Opening Session
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
【生年月日】 1952（昭和27）年7月15日 兵庫県生まれ 【略歴】 1976年10月 カイロ大学文学部社会学科卒業 1992年7月 参議院議員 1993年7月 衆議院議員 2003年9月 環境大臣 2004年9月 内閣府特命担当大臣（沖縄及び北方対策）兼任 2006年9月 内閣総理大臣補佐官（国家安全保障問題担当） 2007年7月 防衛大臣 2010年9月 自民党総務会長 2011年10月 予算委員会理事 2016年7月 東京都知事 当選 2020年7月 東京都知事 当選（2期目）
ビジネス再改革のためのオープンイノベーション - 社内起業家精神とマネジメント変革 –
成熟した既成産業では事業の安定性を保ちながらも、不確実性の増す世界経済への対応が求められている。そして新たな競争力の獲得にあたり既存事業の成長だけでなく、新事業の創出も急務となっている。そのイノベーションには、漸進的な側面と破壊的な側面があり、企業はそれらを両立させなければならないが、簡単なことではない。本セッションでは、ビジネス理論、企業戦略、起業論の専門家であるウリケ・シェーデ氏が、ビジネス改革と企業変革のコンセプト、その実行方法、そしてなぜ大企業が新興企業をイノベーションの流れに巻き込むことが重要であるのかについて語る。
日本企業論を専門とし、主な研究領域は、日本を対象とした企業戦略、組織論、金融市場、企業再編、起業論等。ハーバードビジネススクール、スタンフォード大学、カリフォルニア大学バークレービジネススクール、一橋大学経済研究所、日本銀行、財務省、経済産業省、日本政策投資銀行等にて研究員・客員教授を歴任。2020年、第37回大平正芳記念賞を受賞。「再興 THE KAISHA 日本のビジネス・リインベンション」、「両利きの組織をつくる: 大企業病を打破する攻めと守りの経営」、「The Digital Transformation and Japan’s Political Economy」を出版。
ハイテク・スタートアップが集まる魅力的な都市に欠かせない要素とは
スタートアップエコシステムはどのようにして形成されるのか。テック＆スタートアップのエコシステムが活発なニューヨークの経済開発を牽引するAndrew Kimball氏と、都市建築のマスタープランナー・デザイナーとして世界を舞台に活躍する重松健氏が登壇。 コミュニティと都市づくりのプロフェッショナルたちが、それぞれの視点からイノベーションの起こし方を語る。
証券会社、Bloomberg TVで金融経済アンカー後、米MBA取得。日経CNBCキャスター、同社初女性コメンテーター。オードリー・タン台湾デジタル担当大臣、トニー・ブレア元英首相、アップル共同創業者スティーブ・ウォズニアック等、3,000人超にインタビュー。 現在、J-WAVE「JAM THE PLANET」、TBS「坂上＆指原のつぶれない店」等の経済コメンテーター。政府系スタートアップやオープンイノベーション大賞の審査員、ロイヤルハウジンググループ上席執行役員、All Personal顧問等、企業役員としても活動。立教大学大学院 21世紀社会デザイン研究所 アドバイザリーボードメンバー。2016年2月より『フォーブス ジャパン』に参画。2022年1月1日より現職。
ハイテク・スタートアップが集まる魅力的な都市に欠かせない要素とは
スタートアップエコシステムはどのようにして形成されるのか。テック＆スタートアップのエコシステムが活発なニューヨークの経済開発を牽引するAndrew Kimball氏と、都市建築のマスタープランナー・デザイナーとして世界を舞台に活躍する重松健氏が登壇。 コミュニティと都市づくりのプロフェッショナルたちが、それぞれの視点からイノベーションの起こし方を語る。
