってきています。実際、適用できる分野が農林水産・低速走行車両・地域医療介護などに飛躍的に広がることが実証されています。 本セッションでは、けっして工場内のIoTだけには留まらない広範な最新事例に基づいて、2021年の“エッジ”のトレンドを予測し、ディスカッションします。 ＜要旨＞ 1.COVIDがITとOTの融合の加速を牽引する 2.AI/MLのOTへのAdaption 3.CloudとEdgeの状況変化と今後のトレンド 4. IT/OT融合により拡大するEdge導入の今後の課題 5.最新事例と今後、影響を及ぼす市場(Private 5G)の予想
1985年（株）三菱総合研究所入社。 IPv6事業開発部長、情報通信政策研究本部長、営業本部長等を経て2020年1月より現職。一社）情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）理事、特非）日本セキュリティ監査協会理事。 大規模都市開発、地域活性化計画、地上放送デジタル化政策支援、IPv6/ワイヤレスブロードバンド政策が専門。 World Internet Conference Wuzhen Summit（2017、2019中国）「International High-Level Think Tank Forum」等。
2021年エッジクラウドのトレンド予測 ～バズワードから実ビジネスへ～
日々増大するエッジデバイスと増強されるコンピューティング能力から、エッジコンピューティングへの注目や期待が世界中で語られてきました。しかしその実現性と適用可能なマーケット領域には疑問が残されたままでした。 進化した今日の「エッジクラウド」は、エッジコンピューティング環境とプライベートクラウドとを組み合わせることで、「データが生成される場所の近くでそれを取得し処理する」手法が確立・浸透しています。この仕組みのメリットは、AI学習・自動化・仮想化・プログラマビリティ・セキュリティなどといった高度な処理も、リアルタイム性を保ちつつ処理系に組み入れられるようになったことです。そしてエッジコンピューティングの適用可能性がより明確化・具体化でき、その活用は「バズワード」から「実ビジネス」へといよいよ移り変わってきています。実際、適用できる分野が農林水産・低速走行車両・地域医療介護などに飛躍的に広がることが実証されています。 本セッションでは、けっして工場内のIoTだけには留まらない広範な最新事例に基づいて、2021年の“エッジ”のトレンドを予測し、ディスカッションします。 ＜要旨＞ 1.COVIDがITとOTの融合の加速を牽引する 2.AI/MLのOTへのAdaption 3.CloudとEdgeの状況変化と今後のトレンド 4. IT/OT融合により拡大するEdge導入の今後の課題 5.最新事例と今後、影響を及ぼす市場(Private 5G)の予想
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2021年エッジクラウドのトレンド予測 ～バズワードから実ビジネスへ～
日々増大するエッジデバイスと増強されるコンピューティング能力から、エッジコンピューティングへの注目や期待が世界中で語られてきました。しかしその実現性と適用可能なマーケット領域には疑問が残されたままでした。 進化した今日の「エッジクラウド」は、エッジコンピューティング環境とプライベートクラウドとを組み合わせることで、「データが生成される場所の近くでそれを取得し処理する」手法が確立・浸透しています。この仕組みのメリットは、AI学習・自動化・仮想化・プログラマビリティ・セキュリティなどといった高度な処理も、リアルタイム性を保ちつつ処理系に組み入れられるようになったことです。そしてエッジコンピューティングの適用可能性がより明確化・具体化でき、その活用は「バズワード」から「実ビジネス」へといよいよ移り変わってきています。実際、適用できる分野が農林水産・低速走行車両・地域医療介護などに飛躍的に広がることが実証されています。 本セッションでは、けっして工場内のIoTだけには留まらない広範な最新事例に基づいて、2021年の“エッジ”のトレンドを予測し、ディスカッションします。 ＜要旨＞ 1.COVIDがITとOTの融合の加速を牽引する 2.AI/MLのOTへのAdaption 3.CloudとEdgeの状況変化と今後のトレンド 4. IT/OT融合により拡大するEdge導入の今後の課題 5.最新事例と今後、影響を及ぼす市場(Private 5G)の予想
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2021年エッジクラウドのトレンド予測 ～バズワードから実ビジネスへ～
日々増大するエッジデバイスと増強されるコンピューティング能力から、エッジコンピューティングへの注目や期待が世界中で語られてきました。しかしその実現性と適用可能なマーケット領域には疑問が残されたままでした。 進化した今日の「エッジクラウド」は、エッジコンピューティング環境とプライベートクラウドとを組み合わせることで、「データが生成される場所の近くでそれを取得し処理する」手法が確立・浸透しています。この仕組みのメリットは、AI学習・自動化・仮想化・プログラマビリティ・セキュリティなどといった高度な処理も、リアルタイム性を保ちつつ処理系に組み入れられるようになったことです。そしてエッジコンピューティングの適用可能性がより明確化・具体化でき、その活用は「バズワード」から「実ビジネス」へといよいよ移り変わってきています。実際、適用できる分野が農林水産・低速走行車両・地域医療介護などに飛躍的に広がることが実証されています。 本セッションでは、けっして工場内のIoTだけには留まらない広範な最新事例に基づいて、2021年の“エッジ”のトレンドを予測し、ディスカッションします。 ＜要旨＞ 1.COVIDがITとOTの融合の加速を牽引する 2.AI/MLのOTへのAdaption 3.CloudとEdgeの状況変化と今後のトレンド 4. IT/OT融合により拡大するEdge導入の今後の課題 5.最新事例と今後、影響を及ぼす市場(Private 5G)の予想
行政官として、医療機器の許認可、診療報酬に関する業務を経験した後、ベンチャー企業にて医療機器アプリの開発に参画。 現職の慈恵医大では、AMEDやNEDO等の研究事業に参画するとともに、レセプトデータ等のビッグデータやオープンデータを活用し、国民/患者に対して意味があり、かつ持続可能な医療について研究を行っている。
出版・マンガの未来
電子書籍の登場は、出版業界の産業構造に大きな変化をもたらしました。「印刷された紙の媒体の発行部数の低下」が指摘されている中でも、「電子書籍」の市場は拡大を続けています。とりわけ、巨大な市場であり、日本が世界に誇るコンテンツである「マンガ」は、サブスクリプションやアプリなどによって、新しい読者層の獲得や新しい体験の提供をしています。一方、こうした電子書籍では、多様な流通形態が存在し、様々なメディアでの体験が可能であるがゆえに、既存フォーマットとの相違や著作権・権利処理など、多くの技術的・社会的な課題を抱えています。 本セッションでは、「出版とデジタルの融合に関する取り組み」、その中でも「マンガのデジタル化の現状」や「デジタルと融合して実現したことや課題」などについて、出版社の方を交えて議論します。本セッションを通して、「最新の出版の電子化にまつわる状況」や「マンガ雑誌のデジタル化によるメリット・デメリット」「現状の課題」を共有し、「コロナ禍における出版の役割」そして「これからの“出版（パブリッシュ) ”に求められること」などについて紹介します。 ＜要旨＞ ・出版とデジタルの融合 ・電子出版のメリット・デメリット ・デジタルマンガ市場
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出版・マンガの未来
電子書籍の登場は、出版業界の産業構造に大きな変化をもたらしました。「印刷された紙の媒体の発行部数の低下」が指摘されている中でも、「電子書籍」の市場は拡大を続けています。とりわけ、巨大な市場であり、日本が世界に誇るコンテンツである「マンガ」は、サブスクリプションやアプリなどによって、新しい読者層の獲得や新しい体験の提供をしています。一方、こうした電子書籍では、多様な流通形態が存在し、様々なメディアでの体験が可能であるがゆえに、既存フォーマットとの相違や著作権・権利処理など、多くの技術的・社会的な課題を抱えています。 本セッションでは、「出版とデジタルの融合に関する取り組み」、その中でも「マンガのデジタル化の現状」や「デジタルと融合して実現したことや課題」などについて、出版社の方を交えて議論します。本セッションを通して、「最新の出版の電子化にまつわる状況」や「マンガ雑誌のデジタル化によるメリット・デメリット」「現状の課題」を共有し、「コロナ禍における出版の役割」そして「これからの“出版（パブリッシュ) ”に求められること」などについて紹介します。 ＜要旨＞ ・出版とデジタルの融合 ・電子出版のメリット・デメリット ・デジタルマンガ市場
愛知県瀬戸市出身。 2006年慶應義塾大学院前期修士課程（国文学）修了。同年（株）講談社入社。 週刊少年マガジン編集部、ヤングマガジン編集部を経て、2021年6月より現職。マンガ投稿サイト「DASY NEO」（電流協アワード2019大賞）、講談社ゲームクリエイターズラボ、Kickstarterとのパートナーシップ事業等の責任者を務める。
出版・マンガの未来
電子書籍の登場は、出版業界の産業構造に大きな変化をもたらしました。「印刷された紙の媒体の発行部数の低下」が指摘されている中でも、「電子書籍」の市場は拡大を続けています。とりわけ、巨大な市場であり、日本が世界に誇るコンテンツである「マンガ」は、サブスクリプションやアプリなどによって、新しい読者層の獲得や新しい体験の提供をしています。一方、こうした電子書籍では、多様な流通形態が存在し、様々なメディアでの体験が可能であるがゆえに、既存フォーマットとの相違や著作権・権利処理など、多くの技術的・社会的な課題を抱えています。 本セッションでは、「出版とデジタルの融合に関する取り組み」、その中でも「マンガのデジタル化の現状」や「デジタルと融合して実現したことや課題」などについて、出版社の方を交えて議論します。本セッションを通して、「最新の出版の電子化にまつわる状況」や「マンガ雑誌のデジタル化によるメリット・デメリット」「現状の課題」を共有し、「コロナ禍における出版の役割」そして「これからの“出版（パブリッシュ) ”に求められること」などについて紹介します。 ＜要旨＞ ・出版とデジタルの融合 ・電子出版のメリット・デメリット ・デジタルマンガ市場
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IOWNが変える世界 ～『IOWN Global Forum』の最新動向～
Beyond 5G時代に有望なユースケースとして、「Cyber Physical System」「リモートワールド」が注目されています。しかしながらその実現に向けては、既存技術における「データ量爆発」「レイテンシの壁」「環境ROIの壁」を乗り越える必要があります（ROI: Return on Investment）。 そのためNTTは、光技術をもとにICT基盤全体の革新をめざす『IOWN構想』を提唱しました（IOWN: Innovative Optical and Wireless Network、Interop Tokyo 2019の基調講演にて発表）。 講演では、「NTTが提唱したIOWN構想」「それを実現するための技術的な取り組み」「有望なユースケース」について説明するとともに、IOWN構想の実現に向けてパートナーと一緒に取り組む『IOWN Global Forum』についても紹介します。 ＜要旨＞ ・IOWNの全体像 ・IOWNを支える技術（APN (All Photonics Network)、データセントリックコンピューティング、光ダイレクト多地点接続、ExNaaS、Beyond Human空間観察プラットフォーム） ・IOWNのユースケース ・IOWN構想を推進するエコシステムとしての『IOWN Global Forum』の活動
1994年にNTT入社。NTT西日本サービス開発部門（2008年～2012年）、 NTTI3（北米R&D拠点、2013年～2017年)、ソフトウエアイノベーションセンタ所長（2017年～2020年）を経て、現職。研究所をアンカーとしながら、ビジネスと研究のブリッジとして活動。OSSサポートセンタ、光ブロードバンドのモバイル向け付加サービス（フェムトセル管理、Wi-Fi）、SDNプロダクト、AI推論クラウド、等を開発。
IOWNが変える世界 ～『IOWN Global Forum』の最新動向～
Beyond 5G時代に有望なユースケースとして、「Cyber Physical System」「リモートワールド」が注目されています。しかしながらその実現に向けては、既存技術における「データ量爆発」「レイテンシの壁」「環境ROIの壁」を乗り越える必要があります（ROI: Return on Investment）。 そのためNTTは、光技術をもとにICT基盤全体の革新をめざす『IOWN構想』を提唱しました（IOWN: Innovative Optical and Wireless Network、Interop Tokyo 2019の基調講演にて発表）。 講演では、「NTTが提唱したIOWN構想」「それを実現するための技術的な取り組み」「有望なユースケース」について説明するとともに、IOWN構想の実現に向けてパートナーと一緒に取り組む『IOWN Global Forum』についても紹介します。 ＜要旨＞ ・IOWNの全体像 ・IOWNを支える技術（APN (All Photonics Network)、データセントリックコンピューティング、光ダイレクト多地点接続、ExNaaS、Beyond Human空間観察プラットフォーム） ・IOWNのユースケース ・IOWN構想を推進するエコシステムとしての『IOWN Global Forum』の活動
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データセンター セッション(2) 大規模データセンターデベロップメント篇
経済的要因に伴うデータセンターの東京一極集中は、首都直下型地震などの災害対策に対する懸念を日々拡大させてきています。しかしGAFA＋M/BATに代表されるハイパージャイアントの大規模データセンターの首都圏への展開もあり、それらとの連携（ハイブリッド・クラウド）がいまや不可欠である以上、脱・首都圏化は複雑な問題でもあります。阪神圏などへのバックアップデータセンターの展開も徐々に進みつつありますが、その動きは十分であるとはまだまだ言えません。 一方でコロナ禍は、我が国のデジタル化、とくに国や自治体のデジタル化とクラウド化をいやおうなしに加速させることになります。その際、「どのようにデータセンターを配置するのか？」は、国家戦略・国家安全保障上の喫緊の最重要課題の一つでもあります。 本セッションでは、こうした「待ったなし」ともいえる環境下での大規模データセンターの今後のあるべき展開を、グローバルな状況と国内における最新情勢を整理しながら、展望・考察します。 ＜要旨＞ ・大規模データセンターについてのグローバルな状況 ・国内における最新情勢 ・実践的DR/BCP策
１９９３年 大和ハウス工業株式会社 入社 １９９３年 ４月 同社 東京本店 建築事業部に配属 ２００４年 ４月 同社 東京本店 建築事業部 営業第一部 第一課 課長 ２０１３年 ４月 同社 東京本店 建築事業部 副事業部長 兼 第一営業部 部長 ２０１４年 ７月 同社 東京本店 建築事業部 事業部長 ２０１９年 ４月 同社 執行役員 建築事業副担当 営業本部事業統括部副部長 ２０１９年１０月 同社 執行役員 東京本店長 東京ブロック長 建築事業副担当 営業本部事業統括部副部長 ２０２０年 ４月 同社 執行役員 東京本店長 東京ブロック長 兼 信越ブロック長 建築事業副担当 営業本部事業統括部副部長 ２０２０年１０月 同社 執行役員 東京本店長 東京ブロック長 兼 信越ブロック長 建築事業本部副本部長 営業本部事業統括部副部長 ２０２１年 ４月 同社 執行役員 東京本店長 東京ブロック長 建築事業本部副本部長 建築事業本部営業統括部長（東日本担当）（現在）
データセンター セッション(2) 大規模データセンターデベロップメント篇
経済的要因に伴うデータセンターの東京一極集中は、首都直下型地震などの災害対策に対する懸念を日々拡大させてきています。しかしGAFA＋M/BATに代表されるハイパージャイアントの大規模データセンターの首都圏への展開もあり、それらとの連携（ハイブリッド・クラウド）がいまや不可欠である以上、脱・首都圏化は複雑な問題でもあります。阪神圏などへのバックアップデータセンターの展開も徐々に進みつつありますが、その動きは十分であるとはまだまだ言えません。 一方でコロナ禍は、我が国のデジタル化、とくに国や自治体のデジタル化とクラウド化をいやおうなしに加速させることになります。その際、「どのようにデータセンターを配置するのか？」は、国家戦略・国家安全保障上の喫緊の最重要課題の一つでもあります。 本セッションでは、こうした「待ったなし」ともいえる環境下での大規模データセンターの今後のあるべき展開を、グローバルな状況と国内における最新情勢を整理しながら、展望・考察します。 ＜要旨＞ ・大規模データセンターについてのグローバルな状況 ・国内における最新情勢 ・実践的DR/BCP策
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データセンター セッション(2) 大規模データセンターデベロップメント篇
経済的要因に伴うデータセンターの東京一極集中は、首都直下型地震などの災害対策に対する懸念を日々拡大させてきています。しかしGAFA＋M/BATに代表されるハイパージャイアントの大規模データセンターの首都圏への展開もあり、それらとの連携（ハイブリッド・クラウド）がいまや不可欠である以上、脱・首都圏化は複雑な問題でもあります。阪神圏などへのバックアップデータセンターの展開も徐々に進みつつありますが、その動きは十分であるとはまだまだ言えません。 一方でコロナ禍は、我が国のデジタル化、とくに国や自治体のデジタル化とクラウド化をいやおうなしに加速させることになります。その際、「どのようにデータセンターを配置するのか？」は、国家戦略・国家安全保障上の喫緊の最重要課題の一つでもあります。 本セッションでは、こうした「待ったなし」ともいえる環境下での大規模データセンターの今後のあるべき展開を、グローバルな状況と国内における最新情勢を整理しながら、展望・考察します。 ＜要旨＞ ・大規模データセンターについてのグローバルな状況 ・国内における最新情勢 ・実践的DR/BCP策
NTTコムウェア株式会社にて、新規事業開発、エンタープライズ向けソリューション、保守運用サービスなどの事業責任者を歴任し、 ・データセンターやクラウド サービスのビジネス開発 ・データセンターコンサルティングサービスの提供 NTTコムウェア退職を機に、CIO補佐やデータセンターについてのコンサルティング会社、KOCHIジャパンを設立
産業サイバーセキュリティリスクの実態とその政策 ～経済産業省 奥家サイバーセキュリティ課長に聞く～
新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、テレワークの急な推進などのビジネス環境の未曽有の変化が起こるのと同時に、サイバー攻撃の被害に遭う日本企業が増えています。とくに、「端末に感染してデータを暗号化し、身代金を要求する」従来のランサムウェアを用いた攻撃だけでなく、そのデータを窃取して「身代金を払わなければ公開する」といって脅す「二重脅迫」と呼ばれる攻撃も登場しており、いままさにDXを進めようとする日本企業にとっては無視できないリスクとなってきています。 このような状況を受けて、経済産業省のサイバーセキュリティ課では、『最近のサイバー攻撃の状況を踏まえた経営者への注意喚起』※を産業界に対して発出しました（2020年12月）。これは、日本企業の経営層に対して、サイバーセキュリティリスクを経営リスクとして捉えて、一層のリーダーシップを発揮するよう求めるものです。 本セッションでは、2017年に現課長に着任以来、『産業サイバーセキュリティ研究会』の立ち上げを始めとして、『サイバー・フィジカルセキュリティ対策フレームワーク：CPSF』――Society 5.0の実現に向けたバリューチェーン全体に対するセキュリティフレームワーク――の策定など、近年の日本における対応を牽引してきた奥家課長から、「産業サイバーセキュリティリスクの実態とその政策」について説明します。ついで、とくに訴えたい政策のポイントについて、「どのような背景や意図をもって進めているのか」を中心に、当カンファレンスの委員長である江崎 浩教授を聞き手としてディスカッションを行います。 ※：https://www.meti.go.jp/press/2020/12/20201218008/20201218008-2.pdf ＜要旨＞ １）産業サイバーセキュリティ脅威の実態 ２）産業サイバーセキュリティ政策について ３）産業界に対するメッセージ
1995年に通商産業省（現経済産業省）入省。マクロ経済分析、科学技術戦略、公務員制度改革、情報システム高信頼など様々な業務を担当した後、2010年より日本貿易振興機構（ジェトロ）New York Centerにて産業調査員を務める。2013年から資源エネルギー庁需給政策室長として日本の第4次エネルギー基本計画の策定等を担当。2015年より安全保障貿易管理政策に従事。2016年より安全保障貿易管理政策課長として対内直接投資規制等を強化する外為法改正等に取り組んだ後、2017年7月より現職。 平成 7年（1995年） 通商産業省入省 平成15年（2003年） 8月 ハーバード大学 研究員 平成16年（2004年） 8月 ハーバード大学ケネディスクールミッドキャリア（修士） 平成22年（2010年） 7月 日本貿易振興機構（JETRO）出向 JETRO New York Center 産業調査員 平成25年（2013年） 6月 経済産業省資源エネルギー庁長官官房総合政策課 需給政策室長（併 調査広報室長（平成26年6月）） 平成27年（2015年） 6月 貿易経済協力局貿易管理部 安全保障貿易管理課 課長 平成28年（2016年） 6月 同部 安全保障貿易管理政策課 課長 平成29年（2017年） 7月 商務情報政策局 サイバーセキュリティ課 課長
5G Open RAN：その現状と見通し
モバイル通信において、無線アクセスネットワーク（RAN）を「オープンな仕様に基づいて要素ごとに分離し、組み合わせて利用できる」ようにすることを表す、「Open RAN」の取組が進んでいます。とくに5Gの普及を控えた2018年ころから、コストメリットを期待する通信キャリアを中心に取組が進み、現在ではベンダーも巻き込んで、世界的な大きなトレンドとなっています。 一方、Open RANの実装は“道半ば”であり、「本当に安定して稼働するのか？」など、明らかになっていないことも多くあります。またOpen RANにも様々な“流派”が存在し、かつそれらは国際情勢とも少なからず紐づいているため、状況が理解しづらい面もあります。輪をかけて「Virtual RAN」なる似て異なる存在もあり、それとの違いも気になるところです。 本セッションでは、こうした課題意識に応えるべく、「通信キャリアの企画担当者」や「海外動向に精通するアナリスト」とともに、Open RANの現状および将来について議論します。 ＜要旨＞ ・Open RANのねらい・期待 ・Open RAN/Virtual RANの各“流派” ・実装の現状 ・今後の見通し
1997年より（株）情報通信総合研究所にて勤務、企業向けに調査・研究・コンサルティングを行う。 専門はモバイル通信全般、およびその周辺領域。「iモード」事業開発、携帯電話端末戦略、5G・Wi-Fi等関連の事業戦略など、グローバルな目線からの事業支援実績多数。 世界最大級の通信業界イベントであるMWC（Mobile World Congress）には、1998年より参加している。
5G Open RAN：その現状と見通し
モバイル通信において、無線アクセスネットワーク（RAN）を「オープンな仕様に基づいて要素ごとに分離し、組み合わせて利用できる」ようにすることを表す、「Open RAN」の取組が進んでいます。とくに5Gの普及を控えた2018年ころから、コストメリットを期待する通信キャリアを中心に取組が進み、現在ではベンダーも巻き込んで、世界的な大きなトレンドとなっています。 一方、Open RANの実装は“道半ば”であり、「本当に安定して稼働するのか？」など、明らかになっていないことも多くあります。またOpen RANにも様々な“流派”が存在し、かつそれらは国際情勢とも少なからず紐づいているため、状況が理解しづらい面もあります。輪をかけて「Virtual RAN」なる似て異なる存在もあり、それとの違いも気になるところです。 本セッションでは、こうした課題意識に応えるべく、「通信キャリアの企画担当者」や「海外動向に精通するアナリスト」とともに、Open RANの現状および将来について議論します。 ＜要旨＞ ・Open RANのねらい・期待 ・Open RAN/Virtual RANの各“流派” ・実装の現状 ・今後の見通し
1997年大阪大学大学院博士後期課程修了(博士（工学）) 同年、NTT移動通信網株式会社（現NTTドコモ）入社 以来、3G, 4G, 5G移動通信システムの研究、標準化、基地局開発に従事 現在、NTTドコモ 無線アクセス開発部 部長 2000年～2001年 Princeton大学客員研究員 2005年～2009年 3GPP TSG RAN WG1副議長 2018年 O-RAN allianceを共同で設立。前島密賞、電波功績賞、電子情報通信学会業績賞、 同学術奨励賞、ITU協会賞（奨励賞、功績賞）などを受賞
DXを支えるセキュリティ ～『産業サイバーセキュリティセンター』第4期生の成果から～
コロナ禍において、企業におけるDXの取り組みが加速する中、「DXを支えるセキュリティ対策」が大きな課題となっています。たとえば、「セキュアなリモートワーク環境の実現」「IoTデバイスの安全なビジネス活用」「DX推進により必要となる担当者のセキュリティ教育・訓練」など、その課題は企業のビジネス活動の全方位へと広がりを見せています。 本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第４期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界における旬なDXセキュリティの課題について、「ゼロトラスト」「ドローン」「現場向け制御系セキュリティ教育」をそれぞれテーマとして発表します。またそれをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「DXを支えるセキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 ※）ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第４期プログラムでは、重要インフラ関連企業などから将来の中核人材候補46名が受講生として学んでいます。