ニューヨーク市経済開発公社の社長兼CEOとして、すべてのニューヨーカーのために革新的かつ包括的に経済を成長させるNYCEDCの活動を指揮している。2022年の就任以前は、Industry CityのCEOとして、ブルックリン区サンセット・パークにある長年活用されていなかった産業施設の変革を指揮していた。
ハイテク・スタートアップが集まる魅力的な都市に欠かせない要素とは
スタートアップエコシステムはどのようにして形成されるのか。テック＆スタートアップのエコシステムが活発なニューヨークの経済開発を牽引するAndrew Kimball氏と、都市建築のマスタープランナー・デザイナーとして世界を舞台に活躍する重松健氏が登壇。 コミュニティと都市づくりのプロフェッショナルたちが、それぞれの視点からイノベーションの起こし方を語る。
2005年、東京大学社会基盤工学科景観研究室卒業。2005年から2010年はLaguaedaLow Architects Dallsに所属、2010年にはLaguanda.Low Architechs New Yorkを設立し共同代表に就任。人々の体験をデザインするということを軸に世界25ヵ国でマスタープランから複合施設の建築設計までを行う。代表作は中国のOCT BAYや南町田のグランベリーパーク。2018年より、多分野のコラボレーション集団 inspiring dots を立ち上げ、テクノロジーをはじめ多様なツールで社会課題の解決を目指す。
スマートシティ・エコシステム構築による大変革
スマートで強靭な都市をつくるには、都市、地域、国レベルの政府機関、その他の公共・民間組織間の連携がカギとなる。昨今のコミュニティが抱える問題は、市や町の境界を越えて広がっており、単独でスマートシティを構築するのは困難である。そこで自治体の各部門や企業、大学、コミュニティのリーダーが専門知識を活用することで、スマートシティは他から学び、成功や教訓を共有し、技術革新のリスクを軽減することができる。 このセッションでは、米国の4人の実業家が、複数都市や複数セクターとの関係やエコシステムの構築における実体験を紹介する。
都市で活用される技術のイノベーションに関するパイオニアとして、2010年にIDC内でスマートシティに関するチームを立ち上げ。現在は、政府や教育の近代化・変革に不可欠な新技術に関するリサーチやアドバイザリーサービスを提供するチームのマネジメントも担当。 IDCのWomen of Impact、World CSR Dayの50 Most Impactful Smart Cities Leaders、StateTechの30 State and Local Government IT Influencersに選ばれた。
スマートシティ・エコシステム構築による大変革
スマートで強靭な都市をつくるには、都市、地域、国レベルの政府機関、その他の公共・民間組織間の連携がカギとなる。昨今のコミュニティが抱える問題は、市や町の境界を越えて広がっており、単独でスマートシティを構築するのは困難である。そこで自治体の各部門や企業、大学、コミュニティのリーダーが専門知識を活用することで、スマートシティは他から学び、成功や教訓を共有し、技術革新のリスクを軽減することができる。 このセッションでは、米国の4人の実業家が、複数都市や複数セクターとの関係やエコシステムの構築における実体験を紹介する。
シビックテック・イニシアチブの開発・実施を目的に、各都市やコミュニティに対して調査やトレーニングを提供するCities Today Instituteの議長。ミズーリ州パークヴィル市の市会議員も務めている。過去には、ミズーリ州カンザスシティのチーフ・イノベーション・オフィサーとして、市政府や地域コミュニティ、企業、アカデミア間の関係を醸成し、市民サービスの向上を実現した経験を持つ。
スマートシティ・エコシステム構築による大変革