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DXを支えるセキュリティ ～『産業サイバーセキュリティセンター』第4期生の成果から～
コロナ禍において、企業におけるDXの取り組みが加速する中、「DXを支えるセキュリティ対策」が大きな課題となっています。たとえば、「セキュアなリモートワーク環境の実現」「IoTデバイスの安全なビジネス活用」「DX推進により必要となる担当者のセキュリティ教育・訓練」など、その課題は企業のビジネス活動の全方位へと広がりを見せています。 本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第４期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界における旬なDXセキュリティの課題について、「ゼロトラスト」「ドローン」「現場向け制御系セキュリティ教育」をそれぞれテーマとして発表します。またそれをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「DXを支えるセキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 ※）ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第４期プログラムでは、重要インフラ関連企業などから将来の中核人材候補46名が受講生として学んでいます。
２００８年入社後、配電に関わる現場業務に従事。 ２０１７年７月より、制御システムの運用・保守業務に従事。 また、部内のセキュリティ教育・訓練、監査等、セキュリティ業務も幅広く担当。２０２０年７月より現職。
DXを支えるセキュリティ ～『産業サイバーセキュリティセンター』第4期生の成果から～
コロナ禍において、企業におけるDXの取り組みが加速する中、「DXを支えるセキュリティ対策」が大きな課題となっています。たとえば、「セキュアなリモートワーク環境の実現」「IoTデバイスの安全なビジネス活用」「DX推進により必要となる担当者のセキュリティ教育・訓練」など、その課題は企業のビジネス活動の全方位へと広がりを見せています。 本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第４期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界における旬なDXセキュリティの課題について、「ゼロトラスト」「ドローン」「現場向け制御系セキュリティ教育」をそれぞれテーマとして発表します。またそれをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「DXを支えるセキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 ※）ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第４期プログラムでは、重要インフラ関連企業などから将来の中核人材候補46名が受講生として学んでいます。
・2009年4月〜 運航管理系のシステム開発・運用に従事 ・2020年7月〜 現職、IPA産業サイバーセキュリティセンター(ICSCoE)中核人材プログラムを受講（第4期生）
DXを支えるセキュリティ ～『産業サイバーセキュリティセンター』第4期生の成果から～
コロナ禍において、企業におけるDXの取り組みが加速する中、「DXを支えるセキュリティ対策」が大きな課題となっています。たとえば、「セキュアなリモートワーク環境の実現」「IoTデバイスの安全なビジネス活用」「DX推進により必要となる担当者のセキュリティ教育・訓練」など、その課題は企業のビジネス活動の全方位へと広がりを見せています。 本セッションでは、『産業サイバーセキュリティセンター』（ICSCoE）（※）の今期第４期生による卒業プロジェクトの中から、スピーカー陣の所属企業・業界における旬なDXセキュリティの課題について、「ゼロトラスト」「ドローン」「現場向け制御系セキュリティ教育」をそれぞれテーマとして発表します。またそれをもとに、ICSCoEの講師陣や本セッションへの参加者の皆様も含めて意見を交換し、その結果を、各企業の「DXを支えるセキュリティ対策」の参考としていただくことを目的とします。あわせて、『中核人材育成プログラム』の実際の内容やその有効性を垣間見ることもできます。 ※）ICSCoEは、経済産業省が主導して、『独立行政法人 情報処理推進機構』（IPA）のもとに設立されました（2017年4月）。サイバーセキュリティ対策の「重要インフラ（電力など）における強化」や「重要産業分野におけるサプライチェーン全体での実現」が社会的な課題となる中、「これらの課題解決を行う中核人材が、企業内に不足している」という危機感が契機となっています。おもな活動として、社会インフラ・産業基盤でのサイバーセキュリティリスクに立ち向かっていくための、1年間の『中核人材育成プログラム』を提供しています。第４期プログラムでは、重要インフラ関連企業などから将来の中核人材候補46名が受講生として学んでいます。
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Beyond 5Gの趨勢
5G元年と呼ばれた2020年。すでに対応する機種が発売され、都市部を中心に利用可能なエリアも増えてきました。 5Gは高速化や低遅延化というメリットは大きいものの、テクノロジーの多くが海外発のものであり、製品自体も海外メーカーからの調達が中心です。日本勢はそれらのサプライチェーンに十分に加わることができませんでした。よって国内への経済波及効果はあまり得られていない――という悲しい実情は、無視できないものです。 そのような（反省の）中で迎えたのが、5Gの次のジェネレーション――Beyond 5G――への備えです。ここでは、研究開発投資を強化し、日本の地位向上を狙うべく、次の10年にむけた模索の動きが出てきています。 このセッションにおいては、まず「現行の5Gにおける日本の課題」を整理します。ついで、「Beyond 5Gにおけるビジョンやそれにむけたビジネスチェンジのシナリオ」について議論します。 ＜要旨＞ 5Gの課題：とくに「日本」にとって Beyond 5Gのもつ政治的意味合い Beyond 5Gにおける反撃策：省エネ？高速化？半導体？仲間づくり？
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
Beyond 5Gの趨勢
5G元年と呼ばれた2020年。すでに対応する機種が発売され、都市部を中心に利用可能なエリアも増えてきました。 5Gは高速化や低遅延化というメリットは大きいものの、テクノロジーの多くが海外発のものであり、製品自体も海外メーカーからの調達が中心です。日本勢はそれらのサプライチェーンに十分に加わることができませんでした。よって国内への経済波及効果はあまり得られていない――という悲しい実情は、無視できないものです。 そのような（反省の）中で迎えたのが、5Gの次のジェネレーション――Beyond 5G――への備えです。ここでは、研究開発投資を強化し、日本の地位向上を狙うべく、次の10年にむけた模索の動きが出てきています。 このセッションにおいては、まず「現行の5Gにおける日本の課題」を整理します。ついで、「Beyond 5Gにおけるビジョンやそれにむけたビジネスチェンジのシナリオ」について議論します。 ＜要旨＞ 5Gの課題：とくに「日本」にとって Beyond 5Gのもつ政治的意味合い Beyond 5Gにおける反撃策：省エネ？高速化？半導体？仲間づくり？
1993年博士号（理学）を取得。日本鋼管（株）のULSI研究所を経て通信総合研究所（現NICT）に入所。 情報通信研究機構（NICT）の未来ICT研究所所長、ワイヤレスネットワーク総合研究センター長を経て、2021年4月よりBeyond 5G研究開発推進ユニット長。 これまでにテラヘルツ帯の半導体デバイス・カメラ・ワイヤレスシステム等の研究開発に従事。IEEE 802.15 Standing Committee Terahertz (SC-THz)の副委員長。
Beyond 5Gの趨勢
5G元年と呼ばれた2020年。すでに対応する機種が発売され、都市部を中心に利用可能なエリアも増えてきました。 5Gは高速化や低遅延化というメリットは大きいものの、テクノロジーの多くが海外発のものであり、製品自体も海外メーカーからの調達が中心です。日本勢はそれらのサプライチェーンに十分に加わることができませんでした。よって国内への経済波及効果はあまり得られていない――という悲しい実情は、無視できないものです。 そのような（反省の）中で迎えたのが、5Gの次のジェネレーション――Beyond 5G――への備えです。ここでは、研究開発投資を強化し、日本の地位向上を狙うべく、次の10年にむけた模索の動きが出てきています。 このセッションにおいては、まず「現行の5Gにおける日本の課題」を整理します。ついで、「Beyond 5Gにおけるビジョンやそれにむけたビジネスチェンジのシナリオ」について議論します。 ＜要旨＞ 5Gの課題：とくに「日本」にとって Beyond 5Gのもつ政治的意味合い Beyond 5Gにおける反撃策：省エネ？高速化？半導体？仲間づくり？
1989年日本電信電話(株)入社。移動通信用交換機・サービス制御装置等の実用化開発、移動通信用ネットワークアーキテクチャ・通信制御方式の国際標準化、国際ローミングに関する技術交渉、国内外の研究開発連携等に従事。2011年7月より関西支社ネットワーク部長としてLTEネットワークの構築拡大・品質向上に従事。2014年6月よりM2Mビジネス部長、2015年7月よりIoTビジネス部長として、IoT事業の推進を担当。2020年6月より常務執行役員（CTO） R&Dイノベーション本部長に就任。
さくらインターネット田中邦裕のIT戦略2021 ～トップが語る、トップとの対峙法・トップのありかた～
2020年末、経済産業省から『DXレポート2』が発刊されました。くわえて新型コロナウィルスがもたらした事業活動への影響は、短期的な不況状態ではなく、根本的な企業改革を怠ってきたすべての経営者に課題を突きつけています。そうした流れに応えるべく、企業は単なるコストダウンや効率化ではない、根本的に自社のビジネスを変える「本丸」を、ICTの全面活用によって築きあげなければなりません。政府のうごきとしても、外注や業務委託によるITシステム開発ではなく、「より競争力を持ってチャレンジできる国」を支えるための、『デジタル庁』の発足を進めています。 このように、ITの導入とDXによる会社の革新は、「2025年の崖」を目の前にいまや待ったなしの状況になっていますが、それは「どれだけトップがコミットできるか」にかかっています。 本セッションにおいては、「トップのコミットを引き出すための情報システム部門のあり方」や、「事業部門がICTを全面活用できる方法」、そして「トップ自らが現場の軋轢を乗り越え、DXを成し遂げることにより、2025年以降も継続して成長できる会社を作る」ために必要な、最前線のトレンドと、処方箋をお話しします。 ＜要旨＞ 最前線のITトレンド：DXを実現し、2025年の壁を乗り越え、その先も成長し続けるために活用できるもの 情報システム部門のあり方：対トップ（経営層）戦術 事業部門のあり方：ICTの活用術 トップのあり方：現場との軋轢を乗り越えるための処方箋
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低遅延ライブ配信が切り拓く新体験
コロナ禍でインターネットを通じたライブ配信が盛り上がりを見せています。音楽・演劇・スポーツイベントなど、様々な分野でライブ配信の活用が進んでいますが、一般的なライブ配信では視聴者に映像が届くまでに30秒から1分程度の遅延が生じます。この遅延が「配信者に視聴者の反応が届くまでに時間がかかる主因」となっており、視聴者とのコミュニケーションを難しくしています。この遅延を小さくすることができれば、配信者と視聴者との間でインタラクティブなコミュニケーションが行えるようになり、双方がより臨場感を味わえるライブ体験が可能となります。 こうした背景から、低遅延にライブ配信できる技術の開発が進み、また選択肢が増えてきています。低遅延ライブ配信技術には、遅延・互換性・安定性・接続性など様々な観点でそれぞれメリットとデメリットがあり、要件に合った技術を選択することが重要です。 本セッションでは、低遅延ライブ配信サービスを提供する各社のスピーカーから、「低遅延ライブ配信のユースケース」「インタラクティブなライブ体験がもたらす効果」「要件に応じた技術スタックの選択肢」「最新の技術動向」などについて紹介します。 ＜要旨＞ ・WebRTCを用いた超低遅延ライブ配信技術 ・CDNが提供する低遅延ライブ配信ソリューションの選択肢 ・超低遅延ライブ配信が実現する配信者と視聴者のリアルなコミュニケーション
2014年 NTTコミュニケーションズ入社。 2019年よりソフトウェアエンジニアとして超低遅延ライブ配信システムSkyWay Interactive Live Streamingの開発に従事。
低遅延ライブ配信が切り拓く新体験
コロナ禍でインターネットを通じたライブ配信が盛り上がりを見せています。音楽・演劇・スポーツイベントなど、様々な分野でライブ配信の活用が進んでいますが、一般的なライブ配信では視聴者に映像が届くまでに30秒から1分程度の遅延が生じます。この遅延が「配信者に視聴者の反応が届くまでに時間がかかる主因」となっており、視聴者とのコミュニケーションを難しくしています。この遅延を小さくすることができれば、配信者と視聴者との間でインタラクティブなコミュニケーションが行えるようになり、双方がより臨場感を味わえるライブ体験が可能となります。 こうした背景から、低遅延にライブ配信できる技術の開発が進み、また選択肢が増えてきています。低遅延ライブ配信技術には、遅延・互換性・安定性・接続性など様々な観点でそれぞれメリットとデメリットがあり、要件に合った技術を選択することが重要です。 本セッションでは、低遅延ライブ配信サービスを提供する各社のスピーカーから、「低遅延ライブ配信のユースケース」「インタラクティブなライブ体験がもたらす効果」「要件に応じた技術スタックの選択肢」「最新の技術動向」などについて紹介します。 ＜要旨＞ ・WebRTCを用いた超低遅延ライブ配信技術 ・CDNが提供する低遅延ライブ配信ソリューションの選択肢 ・超低遅延ライブ配信が実現する配信者と視聴者のリアルなコミュニケーション
国内/外資企業にて放送、ポストプロダクション、エンターテイメント業界にて10年以上、ソリューションを構築提案するエンジニアとしてコンサルティングからプロジェクトマネジメントまで従事。 映像編集環境とメディア・アセット・マネジメント、産業用 VR やエンターテイメント施設などの映像ソリューションを国内外問わず導入に携わる。 ストリーミングが持つ可能性こそ、未来の映像表現、そして業務プロセスとコミュニケーションの発展と信じ、2019年前半にライムライト・ネットワークス・ジャパン株式会社に参加。 趣味は自身の3ピースバンド活動。自宅からのライブストリーミング配信を業務検証的に実施検討中。配信機材強化中。
DX時代のネットワークとは？ 〜ネットワークエンジニアは「いま」何をすべきか〜
社会、企業においてデジタルトランスフォーメーション（DX）化の波が押し寄せてきています。そしてそれを支えるITインフラには、さらなるスピートと柔軟性はもとより、単なる“インフラ”以上の付加価値が求められつつあります。たとえば我が国においても、デジタル庁の設立による政府・省庁の全国ネットワークの統合・高付加価値化のうごきなど、象徴的な大改革が進められています。 そうしたネットワーク（インフラ）を構成するコンポーネントの上には、いまやさまざまな機能を実現するための複数のソフトウェアが実装されるようになってきました。さらには、それらのリモートからの集中管理による、ゼロタッチでの導入・構築や、その後の運用も可能になっています。こうしたネットワーク機器の技術発展が外形的にもたらす「ソリューションメニューの拡充」や、さらには「ビジネスモデルの変革」といったメリットの裏側で、エンジニアによる構築・運用は日々複雑さを増しています。これは従来の「プロトコルベース」から「ポリシーベース」への変化（高度化・複雑化）であるとも言えます。 本セッションでは、変化を続ける「DXネットワークの最新情報」についてベンダーの技術担当ネットワークエンジニアからポイントを解説するとともに、「今後の方向性」や「ネットワークエンジニアに求められるスキル」を議論します。 ＜要旨＞ ・ネットワークにおけるデジタルトランスフォーメーション化とは何か？ ・DXに求められるネットワークの転換点についての考察 ・具体的なネットワークの構成、構築、運用における変革 ・ネットワークエンジニアは、何をするべきか？
シスコシステムズ APJCセントラルチーム所属 プリンシパルアーキテクト。 企業、通信事業者担当SE、SDN応用技術室を経て、現在はアジア太平洋地域のアーキテクトチームに所属。 企業向けLAN/WAN製品、SDN関連、ディベロッパーネットワーク（Cisco DevNet）を担当。
DX時代のネットワークとは？ 〜ネットワークエンジニアは「いま」何をすべきか〜
社会、企業においてデジタルトランスフォーメーション（DX）化の波が押し寄せてきています。そしてそれを支えるITインフラには、さらなるスピートと柔軟性はもとより、単なる“インフラ”以上の付加価値が求められつつあります。たとえば我が国においても、デジタル庁の設立による政府・省庁の全国ネットワークの統合・高付加価値化のうごきなど、象徴的な大改革が進められています。 そうしたネットワーク（インフラ）を構成するコンポーネントの上には、いまやさまざまな機能を実現するための複数のソフトウェアが実装されるようになってきました。さらには、それらのリモートからの集中管理による、ゼロタッチでの導入・構築や、その後の運用も可能になっています。こうしたネットワーク機器の技術発展が外形的にもたらす「ソリューションメニューの拡充」や、さらには「ビジネスモデルの変革」といったメリットの裏側で、エンジニアによる構築・運用は日々複雑さを増しています。これは従来の「プロトコルベース」から「ポリシーベース」への変化（高度化・複雑化）であるとも言えます。 本セッションでは、変化を続ける「DXネットワークの最新情報」についてベンダーの技術担当ネットワークエンジニアからポイントを解説するとともに、「今後の方向性」や「ネットワークエンジニアに求められるスキル」を議論します。 ＜要旨＞ ・ネットワークにおけるデジタルトランスフォーメーション化とは何か？ ・DXに求められるネットワークの転換点についての考察 ・具体的なネットワークの構成、構築、運用における変革 ・ネットワークエンジニアは、何をするべきか？
大手電機メーカーのネットワーク技術部門でキャリアスタートした後に外資系セキュリティベンダーにてセキュリティエンジニアとして従事。 2010年からは現シスコシステムズ合同会社にてキャンパスNW、データセンターNW、コラボレーションなどのプリセールス担当からセキュリティ製品担当を経て現在はクラウド管理型製品のMerakiブランドを主に担当。CISSP# 382535
DX時代のネットワークとは？ 〜ネットワークエンジニアは「いま」何をすべきか〜
社会、企業においてデジタルトランスフォーメーション（DX）化の波が押し寄せてきています。そしてそれを支えるITインフラには、さらなるスピートと柔軟性はもとより、単なる“インフラ”以上の付加価値が求められつつあります。たとえば我が国においても、デジタル庁の設立による政府・省庁の全国ネットワークの統合・高付加価値化のうごきなど、象徴的な大改革が進められています。 そうしたネットワーク（インフラ）を構成するコンポーネントの上には、いまやさまざまな機能を実現するための複数のソフトウェアが実装されるようになってきました。さらには、それらのリモートからの集中管理による、ゼロタッチでの導入・構築や、その後の運用も可能になっています。こうしたネットワーク機器の技術発展が外形的にもたらす「ソリューションメニューの拡充」や、さらには「ビジネスモデルの変革」といったメリットの裏側で、エンジニアによる構築・運用は日々複雑さを増しています。これは従来の「プロトコルベース」から「ポリシーベース」への変化（高度化・複雑化）であるとも言えます。 本セッションでは、変化を続ける「DXネットワークの最新情報」についてベンダーの技術担当ネットワークエンジニアからポイントを解説するとともに、「今後の方向性」や「ネットワークエンジニアに求められるスキル」を議論します。 ＜要旨＞ ・ネットワークにおけるデジタルトランスフォーメーション化とは何か？ ・DXに求められるネットワークの転換点についての考察 ・具体的なネットワークの構成、構築、運用における変革 ・ネットワークエンジニアは、何をするべきか？
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
MaaS：協業最新事例 ～老舗バス事業者と新興ベンチャー～
日本のモータリゼーションの契機は、1964年に開催された東京オリンピックでした。オリンピックの開催にあわせて、新幹線や高速道路、舗装路の拡張などのインフラ環境が整備され、また大衆車の出現によって、多くの人が快適に移動することが可能になりました。 そして現在、自動車を含むさまざまな交通手段は、「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」というキーワードの元、100年に一度とも言われる大転換期を迎えています。「MaaS」とは、鉄道・バス・タクシーといった従来型の交通・移動手段に加え、近年普及が著しいカーシェアリングサービス、あるいはバイクシェアなどの種々の交通・移動の手段を統合し、新たな移動体験を生み出そうとする概念です。 本セッションでは、利用者を中心に据えた移動の自由を提供する「MaaS」と、それを構成する「モビリティ」に着目し、最新の事例や現状の課題について共有し、今後の展望を紹介します。 ＜要旨＞ ・MaaSの最新事例 ・モビリティのためのプラットフォーム ・自治体連携
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
MaaS：協業最新事例 ～老舗バス事業者と新興ベンチャー～
日本のモータリゼーションの契機は、1964年に開催された東京オリンピックでした。オリンピックの開催にあわせて、新幹線や高速道路、舗装路の拡張などのインフラ環境が整備され、また大衆車の出現によって、多くの人が快適に移動することが可能になりました。 そして現在、自動車を含むさまざまな交通手段は、「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」というキーワードの元、100年に一度とも言われる大転換期を迎えています。「MaaS」とは、鉄道・バス・タクシーといった従来型の交通・移動手段に加え、近年普及が著しいカーシェアリングサービス、あるいはバイクシェアなどの種々の交通・移動の手段を統合し、新たな移動体験を生み出そうとする概念です。 本セッションでは、利用者を中心に据えた移動の自由を提供する「MaaS」と、それを構成する「モビリティ」に着目し、最新の事例や現状の課題について共有し、今後の展望を紹介します。 ＜要旨＞ ・MaaSの最新事例 ・モビリティのためのプラットフォーム ・自治体連携
2009年 当社入社 綾瀬営業所配属 2014年 経営企画部 2018年 経営戦略部
セルラーV2X(Vehicle to Everything)：5Gと自動運転
「自動運転」というと、「無人で街を走り回るクルマ」というSFのようなイメージが浮かぶかもしれませんが、自動運転技術のメリットはドライバレスだけではありません。たとえばすでに実用化されている「衝突被害軽減ブレーキ」や「高速道路における車線維持」といった、「ドライバのミスや負荷等を減らす技術」も含まれます。自動運転とは本来、こうした「安全で快適な交通のための運転支援システム」から、“究極のゴール”である「無人による輸送・移動」すなわち「自律運転」までの、広いジャンルを指す用語です。 こうした自動運転を支える技術の一つが、自動車と周囲との通信、すなわちV2X (Vehicle to Everything)技術です。 本セッションでは、V2Xの中でもとくに、携帯電話技術を活用する「セルラーV2X」について着目します。携帯電話事業者の視点から、「5Gを含む携帯電話を活用した自動運転の研究開発や普及展開」について、さらには「日本と世界の状況や今後」について紹介します。 ＜要旨＞ ・V2Xの概要とセルラーV2Xの特徴 ・5Gを含むセルラーV2Xの最新動向 ・普及のためのキーファクター
2004年にソフトバンクBB株式会社 入社 以降、ブロードバンド事業、モバイル事業の開発部門に従事 2018年よりMobility領域へ参画し現職に至る
セルラーV2X(Vehicle to Everything)：5Gと自動運転
「自動運転」というと、「無人で街を走り回るクルマ」というSFのようなイメージが浮かぶかもしれませんが、自動運転技術のメリットはドライバレスだけではありません。たとえばすでに実用化されている「衝突被害軽減ブレーキ」や「高速道路における車線維持」といった、「ドライバのミスや負荷等を減らす技術」も含まれます。自動運転とは本来、こうした「安全で快適な交通のための運転支援システム」から、“究極のゴール”である「無人による輸送・移動」すなわち「自律運転」までの、広いジャンルを指す用語です。 こうした自動運転を支える技術の一つが、自動車と周囲との通信、すなわちV2X (Vehicle to Everything)技術です。 本セッションでは、V2Xの中でもとくに、携帯電話技術を活用する「セルラーV2X」について着目します。携帯電話事業者の視点から、「5Gを含む携帯電話を活用した自動運転の研究開発や普及展開」について、さらには「日本と世界の状況や今後」について紹介します。 ＜要旨＞ ・V2Xの概要とセルラーV2Xの特徴 ・5Gを含むセルラーV2Xの最新動向 ・普及のためのキーファクター
通信キャリアにて法人企業向けのITシステム導入支援業務（SE・サービス開発）に従事。 2015年に株式会社NTTドコモ 入社し、自動運転や次世代ITSなどの研究・実証実験を実施。
学びと教育のデジタルシフト ～Beyond GIGAスクール～