スマートで強靭な都市をつくるには、都市、地域、国レベルの政府機関、その他の公共・民間組織間の連携がカギとなる。昨今のコミュニティが抱える問題は、市や町の境界を越えて広がっており、単独でスマートシティを構築するのは困難である。そこで自治体の各部門や企業、大学、コミュニティのリーダーが専門知識を活用することで、スマートシティは他から学び、成功や教訓を共有し、技術革新のリスクを軽減することができる。 このセッションでは、米国の4人の実業家が、複数都市や複数セクターとの関係やエコシステムの構築における実体験を紹介する。
国内で最もコネクテッドでスマートかつレジリエントな地域を作ることをミッションに掲げる501c3官民コンソーシアム「North Texas Innovation Alliance」の共同設立者兼エグゼクティブ・ディレクター。 ダラスのスマートシティ戦略を支援するために2015年に設立されたダラス・イノベーション・アライアンス（DIA）も率いている。特に、DIAのSmart Cities Living Labは、国内で最も早く市場投入されたスマートシティ構想として有名。 2019年にはSDG 9の国連デー・グローバルリーダーシップ賞を受賞。State ScoopのTop Women in Technology、Tech Week 100も選出された。
スマートシティ・エコシステム構築による大変革
スマートで強靭な都市をつくるには、都市、地域、国レベルの政府機関、その他の公共・民間組織間の連携がカギとなる。昨今のコミュニティが抱える問題は、市や町の境界を越えて広がっており、単独でスマートシティを構築するのは困難である。そこで自治体の各部門や企業、大学、コミュニティのリーダーが専門知識を活用することで、スマートシティは他から学び、成功や教訓を共有し、技術革新のリスクを軽減することができる。 このセッションでは、米国の4人の実業家が、複数都市や複数セクターとの関係やエコシステムの構築における実体験を紹介する。
コロラド州のSmart Cities Allianceのエグゼクティブ・ディレクター。コロラド州で進められている新しいスマートシティ・ソリューションの開発・普及を目的に、政府や企業、アカデミアを巻き込んだ地域エコシステムの構築に取り組んでいる。
日本のスタートアップ政策 - エコシステム形成に向けた具体策 –
日本政府は2022年をスタートアップ創出元年と位置付け、「スタートアップ育成５か年計画」を策定した。スタートアップ育成では世界に後れを取る日本だが、人材、資金供給、オープンイノベーションの観点から具体策を講じ、エコシステムの形成を促進する狙いだ。岸田政権が掲げる「新しい資本主義」をリードする後藤スタートアップ担当大臣と、日本経済団体連合会の南場副会長が登壇。それぞれが自らの言葉で、日本のスタートアップ育成に向けた課題と政策を語る。
東京大学法学部卒業後、1980年大蔵省入省。2000年衆議院議員当選。国土交通大臣政務官、法務副大臣、自民党税制調査会インナー幹事、科学技術イノベーション活性化小委員長などを経て、2021年厚生労働大臣。2022年10月より経済再生担当、新しい資本主義担当、スタートアップ担当大臣など。ブラウン大学経済学部大学院で修士号取得。
日本のスタートアップ政策 - エコシステム形成に向けた具体策 –
日本政府は2022年をスタートアップ創出元年と位置付け、「スタートアップ育成５か年計画」を策定した。スタートアップ育成では世界に後れを取る日本だが、人材、資金供給、オープンイノベーションの観点から具体策を講じ、エコシステムの形成を促進する狙いだ。岸田政権が掲げる「新しい資本主義」をリードする後藤スタートアップ担当大臣と、日本経済団体連合会の南場副会長が登壇。それぞれが自らの言葉で、日本のスタートアップ育成に向けた課題と政策を語る。
1986年マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。1990年ハーバード・ビジネス・スクールにてMBAを取得し、1996年にマッキンゼーでパートナー（役員）に就任。1999年に株式会社ディー・エヌ・エーを設立し、現在は代表取締役会長を務める。2015年より横浜DeNAベイスターズオーナー。著書に「不格好経営」。