2020年、新型コロナウイルスによる感染症拡大への対策として、小学校や中学校が臨時休校となり、大学のキャンパスも閉鎖される措置がとられ、多くの授業がオンライン化するなど、我が国の教育環境をめぐる大きな変化が訪れました。ところが、授業をオンラインで実施することには根強い反対もあり、多くの大学では対面授業の再開に向けた揺り戻しが起きています。 一方、『GIGAスクール構想』のもと、小中学校等の児童生徒に1人1台の端末と高速インターネット環境を提供・整備する施策が進んでいます。さらには補助金を伴う『EdTech』の試験導入や、『STEAM教育』※への大きな期待も道筋が見えており、それらはGIGAスクール市場を超える巨大産業に発展する兆しすらあります。しかし、授業をオンライン化するだけでも大騒ぎとなる中、ハードウェア・ネットワーク・アプリケーションが提供されたくらいで我が国の教育をめぐる状況は本当に改善するのでしょうか。 本セッションでは、当事者、研究者、政策担当者など、さまざまな視点から「我が国の学びと教育のデジタルシフト」をめぐる課題・論点を明らかにし、社会のDX (デジタルトランスフォーメーション) の要となる「教育環境の変化」について、参加者のみなさんとともに考えます。 ※：STEAM教育：Science、Technology、Engineering、Art、Mathematicsを、実社会での問題発見・解決に活かしていくための、教科横断的な教育 ＜要旨＞ ・社会のDXの要となる学びと教育のデジタルシフトの現状、政策と実践を概観 ・GIGAスクール時代のICT活用、その課題は？ ・EdTechの導入・STEAM教育の実現にむけて ・10年先、そして30年後を見据え、こどもたち、そして私たち自身は何をどう学ぶのか
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
学びと教育のデジタルシフト ～Beyond GIGAスクール～
2020年、新型コロナウイルスによる感染症拡大への対策として、小学校や中学校が臨時休校となり、大学のキャンパスも閉鎖される措置がとられ、多くの授業がオンライン化するなど、我が国の教育環境をめぐる大きな変化が訪れました。ところが、授業をオンラインで実施することには根強い反対もあり、多くの大学では対面授業の再開に向けた揺り戻しが起きています。 一方、『GIGAスクール構想』のもと、小中学校等の児童生徒に1人1台の端末と高速インターネット環境を提供・整備する施策が進んでいます。さらには補助金を伴う『EdTech』の試験導入や、『STEAM教育』※への大きな期待も道筋が見えており、それらはGIGAスクール市場を超える巨大産業に発展する兆しすらあります。しかし、授業をオンライン化するだけでも大騒ぎとなる中、ハードウェア・ネットワーク・アプリケーションが提供されたくらいで我が国の教育をめぐる状況は本当に改善するのでしょうか。 本セッションでは、当事者、研究者、政策担当者など、さまざまな視点から「我が国の学びと教育のデジタルシフト」をめぐる課題・論点を明らかにし、社会のDX (デジタルトランスフォーメーション) の要となる「教育環境の変化」について、参加者のみなさんとともに考えます。 ※：STEAM教育：Science、Technology、Engineering、Art、Mathematicsを、実社会での問題発見・解決に活かしていくための、教科横断的な教育 ＜要旨＞ ・社会のDXの要となる学びと教育のデジタルシフトの現状、政策と実践を概観 ・GIGAスクール時代のICT活用、その課題は？ ・EdTechの導入・STEAM教育の実現にむけて ・10年先、そして30年後を見据え、こどもたち、そして私たち自身は何をどう学ぶのか
2001年入省。2016年7月より大臣官房政策企画委員として部局再編を担当し、「教育産業室」を立ち上げ。 2017年7月より大臣官房政策審議室企画官、10月より教育産業室長を兼務。 2018年7月より現職。教育イノベーションに向けた「未来の教室」プロジェクトを推進中。
デジタル通貨が創る決済の未来とデジタル通貨の設計・開発・実験に向けた動き ～日本経済のDX化を促進させる『デジタル通貨フォーラム』の取組み～
デジタル通貨の「実現に向けた合意点」を見出すためには、具体的な「設計・開発・実験」を通じた「課題と解決方法の検討・議論」を進める ことが、いまや必要な段階となっています。 そうした「日本におけるデジタル通貨の実用性」を検討するための組織として、昨2020年に『デジタル通貨フォーラム』が結成されました。 50社以上の企業（主要銀行・小売・情報通信ほか広範）、有識者、そしてオブザーバーとして関係省庁が参加しています。 本セッションでは、前半でその『デジタル通貨と世界の動き』をご説明し『デジタル通貨フォーラム』の取組の全体像について説明します。 また『デジタル通貨フォーラム』内では、業界ごとにデジタル通貨の実用性を検討する「分科会」が5つ以上立ち上がっています※。 そこで後半では、それらの中から、「デジタル通貨が業界に与える影響や展望」を、分科会で現在取り組んでいる最新の内容を含め紹介します。 ＜要旨＞ ①デジタル通貨と世界の動き ②デジタル通貨フォーラムの取組み、デジタル通貨発行モデル、スケジュール ③デジタル通貨フォーラムにおける、各業界のデジタル通貨の概念実証（PoC）を検討する各分科会の紹介
2018年7月株式会社ディーカレット入社。 デジタル通貨事業グループの事業企画担当として、デジタル通貨フォーラムの事務局を統括。
デジタル通貨が創る決済の未来とデジタル通貨の設計・開発・実験に向けた動き ～日本経済のDX化を促進させる『デジタル通貨フォーラム』の取組み～
デジタル通貨の「実現に向けた合意点」を見出すためには、具体的な「設計・開発・実験」を通じた「課題と解決方法の検討・議論」を進める ことが、いまや必要な段階となっています。 そうした「日本におけるデジタル通貨の実用性」を検討するための組織として、昨2020年に『デジタル通貨フォーラム』が結成されました。 50社以上の企業（主要銀行・小売・情報通信ほか広範）、有識者、そしてオブザーバーとして関係省庁が参加しています。 本セッションでは、前半でその『デジタル通貨と世界の動き』をご説明し『デジタル通貨フォーラム』の取組の全体像について説明します。 また『デジタル通貨フォーラム』内では、業界ごとにデジタル通貨の実用性を検討する「分科会」が5つ以上立ち上がっています※。 そこで後半では、それらの中から、「デジタル通貨が業界に与える影響や展望」を、分科会で現在取り組んでいる最新の内容を含め紹介します。 ＜要旨＞ ①デジタル通貨と世界の動き ②デジタル通貨フォーラムの取組み、デジタル通貨発行モデル、スケジュール ③デジタル通貨フォーラムにおける、各業界のデジタル通貨の概念実証（PoC）を検討する各分科会の紹介
「デジタル通貨フォーラム」座長 東京都政策企画局国際金融フェロー 日本銀行調査統計局景気分析グループ長 同企画室企画役 同金融機構局参事役大手銀行担当総括、国際通貨基金（IMF）日本理事代理、バーゼル銀行監督委委員、日本銀行金融市場局長 同決済機構局長などを経て現職。 著書に「金融の未来」（2020年 金融財政事情研究会）など。
デジタル通貨が創る決済の未来とデジタル通貨の設計・開発・実験に向けた動き ～日本経済のDX化を促進させる『デジタル通貨フォーラム』の取組み～
デジタル通貨の「実現に向けた合意点」を見出すためには、具体的な「設計・開発・実験」を通じた「課題と解決方法の検討・議論」を進める ことが、いまや必要な段階となっています。 そうした「日本におけるデジタル通貨の実用性」を検討するための組織として、昨2020年に『デジタル通貨フォーラム』が結成されました。 50社以上の企業（主要銀行・小売・情報通信ほか広範）、有識者、そしてオブザーバーとして関係省庁が参加しています。 本セッションでは、前半でその『デジタル通貨と世界の動き』をご説明し『デジタル通貨フォーラム』の取組の全体像について説明します。 また『デジタル通貨フォーラム』内では、業界ごとにデジタル通貨の実用性を検討する「分科会」が5つ以上立ち上がっています※。 そこで後半では、それらの中から、「デジタル通貨が業界に与える影響や展望」を、分科会で現在取り組んでいる最新の内容を含め紹介します。 ＜要旨＞ ①デジタル通貨と世界の動き ②デジタル通貨フォーラムの取組み、デジタル通貨発行モデル、スケジュール ③デジタル通貨フォーラムにおける、各業界のデジタル通貨の概念実証（PoC）を検討する各分科会の紹介
1995 年 5 月株式会社インターネットイニシアティブ（IIJ）入社。 法人企業のシステムソリューション、IT アウトソーシングサービス事業の立ち上げを経て、 クラウド事業責任者を務める。1999 年の株式手数料自由化で群雄割拠となったネット専業証券の設立に参画しインターネット・トレードシステムを開発。その後、外国為替証拠金取引システムなど、ネットワークセキュリティ分野の知見を活かし、金融システム事業を拡大。 2005 年に取締役就任。 暗号資産や分散台帳技術の将来性を確信し、2018 年 1 月、デジタル時代の金融決済インフラの構築 をビジョンに IIJ を筆頭に大手金融機関等と株式会社ディーカレットを設立、代表取締役社長に就任（現任）。
COVID-19が変えたインターネット、トラフィック、新たな課題
COVID-19による生活様式・ビジネスの変化とともに、インターネットの役割は大きく変化しました。学校の授業、ビジネス、就職、在宅での活動など、さまざまなコミュニケーションが「対面」から「オンライン」へと代わりました。さらに、イベントなどこれまで人が集まって実施していた多くの活動も、インターネットの活用を前提とした、オンライン形式での開催に移行しています。 従来のインターネットにおいては、たとえば「OSアップデート」などの高負荷なトラフィックは、「キャッシュを備える企業ネットワーク」や「企業ネットワークを想定したOS」によるインターネットの負荷軽減策によって、一定程度の対応効果が得られていました。ところが上述のように、テレワーク・余暇などによって「家で過ごす時間」が増えるにつれ、「インターネットトラフィックのオフィスから家庭へのシフト」が発生し、これまでのトラフィック軽減策が必ずしも有効に働かなくなってきています。また、家庭で過ごす時間の増加が、ゲームをはじめとする「新たなトラフィックの増加」を招いています。 本セッションでは、コンテンツプロバイダー、ISP、大学、企業、それぞれの視点からみた“新たな生活様式”におけるインターネットトラフィックについて考察するとともに、インターネットに関わるすべての事業者が考慮すべき事項について紹介していきます。 ＜要旨＞ ・実データから見るインターネットサービス活用の変化 ・生活様式の変化とインターネットトラフィック ・インターネット利用の変化と変わる脅威
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
COVID-19が変えたインターネット、トラフィック、新たな課題
COVID-19による生活様式・ビジネスの変化とともに、インターネットの役割は大きく変化しました。学校の授業、ビジネス、就職、在宅での活動など、さまざまなコミュニケーションが「対面」から「オンライン」へと代わりました。さらに、イベントなどこれまで人が集まって実施していた多くの活動も、インターネットの活用を前提とした、オンライン形式での開催に移行しています。 従来のインターネットにおいては、たとえば「OSアップデート」などの高負荷なトラフィックは、「キャッシュを備える企業ネットワーク」や「企業ネットワークを想定したOS」によるインターネットの負荷軽減策によって、一定程度の対応効果が得られていました。ところが上述のように、テレワーク・余暇などによって「家で過ごす時間」が増えるにつれ、「インターネットトラフィックのオフィスから家庭へのシフト」が発生し、これまでのトラフィック軽減策が必ずしも有効に働かなくなってきています。また、家庭で過ごす時間の増加が、ゲームをはじめとする「新たなトラフィックの増加」を招いています。 本セッションでは、コンテンツプロバイダー、ISP、大学、企業、それぞれの視点からみた“新たな生活様式”におけるインターネットトラフィックについて考察するとともに、インターネットに関わるすべての事業者が考慮すべき事項について紹介していきます。 ＜要旨＞ ・実データから見るインターネットサービス活用の変化 ・生活様式の変化とインターネットトラフィック ・インターネット利用の変化と変わる脅威
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
COVID-19が変えたインターネット、トラフィック、新たな課題
COVID-19による生活様式・ビジネスの変化とともに、インターネットの役割は大きく変化しました。学校の授業、ビジネス、就職、在宅での活動など、さまざまなコミュニケーションが「対面」から「オンライン」へと代わりました。さらに、イベントなどこれまで人が集まって実施していた多くの活動も、インターネットの活用を前提とした、オンライン形式での開催に移行しています。 従来のインターネットにおいては、たとえば「OSアップデート」などの高負荷なトラフィックは、「キャッシュを備える企業ネットワーク」や「企業ネットワークを想定したOS」によるインターネットの負荷軽減策によって、一定程度の対応効果が得られていました。ところが上述のように、テレワーク・余暇などによって「家で過ごす時間」が増えるにつれ、「インターネットトラフィックのオフィスから家庭へのシフト」が発生し、これまでのトラフィック軽減策が必ずしも有効に働かなくなってきています。また、家庭で過ごす時間の増加が、ゲームをはじめとする「新たなトラフィックの増加」を招いています。 本セッションでは、コンテンツプロバイダー、ISP、大学、企業、それぞれの視点からみた“新たな生活様式”におけるインターネットトラフィックについて考察するとともに、インターネットに関わるすべての事業者が考慮すべき事項について紹介していきます。 ＜要旨＞ ・実データから見るインターネットサービス活用の変化 ・生活様式の変化とインターネットトラフィック ・インターネット利用の変化と変わる脅威
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
政府のネットワーク改革とゼロトラスト戦略
「働き方改革」「テレワーク」「デジタルトランスフォーメーション」など、いずれもインターネットの活用無くしては実現できません。政府においても、「柔軟な働き方の推進」「テレワーク環境の整備」にむけ、「ネットワーク環境の見直し」に着手しています。とくに府省間接続やインターネットアクセスに使用するネットワークなどは、「インターネットの活用」を前提に据え、アーキテクチャを含めて見直しを進めています。 デジタル庁の創設もきっかけとする政府のネットワーク再構築は、「職員の場所にとらわれない働き方を実現するための仕組みづくり」であるのと同時に、「高度化する種々の脅威への対応」に加え、「情報管理の高度化」までをも目指した、「ゼロトラストネットワーク」の実現にむけた取り組みでもあります。 このセッションでは、「政府におけるゼロトラストネットワークの実装方針とその背景にある考え方」、そして「政府ネットワークのねらい」について、デジタル庁の創設に関わったスピーカーから直接紹介するとともに、さまざまなネットワークとの相互接続が求められる「政府ネットワークならでは技術的な課題とソリューション」について討議します。とくに、「オーバーレイネットワーク」「IPv4/6」「NAT越え」「混在するSLA」など、これからのネットワーク設計のヒントになる情報を提供します。 ＜要旨＞ ・変わる政府のネットワーク利用と広域ネットワークインフラ ・政府が推進するゼロトラストネットワークとは ・オーバーレイネットワークと挑戦
1994年船橋市役所入庁。市民税課、情報システム課、戸籍住民課等を経て、2020年から現職。 2020年にNPO法人デジタルガバメントラボを設立、代表理事を務める。 総務省地域情報化アドバイザー（2018～） 総務省「地方自治体のデジタルトランスフォーメーション推進に係る検討会」構成員（2020～）
【定番】インターネットトラフィック最新事情2021
ネット利用の増加・コンテンツのリッチ化により、インターネットのトラフィック量が急速に増加しています。企業ではCOVID-19を契機として、テレワークやリモート会議が多くなりました。家庭でも、動画コンテンツ等の視聴が増えています。輪をかけてコンテンツの提供が媒体からサブスクリプション型へ、また物販もリアル店舗からEコマースへと、ますます移ってきています。こうした状況下、トラフィックの傾向に変化も現れてきています。 本セッションでは、こうした現状のモバイル・固定・コンテンツなどのインターネットのトラフィック事情について、各専門家の観点から紹介します。 ＜要旨＞ ・トラフィック総量 ・時間帯別/イベントトラフィック量 ・利用アプリケーションの傾向 ・IPv6トラフィック ・コンテンツトラフィック
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【定番】インターネットトラフィック最新事情2021
ネット利用の増加・コンテンツのリッチ化により、インターネットのトラフィック量が急速に増加しています。企業ではCOVID-19を契機として、テレワークやリモート会議が多くなりました。家庭でも、動画コンテンツ等の視聴が増えています。輪をかけてコンテンツの提供が媒体からサブスクリプション型へ、また物販もリアル店舗からEコマースへと、ますます移ってきています。こうした状況下、トラフィックの傾向に変化も現れてきています。 本セッションでは、こうした現状のモバイル・固定・コンテンツなどのインターネットのトラフィック事情について、各専門家の観点から紹介します。 ＜要旨＞ ・トラフィック総量 ・時間帯別/イベントトラフィック量 ・利用アプリケーションの傾向 ・IPv6トラフィック ・コンテンツトラフィック
1996年名古屋大学大学院修了。同年国際電信電話（現KDDI）（株）入社。 同社にてAS2516の設計を経た後、MPLSに関る技術開発からIP-VPNサービス立上げを行い、設計・開発に携わる。 2006年より研究所にて、次世代NWアーキテクチャに関する研究に従事。 その後、KDDIにて、統合バックボーンNW、モバイルNW、伝送コアNW、データセンタNWの設計・開発、ならびにホワイトボックスのルータ開発に携わる。 TIP（Telecom Infra Project）におけるDOR（Disaggregated Open Routers）議長。博士（情報理工学、東京大学）。
【定番】インターネットトラフィック最新事情2021
ネット利用の増加・コンテンツのリッチ化により、インターネットのトラフィック量が急速に増加しています。企業ではCOVID-19を契機として、テレワークやリモート会議が多くなりました。家庭でも、動画コンテンツ等の視聴が増えています。輪をかけてコンテンツの提供が媒体からサブスクリプション型へ、また物販もリアル店舗からEコマースへと、ますます移ってきています。こうした状況下、トラフィックの傾向に変化も現れてきています。 本セッションでは、こうした現状のモバイル・固定・コンテンツなどのインターネットのトラフィック事情について、各専門家の観点から紹介します。 ＜要旨＞ ・トラフィック総量 ・時間帯別/イベントトラフィック量 ・利用アプリケーションの傾向 ・IPv6トラフィック ・コンテンツトラフィック
1995年にCDNの原型となるWebキャッシングの研究開発を始めて以来25年にわたりCDNおよびOTTのマーケット調査、 研究開発、事業開発に関わる。 最近は、国内Internetトラヒックの最適化について興味を持ち、CDNマーケットシェアやCDN国内リクエストナビゲーションの現状調査、CDNとISPの協調によるトラヒック管理や プレイヤーサイドのマルチCDNについての技術開発を行っている。
【定番】インターネットトラフィック最新事情2021
ネット利用の増加・コンテンツのリッチ化により、インターネットのトラフィック量が急速に増加しています。企業ではCOVID-19を契機として、テレワークやリモート会議が多くなりました。家庭でも、動画コンテンツ等の視聴が増えています。輪をかけてコンテンツの提供が媒体からサブスクリプション型へ、また物販もリアル店舗からEコマースへと、ますます移ってきています。こうした状況下、トラフィックの傾向に変化も現れてきています。 本セッションでは、こうした現状のモバイル・固定・コンテンツなどのインターネットのトラフィック事情について、各専門家の観点から紹介します。 ＜要旨＞ ・トラフィック総量 ・時間帯別/イベントトラフィック量 ・利用アプリケーションの傾向 ・IPv6トラフィック ・コンテンツトラフィック
2014年ブイキューブ入社。 入社以来、一貫してSREエンジニアとしてブイキューブが提供する多くのクラウドサービスのインフラの設計・運用・保守を担当。
With/After COVID-19：オンライン診療の光と影 ～今と未来～
米マイクロソフト社のCEOが「2ヶ月で2年分に匹敵するほどのデジタルトランスフォーメーション（DX）が起こった」と述べたように、新型コロナウィルス（COVID-19）で我々の生活様式と社会の有り様は一変しました。 こうした未曾有の状況の中、ソーシャルディスタンスを保ちつつ社会システムを維持するため、民間ビジネスのテレワーク化はもちろん、公共サービス、教育、エンタテイメント、そして医療までもが急速にDXを進めインターネット上へとシフトしています。 本セッションでは、コロナ禍において注目を集めた「オンライン診療サービス」を牽引するスピーカーから、「日本のオンライン診療サービス」や「ウエアラブルデバイスを用いたPHR(Personal Health Record)の管理」など、「健康・医療の分野におけるITの利活用の現状」と「今後の展望」を紹介します。 ＜要旨＞ ・オンライン診療サービスの現状 ・健康・医療分野におけるIT利活用の課題と展望 ・ガイドライン・標準化
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With/After COVID-19：オンライン診療の光と影 ～今と未来～
米マイクロソフト社のCEOが「2ヶ月で2年分に匹敵するほどのデジタルトランスフォーメーション（DX）が起こった」と述べたように、新型コロナウィルス（COVID-19）で我々の生活様式と社会の有り様は一変しました。 こうした未曾有の状況の中、ソーシャルディスタンスを保ちつつ社会システムを維持するため、民間ビジネスのテレワーク化はもちろん、公共サービス、教育、エンタテイメント、そして医療までもが急速にDXを進めインターネット上へとシフトしています。 本セッションでは、コロナ禍において注目を集めた「オンライン診療サービス」を牽引するスピーカーから、「日本のオンライン診療サービス」や「ウエアラブルデバイスを用いたPHR(Personal Health Record)の管理」など、「健康・医療の分野におけるITの利活用の現状」と「今後の展望」を紹介します。 ＜要旨＞ ・オンライン診療サービスの現状 ・健康・医療分野におけるIT利活用の課題と展望 ・ガイドライン・標準化
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With/After COVID-19：オンライン診療の光と影 ～今と未来～
米マイクロソフト社のCEOが「2ヶ月で2年分に匹敵するほどのデジタルトランスフォーメーション（DX）が起こった」と述べたように、新型コロナウィルス（COVID-19）で我々の生活様式と社会の有り様は一変しました。 こうした未曾有の状況の中、ソーシャルディスタンスを保ちつつ社会システムを維持するため、民間ビジネスのテレワーク化はもちろん、公共サービス、教育、エンタテイメント、そして医療までもが急速にDXを進めインターネット上へとシフトしています。 本セッションでは、コロナ禍において注目を集めた「オンライン診療サービス」を牽引するスピーカーから、「日本のオンライン診療サービス」や「ウエアラブルデバイスを用いたPHR(Personal Health Record)の管理」など、「健康・医療の分野におけるITの利活用の現状」と「今後の展望」を紹介します。 ＜要旨＞ ・オンライン診療サービスの現状 ・健康・医療分野におけるIT利活用の課題と展望 ・ガイドライン・標準化
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いよいよ躍動するローカル5G
ローカル5Gは2020年以降、PoCや制度整備が進んだことで、具体的なユースケースの可能性が見えてきました。とくに2021年は「スタンドアロン（SA）ネットワーク」や「サブ6（4.6GHz帯）」の活用による“より使いやすい”取り組みが進むことから、ローカル5Gの新たな可能性が見えはじめるのと同時に、導入や運用に係る技術課題の解決が一層迫られることになります。 一方で、MNO（通信事業者）によるプライベートネットワーク（いわゆる「プライベート5G」）の提供や、あるいはWi-Fi 6などの類似の技術も台頭しつつあり、ローカル5Gの真価がいま問われつつあります。 本セッションでは、ユーザ企業とベンダーのそれぞれの視点から「ローカル5Gの最新動向」を紹介するとともに、今後の動向を「技術」と「ビジネス」の両面から見通すことで、「ローカル5Gが果たせる役割」や「本当の価値」について議論します。 ＜要旨＞ ・ローカル5Gの最新動向（技術・制度・コスト・端末の品ぞろえ ほか） ・PoCの振り返り（実導入・実運用で、「できたこと」と「むずかしかったこと」） ・今後の展望（技術・市場、その他の課題解決策）
長年に渡り大手米系通信事業者に勤務、通信事業者やメディア、国内製造業等の一般企業向け国際回線／クラウド／セキュリティサービス等の技術支援やプロダクト企画に従事。その後、総合コンサルティングファームに入社し、通信事業の知見とICTの技術力をベースにした戦略コンサルティング業務に従事した後、株式会社企に加入。通信／メディア専門の事業開発・戦略立案等のコンサルティング業務に従事。
いよいよ躍動するローカル5G
ローカル5Gは2020年以降、PoCや制度整備が進んだことで、具体的なユースケースの可能性が見えてきました。とくに2021年は「スタンドアロン（SA）ネットワーク」や「サブ6（4.6GHz帯）」の活用による“より使いやすい”取り組みが進むことから、ローカル5Gの新たな可能性が見えはじめるのと同時に、導入や運用に係る技術課題の解決が一層迫られることになります。 一方で、MNO（通信事業者）によるプライベートネットワーク（いわゆる「プライベート5G」）の提供や、あるいはWi-Fi 6などの類似の技術も台頭しつつあり、ローカル5Gの真価がいま問われつつあります。 本セッションでは、ユーザ企業とベンダーのそれぞれの視点から「ローカル5Gの最新動向」を紹介するとともに、今後の動向を「技術」と「ビジネス」の両面から見通すことで、「ローカル5Gが果たせる役割」や「本当の価値」について議論します。 ＜要旨＞ ・ローカル5Gの最新動向（技術・制度・コスト・端末の品ぞろえ ほか） ・PoCの振り返り（実導入・実運用で、「できたこと」と「むずかしかったこと」） ・今後の展望（技術・市場、その他の課題解決策）