デジタルガバメントとスマートシティで人々の幸福度を高めるには？
スマートシティの思考枠組みは、世界中で日々進化を続けている。日本でもデジタル田園都市国家構想の中心概念として、市民の幸福感（ウェルビーイング）を最終ゴールとしたまちづくりや地域DXの考え方が提示された。 人間中心主義のスマートシティについての政策提言を行っているスマートシティ・インスティテュートの南雲氏、ビジネス・金融市場向けのリスクリサーチと定量的ソリューションを専門とするESGデータサイエンス企業Rep RiskのAeby氏、スマートシティと密接なコミュニティの共創を支援するフォーラム「Digi City」のCollier氏が、デジタル化した未来のスマートシティで人々の幸福感を高めるポイントや事例について語る。
スマートシティとソーシャルグッドの構築に向けたフォーラムであるDigi.CItyの創設者。Smart Cities Connectの編集長も務めている。現在は、Texas大学Austin校の情報学部（iSchool）の博士課程に在籍し、社会に役立つAI技術の設計に取り組む学生的チーム「Good Systems」の研究助手としても活躍。
デジタルガバメントとスマートシティで人々の幸福度を高めるには？
スマートシティの思考枠組みは、世界中で日々進化を続けている。日本でもデジタル田園都市国家構想の中心概念として、市民の幸福感（ウェルビーイング）を最終ゴールとしたまちづくりや地域DXの考え方が提示された。 人間中心主義のスマートシティについての政策提言を行っているスマートシティ・インスティテュートの南雲氏、ビジネス・金融市場向けのリスクリサーチと定量的ソリューションを専門とするESGデータサイエンス企業Rep RiskのAeby氏、スマートシティと密接なコミュニティの共創を支援するフォーラム「Digi City」のCollier氏が、デジタル化した未来のスマートシティで人々の幸福感を高めるポイントや事例について語る。
スマートシティ研究所専務理事、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング専務執行役員を兼務。 内閣府規制改革推進会議委員、東京都、横浜市、鎌倉市、浜松市等の政策アドバイザーも務める。また、京都大学大学院経営管理研究科非常勤講師、タリン工科大学客員教授、慶應義塾大学SFC研究所上席研究員などを務める。
デジタルガバメントとスマートシティで人々の幸福度を高めるには？
スマートシティの思考枠組みは、世界中で日々進化を続けている。日本でもデジタル田園都市国家構想の中心概念として、市民の幸福感（ウェルビーイング）を最終ゴールとしたまちづくりや地域DXの考え方が提示された。 人間中心主義のスマートシティについての政策提言を行っているスマートシティ・インスティテュートの南雲氏、ビジネス・金融市場向けのリスクリサーチと定量的ソリューションを専門とするESGデータサイエンス企業Rep RiskのAeby氏、スマートシティと密接なコミュニティの共創を支援するフォーラム「Digi City」のCollier氏が、デジタル化した未来のスマートシティで人々の幸福感を高めるポイントや事例について語る。
RepRiskのCEO兼共同設立者。企業行動リスクマネジメントの専門家であり、特に機械学習に関心を寄せる。RepRiskに入社する以前は、Amgen社で管理職として欧州全域を統括、その後Boston Consulting Groupにも勤務。スイス連邦工科大学（ETH）チューリッヒ校で環境物理学の博士号と気候学および水文学の修士号を取得。ニューラルネットのパターン認識への応用に関する優れた研究でETHメダルを受賞した経験も持つ。
日本の起業家が拓く未来：世界中の知見と挑戦をつなぐ