NEC入社後、通信機器開発を経て黎明期のインターネット関連事業領域の開拓を行い、2002年〜2008年NECアメリカ社（シリコンバレー）にて、新規事業開発ディレクター、企業リエゾン・投資等に従事。 2008年から経営企画部/事業開発部にてスマートグリッド、MVNO、SDN、NFV等の事業推進。 2017年より現職で5G・Beyond 5Gの実装を推進。 通信関連の団体委員や技術フォーラムのプログラム委員等を歴任。学会や技術セミナーでの講演多数。
いよいよ躍動するローカル5G
ローカル5Gは2020年以降、PoCや制度整備が進んだことで、具体的なユースケースの可能性が見えてきました。とくに2021年は「スタンドアロン（SA）ネットワーク」や「サブ6（4.6GHz帯）」の活用による“より使いやすい”取り組みが進むことから、ローカル5Gの新たな可能性が見えはじめるのと同時に、導入や運用に係る技術課題の解決が一層迫られることになります。 一方で、MNO（通信事業者）によるプライベートネットワーク（いわゆる「プライベート5G」）の提供や、あるいはWi-Fi 6などの類似の技術も台頭しつつあり、ローカル5Gの真価がいま問われつつあります。 本セッションでは、ユーザ企業とベンダーのそれぞれの視点から「ローカル5Gの最新動向」を紹介するとともに、今後の動向を「技術」と「ビジネス」の両面から見通すことで、「ローカル5Gが果たせる役割」や「本当の価値」について議論します。 ＜要旨＞ ・ローカル5Gの最新動向（技術・制度・コスト・端末の品ぞろえ ほか） ・PoCの振り返り（実導入・実運用で、「できたこと」と「むずかしかったこと」） ・今後の展望（技術・市場、その他の課題解決策）
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スマートシティからスーパーシティへ：標準化・政策・ビジネスの方向性
コロナ禍を契機として、スマートシティにおけるSDGs、すなわち持続可能な成長に関して、「地球環境の改善との共存」が重要なKPIとして再認識・重要視されるようになってきました。 2050年に向けたカーボンニュートラルの実現は、米国新大統領による『パリ協定』への再加入もあってグローバルに共通の重要アジェンダとなっており、盛り上がりが急加速しています。我が国においては、これまでのスマートシティ政策の次段階として、自治体のデジタル化、すなわち『デジタルガバメント』の実現と、それを梃子に「社会全体のDX」、そして、『RE100』に象徴される「カーボンニュートラル」の実現を目指す『スーパーシティ構想』が、最重要施策の一つとして位置づけられています。現在、それに向けたさまざまな議論と活動が、全省庁・自治体において急激に展開されつつあります。 「日本がスマートシティを牽引する存在になる」ことを目指した取組みは、これまで、『スマートシティ官民連携プラットフォーム』、『日ASEANスマートシティ・ネットワーク官民協議会』、2020年春の『スーパーシティ法』の成立などを通じて展開されてきました。さらに「データ連携基盤の整備・構築（リファレンスアーキテクチャを通じた、分野横断的なデータ連携）」に向けても、内閣府の主導によるSIP（戦略的イノベーション創造プログラム）などを通じた活動が行われていました。 しかしながら実態としては、「連携する仕組み」の構築にまでは至っていません。その達成にむけては、「具体的なビジネス戦略の立案・構築」と「その実装と実行」とが必要になります。それらがスピード感を持って実現できなければ、スマートフォンと同じように、スマートシティ・スーパーシティーにおけるイニシアティブも、海外に取られることは必至でしょう。 本セッションでは、「スマートシティ、さらに スーパーシティの実現に必要となるビジネス戦略」とともに、「それを実行する上での顕在・潜在する課題」についても議論します。 ＜要旨＞ ・スマートシティはビジネスになるのか。 ・スマートシティのグローバル戦略は必要となるか。 ・スーパーシティ法案によって、国内のスマートシティは世界展開可能になるか。 ・スマートシティの互換性を確保できるか。国は指揮を取っていけるか。 ・世界標準をどのように勝ち取っていくのか。
株式会社日建設計にて、Society5.0に向けて建物データの有効活用方法検討、業界全体のIT化推進に従事している。 上記のほか、以下のような社外活動にも従事している。 ・Society 5.0国際標準化国内検討委員会 委員 ・スマートシティ官民連携プラットフォーム ・東大グリーンICTプロジェクト ステアリング委員 ・ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会 上席研究員/ワークプレイスイノベーション研究会 リーダー ・一般社団法人照明学会 環境制御におけるAI技術の活用に関する研究調査委員会 オブザーバ ・建築情報学会 発起人 ・SPEEDA、MIMIRエキスパート スマートシティ ・リンクトイン・クリエイター（LinkedIn News編集部認定、リンクトイン スポットライト 2019受賞）
スマートシティからスーパーシティへ：標準化・政策・ビジネスの方向性
コロナ禍を契機として、スマートシティにおけるSDGs、すなわち持続可能な成長に関して、「地球環境の改善との共存」が重要なKPIとして再認識・重要視されるようになってきました。 2050年に向けたカーボンニュートラルの実現は、米国新大統領による『パリ協定』への再加入もあってグローバルに共通の重要アジェンダとなっており、盛り上がりが急加速しています。我が国においては、これまでのスマートシティ政策の次段階として、自治体のデジタル化、すなわち『デジタルガバメント』の実現と、それを梃子に「社会全体のDX」、そして、『RE100』に象徴される「カーボンニュートラル」の実現を目指す『スーパーシティ構想』が、最重要施策の一つとして位置づけられています。現在、それに向けたさまざまな議論と活動が、全省庁・自治体において急激に展開されつつあります。 「日本がスマートシティを牽引する存在になる」ことを目指した取組みは、これまで、『スマートシティ官民連携プラットフォーム』、『日ASEANスマートシティ・ネットワーク官民協議会』、2020年春の『スーパーシティ法』の成立などを通じて展開されてきました。さらに「データ連携基盤の整備・構築（リファレンスアーキテクチャを通じた、分野横断的なデータ連携）」に向けても、内閣府の主導によるSIP（戦略的イノベーション創造プログラム）などを通じた活動が行われていました。 しかしながら実態としては、「連携する仕組み」の構築にまでは至っていません。その達成にむけては、「具体的なビジネス戦略の立案・構築」と「その実装と実行」とが必要になります。それらがスピード感を持って実現できなければ、スマートフォンと同じように、スマートシティ・スーパーシティーにおけるイニシアティブも、海外に取られることは必至でしょう。 本セッションでは、「スマートシティ、さらに スーパーシティの実現に必要となるビジネス戦略」とともに、「それを実行する上での顕在・潜在する課題」についても議論します。 ＜要旨＞ ・スマートシティはビジネスになるのか。 ・スマートシティのグローバル戦略は必要となるか。 ・スーパーシティ法案によって、国内のスマートシティは世界展開可能になるか。 ・スマートシティの互換性を確保できるか。国は指揮を取っていけるか。 ・世界標準をどのように勝ち取っていくのか。
民間企業での新規事業の立ち上げを複数経験後、福岡地域戦略推進協議会にて自治体や大企業と共にオープンイノベーションの推進や、スタートアップ支援、スマートシティプロジェクトを担当。 2018年より名古屋大学学術研究・産学官連携推進本部客員准教授、2019年より世界経済フォーラム第4次産業革センターにてG20 Global Smart Cities Allianceの立ち上げに従事。 その他、熊本大学客員准教授、九州先端科学技術研究所特別研究員、加賀市スマートシティフェローなどを務める。
スマートシティからスーパーシティへ：標準化・政策・ビジネスの方向性
コロナ禍を契機として、スマートシティにおけるSDGs、すなわち持続可能な成長に関して、「地球環境の改善との共存」が重要なKPIとして再認識・重要視されるようになってきました。 2050年に向けたカーボンニュートラルの実現は、米国新大統領による『パリ協定』への再加入もあってグローバルに共通の重要アジェンダとなっており、盛り上がりが急加速しています。我が国においては、これまでのスマートシティ政策の次段階として、自治体のデジタル化、すなわち『デジタルガバメント』の実現と、それを梃子に「社会全体のDX」、そして、『RE100』に象徴される「カーボンニュートラル」の実現を目指す『スーパーシティ構想』が、最重要施策の一つとして位置づけられています。現在、それに向けたさまざまな議論と活動が、全省庁・自治体において急激に展開されつつあります。 「日本がスマートシティを牽引する存在になる」ことを目指した取組みは、これまで、『スマートシティ官民連携プラットフォーム』、『日ASEANスマートシティ・ネットワーク官民協議会』、2020年春の『スーパーシティ法』の成立などを通じて展開されてきました。さらに「データ連携基盤の整備・構築（リファレンスアーキテクチャを通じた、分野横断的なデータ連携）」に向けても、内閣府の主導によるSIP（戦略的イノベーション創造プログラム）などを通じた活動が行われていました。 しかしながら実態としては、「連携する仕組み」の構築にまでは至っていません。その達成にむけては、「具体的なビジネス戦略の立案・構築」と「その実装と実行」とが必要になります。それらがスピード感を持って実現できなければ、スマートフォンと同じように、スマートシティ・スーパーシティーにおけるイニシアティブも、海外に取られることは必至でしょう。 本セッションでは、「スマートシティ、さらに スーパーシティの実現に必要となるビジネス戦略」とともに、「それを実行する上での顕在・潜在する課題」についても議論します。 ＜要旨＞ ・スマートシティはビジネスになるのか。 ・スマートシティのグローバル戦略は必要となるか。 ・スーパーシティ法案によって、国内のスマートシティは世界展開可能になるか。 ・スマートシティの互換性を確保できるか。国は指揮を取っていけるか。 ・世界標準をどのように勝ち取っていくのか。
1979年東京大学工学部機械工学科卒業、日立製作所エネルギー研究所入社。 ロボティクスおよびAI分野の研究に従事。その後、研究開発グループチーフアーキテクト室長、同グループ技術顧問、知的財産本部国際標準化推進室主管技師長を務め2020年4月退職。 東京都市大学 環境学部客員教授。（一社）サステナブルビジネス研究所、（一社）ウェルビーイング規格管理機構、（一社）企業間情報連携推進コンソーシアムの代表理事。 IEC TC111（環境規格）前国際議長、ACEA（環境諮問委員会）日本代表、およびISO TC268／SC1（スマートコミュニティ･インフラストラクチャ）の前国際議長。工学博士、技術士（情報工学）。近著「ルール徹底活用型ビジネスモデル入門」第一法規出版。
デジタルツイン型スーパーシティーへの挑戦 ～With/Afterコロナ社会への劇的進化の急加速～
コロナ禍が発生する前の2019年頃、スマートシティを実現する基盤（プラットフォーム）として、「デジタルツイン（デジタルの双子）」というキーワードが世界的に多用されるようになっていました。デジタルツインは「CPS (Cyber Physical System)」とほぼ同義で用いられることが多く、「現実世界の多様なデータをセンサーネットワークなどで収集し、サイバー空間で定量的に分析すること」を表わします。またデジタルツインとスマートシティは対とされ、「デジタルツイン（サイバー空間）が運用されている街（現実世界）」がスマートシティ――とみなされようとしていました。ところがこの動きは、オンラインでの活動を主とすることを要求するコロナ禍によって、急加速・急激な進化を経験することとなりました。 今後、デジタルツインは「都市内・都市間での広域連携を実現するテクノロジーフレームワーク」として、インターネットと同様に「スケーラブルであり世界標準であること」が必須となっていくでしょう。そのためには、「共通プロトコルの定義・制定」と「API (Application Programming Interface)の公開・連携」が必須となってきます。また、サイバー空間で定量的に分析した結果を現実世界にフィードバックするためには、その「価値判断基準となる標準的なKPI (Key Performance Indicator)」も必要となります。 本セッションでは、「デジタルツイン（デジタルの双子）」の構築に向けた研究開発・実証実験システム、さらにそのビジネス戦略の先行事例を紹介するとともに、その社会実装のシナリオを議論・展望します。 ＜要旨＞ ・ポリシー・ガイドライン・など地方自治体が取り入れるべき解決策。 ・ディスラプト（破壊）すべき既存ビジネスとは。 ・各都市が互換性を持つように陣頭指揮を取るプレイヤーとは。 ・API（Application Programming Interface）を公開する上での課題とは。 ・先導的実証実験システムの事例紹介。
1993年 東京工業大学 工学部電気電子工学科 卒業。 1995年 北陸先端科学技術大学院大学 情報科学研究科 修士課程 修了。 同年 日本電信電話（NTT）に入社。持株体制への移行により設立したNTT東日本で 設備計画から保全まで携わった後、持株会社とNTTレゾナントで映像コミュニケーションサービスの 立ち上げから運用までを経験。2006年よりNTTコミュニケーションズへ移り、ネットビジネス事業戦略策定や アフィリエイト広告事業運営、IDaaSサービスの立ち上げを経験。 現職では多店舗ネットワークや都市開発に関わるSIに携わるとともに、スマートシティ推進室の立ち上げから デジタルツイン実現に向けたスマートシティ案件に携わる。