「知見と、挑戦をつなぐ」をミッションに掲げ、新規事業創出、DX推進といった変革に挑む企業とあらゆる業界業種の個人の知見をマッチングする株式会社ビザスクのCEO・端羽 英子氏が登壇。 ビザスクは、2020年3月に東証マザーズ（現 東証グロース）上場、2021年11月に米国同業Coleman Research Group, Inc.を買収し、190カ国52万人超のグローバルな知見データベースへ急拡大した。 端羽氏が目指す”世界中の、知見と挑戦がつながる未来”について語る。
ゴールドマン・サックスにて投資銀行業務、日本ロレアルにて予算立案・管理を経験、ユニゾン・キャピタルにてPE投資に5年間携わった後、2012年3月に株式会社walkntalk（現株式会社ビザスク）を創業し、2013年10月にビザスクを正式リリース。東京大学経済学部卒、マサチューセッツ工科大学にてMBAを取得。
日本の起業家が拓く未来 ジェット燃料の開発に挑むバイオベンチャーの挑戦
微細藻類｢ユーグレナ｣を素材とした健康食品や化粧品を開発した株式会社ユーグレナの出雲氏が登壇。人だけでなく地球をも健康にするという同社のビジョンをバイオジェット・ディーゼル燃料の開発により実現している。ミドリムシで飛行機を飛ばす同社の挑戦と、その背景にある想いを語る。
東京大学農学部卒業後、2002年東京三菱銀行入行。2005年株式会社ユーグレナを創業、代表取締役社長就任。世界初の微細藻ミドリムシ（学名：ユーグレナ）食用屋外大量培養に成功。世界経済フォーラム（ダボス会議）ヤンググローバルリーダー、第一回日本ベンチャー大賞「内閣総理大臣賞」、第五回日本SDGs大賞「内閣総理大臣賞」受賞。著書に『僕はミドリムシで世界を救うことに決めた。』（小学館新書）『サステナブルビジネス』（PHP研究所）。経団連審議員会副議長、内閣官房知的財産戦略本部員、経産省SDGs経営/ESG投資研究会委員、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団SDGs Goalkeeperも務める。
食の世界を揺るがす、フードテックの革命児たち
培養肉や代替乳製品など、フード分野における最先端のスタートアップが100社以上集まるカリフォルニア。この地で新たな起業家の卵たちを育てるフードテック分野の権威・サンマーティン教授と、和牛などの高級肉に焦点をあてて培養肉を開発する「Orbillion Bio」の創業者をお招きし、食ビジネスの最前線で今何が起きているのかお届けする。
NewsPicks地球支局の気候変動分野のレポーター。東京大学教養学部卒業後、NewsPicksに入社。新型コロナウイルスのワクチン開発で一躍有名になったモデルナのCEOや、遺伝子編集技術発明者の一人であるジェニファー・ダウドナ教授など、世界のトップ経営者やノーベル賞受賞研究者らをインタビュー。2022年より、大学における客員研究員も兼務し、気候変動にフォーカスした取材に注力している。
食の世界を揺るがす、フードテックの革命児たち
培養肉や代替乳製品など、フード分野における最先端のスタートアップが100社以上集まるカリフォルニア。この地で新たな起業家の卵たちを育てるフードテック分野の権威・サンマーティン教授と、和牛などの高級肉に焦点をあてて培養肉を開発する「Orbillion Bio」の創業者をお招きし、食ビジネスの最前線で今何が起きているのかお届けする。
科学者・技術者として、倫理的で持続可能な食の未来の構築に取り組む。Orbillion BioのCEOを務めており、同社は高級細胞培養肉の研究開発を行っている。オーストリアのグラーツ工科大学で技術化学の修士号とバイオテクノロジーの博士号を取得。カリフォルニア大学バークレー校のエネルギーバイオサイエンス研究所で博士研究員として研究した経験を持つ。博士研究員時代には、農業と食糧システムのプロジェクトであるミレットプロジェクトを共同設立し、あまり知られていない雑穀を使った食品の開発を務めた。
食の世界を揺るがす、フードテックの革命児たち
培養肉や代替乳製品など、フード分野における最先端のスタートアップが100社以上集まるカリフォルニア。この地で新たな起業家の卵たちを育てるフードテック分野の権威・サンマーティン教授と、和牛などの高級肉に焦点をあてて培養肉を開発する「Orbillion Bio」の創業者をお招きし、食ビジネスの最前線で今何が起きているのかお届けする。