デジタルツイン型スーパーシティーへの挑戦 ～With/Afterコロナ社会への劇的進化の急加速～
コロナ禍が発生する前の2019年頃、スマートシティを実現する基盤（プラットフォーム）として、「デジタルツイン（デジタルの双子）」というキーワードが世界的に多用されるようになっていました。デジタルツインは「CPS (Cyber Physical System)」とほぼ同義で用いられることが多く、「現実世界の多様なデータをセンサーネットワークなどで収集し、サイバー空間で定量的に分析すること」を表わします。またデジタルツインとスマートシティは対とされ、「デジタルツイン（サイバー空間）が運用されている街（現実世界）」がスマートシティ――とみなされようとしていました。ところがこの動きは、オンラインでの活動を主とすることを要求するコロナ禍によって、急加速・急激な進化を経験することとなりました。 今後、デジタルツインは「都市内・都市間での広域連携を実現するテクノロジーフレームワーク」として、インターネットと同様に「スケーラブルであり世界標準であること」が必須となっていくでしょう。そのためには、「共通プロトコルの定義・制定」と「API (Application Programming Interface)の公開・連携」が必須となってきます。また、サイバー空間で定量的に分析した結果を現実世界にフィードバックするためには、その「価値判断基準となる標準的なKPI (Key Performance Indicator)」も必要となります。 本セッションでは、「デジタルツイン（デジタルの双子）」の構築に向けた研究開発・実証実験システム、さらにそのビジネス戦略の先行事例を紹介するとともに、その社会実装のシナリオを議論・展望します。 ＜要旨＞ ・ポリシー・ガイドライン・など地方自治体が取り入れるべき解決策。 ・ディスラプト（破壊）すべき既存ビジネスとは。 ・各都市が互換性を持つように陣頭指揮を取るプレイヤーとは。 ・API（Application Programming Interface）を公開する上での課題とは。 ・先導的実証実験システムの事例紹介。
1993年 神戸大学大学院 工学研究科 電子工学専攻 修士課程修了 同年 （株）竹中工務店 入社。オフィスビルや工場、複合施設等の設備設計を担当。 2000年 データ通信専門会社に出向。国内外データセンター（DC）の計画・構築・開業に従事。 2002年に帰任後、システム移転コンサルやICT活用による建物機能の高度化、DCの商品開発・技術営業等を担当。 2013年 情報エンジニアリング本部に配属。建物OSやBAセキュリティ、人流ソリューションの開発・普及を推進。 2019年より現職。都市OSとの連携、BIM ✕ デジタルツイン活用、行動変容につながる新しいまちづくりを目指す。
データセンター セッション(3) 注目事項の最新アップデート篇
データセンターは、さまざまな要素から構成される複雑な構造体です。その設計・構築・運用にあたっては、ライフタイムが大きく異なる物品――建屋から電子機器の冷却ファンまで――を、あまねく上手に管理しなければなりません。 また、いまやデータセンターは社会経済活動を支える最重要基幹インフラとなっており、さまざまな予期しないインシデントへの対応能力も、システム（ハードとソフト）と運用（ヒト）とに要求されています。 そこで本セッションでは、こうした管理・対応面での期待に応えるための「2021年、データセンターで注目すべき最新の話題」について取り上げ、それぞれの先端を走っているエキスパートから直接解説します。そしてすでに見えつつある問題点について整理し共有します。 ＜要旨＞ ・先駆的データセンター事業者における最新の実態 ・インシデントへの対応策（日本データセンター協会作成のガイドライン、対サイバー攻撃を含む） ・「使えそうな」最新機器と、その技術・運用面での課題
NTTコミュニケーションズおよびNTT国際通信（現、NTTリミテッドジャパンにて下記業務を経験（1999年~） ・データセンターサービスの立ち上げ ・国内、海外DC展開 ・DCサービスの品質改善および標準化 ・M&Aにおけるサービス評価 現在、NTTリミテッド・ジャパンにて、主に国内DC構築・運用業務を主管
データセンター セッション(3) 注目事項の最新アップデート篇
データセンターは、さまざまな要素から構成される複雑な構造体です。その設計・構築・運用にあたっては、ライフタイムが大きく異なる物品――建屋から電子機器の冷却ファンまで――を、あまねく上手に管理しなければなりません。 また、いまやデータセンターは社会経済活動を支える最重要基幹インフラとなっており、さまざまな予期しないインシデントへの対応能力も、システム（ハードとソフト）と運用（ヒト）とに要求されています。 そこで本セッションでは、こうした管理・対応面での期待に応えるための「2021年、データセンターで注目すべき最新の話題」について取り上げ、それぞれの先端を走っているエキスパートから直接解説します。そしてすでに見えつつある問題点について整理し共有します。 ＜要旨＞ ・先駆的データセンター事業者における最新の実態 ・インシデントへの対応策（日本データセンター協会作成のガイドライン、対サイバー攻撃を含む） ・「使えそうな」最新機器と、その技術・運用面での課題
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データセンター セッション(3) 注目事項の最新アップデート篇
データセンターは、さまざまな要素から構成される複雑な構造体です。その設計・構築・運用にあたっては、ライフタイムが大きく異なる物品――建屋から電子機器の冷却ファンまで――を、あまねく上手に管理しなければなりません。 また、いまやデータセンターは社会経済活動を支える最重要基幹インフラとなっており、さまざまな予期しないインシデントへの対応能力も、システム（ハードとソフト）と運用（ヒト）とに要求されています。 そこで本セッションでは、こうした管理・対応面での期待に応えるための「2021年、データセンターで注目すべき最新の話題」について取り上げ、それぞれの先端を走っているエキスパートから直接解説します。そしてすでに見えつつある問題点について整理し共有します。 ＜要旨＞ ・先駆的データセンター事業者における最新の実態 ・インシデントへの対応策（日本データセンター協会作成のガイドライン、対サイバー攻撃を含む） ・「使えそうな」最新機器と、その技術・運用面での課題
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shownet.conf_1：ShowNetの全体コンセプトと設計
「ShowNet2021 全体コンセプト～Face the Future～」 「高度なトラフィック制御をシンプルに実現するバックボーン」 「ShowNetの作り方」
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shownet.conf_1：ShowNetの全体コンセプトと設計
「ShowNet2021 全体コンセプト～Face the Future～」 「高度なトラフィック制御をシンプルに実現するバックボーン」 「ShowNetの作り方」
2017年、東京大学 情報理工学系研究科 博士課程修了。 同年10月より東京大学 情報基盤センター ネットワーク研究部門 助教。東京大学のキャンパスネットワークの運用に加え、仮想ネットワークやOSネットワークサブシステムの研究に従事。 2012年よりShowNet NOCチームメンバー。
shownet.conf_1：ShowNetの全体コンセプトと設計
「ShowNet2021 全体コンセプト～Face the Future～」 「高度なトラフィック制御をシンプルに実現するバックボーン」 「ShowNetの作り方」
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shownet.conf_2：ShowNetの無線、伝送、ファシリティ、テスター
「光が分離する論理トポロジーと伝送技術」 「Wi-Fiにおける生活様式の変化」 「新たな世代のファシリティ」
[ShowNet歴] ・CTM - 2014 - 2015 (現 STM-C) ・NOC - 2016 - 2021 (サーバ・データセンタ・ファシリティ・伝送・クラウド)
shownet.conf_2：ShowNetの無線、伝送、ファシリティ、テスター
「光が分離する論理トポロジーと伝送技術」 「Wi-Fiにおける生活様式の変化」 「新たな世代のファシリティ」
2011年より、ISPにてルータ/アクセスポイント製けのファームウェア開発およびイベント無線LAN提供に従事。 また、社外コミュニティ活動として2015年よりさまざまなイベントでの無線LAN構築に参加。 2020年より、トヨタ自動車(株)にてコネクティッドカー向け通信基盤・ミドルウェアに関する研究開発に従事。 ShowNetには、2018年にNOCチームメンバーとして初参加、以降WI-Fi担当NOCとして活動中。
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「光が分離する論理トポロジーと伝送技術」 「Wi-Fiにおける生活様式の変化」 「新たな世代のファシリティ」
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「光が分離する論理トポロジーと伝送技術」 「Wi-Fiにおける生活様式の変化」 「新たな世代のファシリティ」
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shownet.conf_3：ShowNetのモニタリング、クラウド、データセンタ
「監視運用の省人化と高レジリエンスな監視システム」 「マルチクラウド時代の柔軟なネットワークとインフラ利用」 「オンプレ/クラウド連携と柔軟なストレージで実現する高信頼サービス」
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「監視運用の省人化と高レジリエンスな監視システム」 「マルチクラウド時代の柔軟なネットワークとインフラ利用」 「オンプレ/クラウド連携と柔軟なストレージで実現する高信頼サービス」
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「監視運用の省人化と高レジリエンスな監視システム」 「マルチクラウド時代の柔軟なネットワークとインフラ利用」 「オンプレ/クラウド連携と柔軟なストレージで実現する高信頼サービス」
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「監視運用の省人化と高レジリエンスな監視システム」 「マルチクラウド時代の柔軟なネットワークとインフラ利用」 「オンプレ/クラウド連携と柔軟なストレージで実現する高信頼サービス」
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「監視運用の省人化と高レジリエンスな監視システム」 「マルチクラウド時代の柔軟なネットワークとインフラ利用」 「オンプレ/クラウド連携と柔軟なストレージで実現する高信頼サービス」
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shownet.conf_4：ShowNetのセキュリティ、オンラインでの発信、STMプログラム
「ゼロトラストモデルによる次世代セキュリティアーキテクチャ」 「ShowNetをオンラインで見せる。ニューノーマル時代のイベント発信」 「若手エンジニアが躍動！次世代を担うボランティア集団とNOC発掘プログラム～STMプログラムの紹介～」 「2022のShowNetに向けて」
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shownet.conf_4：ShowNetのセキュリティ、オンラインでの発信、STMプログラム
「ゼロトラストモデルによる次世代セキュリティアーキテクチャ」 「ShowNetをオンラインで見せる。ニューノーマル時代のイベント発信」 「若手エンジニアが躍動！次世代を担うボランティア集団とNOC発掘プログラム～STMプログラムの紹介～」 「2022のShowNetに向けて」
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「ゼロトラストモデルによる次世代セキュリティアーキテクチャ」 「ShowNetをオンラインで見せる。ニューノーマル時代のイベント発信」 「若手エンジニアが躍動！次世代を担うボランティア集団とNOC発掘プログラム～STMプログラムの紹介～」 「2022のShowNetに向けて」
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「ゼロトラストモデルによる次世代セキュリティアーキテクチャ」 「ShowNetをオンラインで見せる。ニューノーマル時代のイベント発信」 「若手エンジニアが躍動！次世代を担うボランティア集団とNOC発掘プログラム～STMプログラムの紹介～」 「2022のShowNetに向けて」
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