バイオテクノロジーと植物性食品の研究者として、UC Berkeley校の教授を務める。発明家、起業家。2017年より、次世代の植物性食品の開発を目的にUC Berkekeyで設立された、学生が食品科学と起業について学ぶユニークな教育ハブAlt:Meat labのディレクターに就任。UCバークレー校化学工学修士号（フルブライトスカラー）、インペリアルカレッジ（ロンドン）バイオテクノロジー博士号（ブリティッシュ・カウンシルスカラー）取得。
実用化が進む”空飛ぶクルマ”の新事情
実用化が進む”空飛ぶクルマ”。都心部の渋滞解消、過疎地域への輸送手段など、新たなモビリティに寄せられる期待は大きい。日本で初めて空飛ぶクルマの公開有人飛行に成功した「SkyDrive」、中国で先進的なAAV(自律飛行型航空機)を開発する「Ehang」が登壇。
36Kr Globalのチーフアナリスト。36Kr Globalは、中国、日本、東南アジア、ヨーロッパ、ニュージーランドに拠点を置き、中国と世界の間のイノベーションと交流を促進する情報・サービスプラットフォームとして、グローバルなステークホルダーとの関係を構築し、中国のテクノロジーシーンと資本市場に関する最も重要な情報を提供することに尽力している。清華大学で工学学士号、Pittsburgh大学で理学修士号を取得。
実用化が進む”空飛ぶクルマ”の新事情
実用化が進む”空飛ぶクルマ”。都心部の渋滞解消、過疎地域への輸送手段など、新たなモビリティに寄せられる期待は大きい。日本で初めて空飛ぶクルマの公開有人飛行に成功した「SkyDrive」、中国で先進的なAAV(自律飛行型航空機)を開発する「Ehang」が登壇。
東京大学工学部卒業後、2010年にトヨタ自動車に入社し、グローバル調達に従事。同時に多くの現場でのトヨタ生産方式を用いた改善活動により原価改善賞を受賞。2018 年に株式会社SkyDrive を設立し、「空飛ぶクルマ」と「物流ドローン」の開発を推進。経済産業省と国土交通省が実施する「空の移動革命に向けた官民協議会」の構成員として、「空飛ぶクルマ」の実用化に向けて政府と新ルール作りにも取り組む。Forbes JAPAN「日本の起業家ランキング2023」のTOP20に選出、MIT Technology Reviewの「Innovators Under 35 Japan 2020」を受賞。
実用化が進む”空飛ぶクルマ”の新事情
実用化が進む”空飛ぶクルマ”。都心部の渋滞解消、過疎地域への輸送手段など、新たなモビリティに寄せられる期待は大きい。日本で初めて空飛ぶクルマの公開有人飛行に成功した「SkyDrive」、中国で先進的なAAV(自律飛行型航空機)を開発する「Ehang」が登壇。
2017年よりEHangのCFOを務める。21Vianet Group, Inc.の財務グループ副社長兼新規事業グループ最高財務責任者を務めた経験を持つ。 1996年に上海交通大学で工学の学士号を、2003年にカリフォルニア大学ロサンゼルス校アンダーソン経営大学院で経営管理の修士号を取得。中国公認会計士協会会員。
脱炭素時代に求められる企業経営とイノベーション
元国連事務総長特使、テスラ取締役、元GPIFのCIOを務めた水野氏と元BloombergNEFで日本オフィス代表を務めた黒﨑氏が登壇。世界のESG投資やサステナブルファイナンスの現状と企業経営の在り方、国際的に見た日本の役割について、グローバルに活躍する2人のプロフェッショナルが語る。
グッド・スチュワード・パートナーズ（GSC）創業者兼CEO。元国連事務総長特使（革新的金融と持続可能な投資）、元経済産業省特別顧問。GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）の専務理事兼CIOを務めた。 GPIF入社前は、ロンドンのプライベート・エクイティ・ファームであるColler Capitalのパートナーを務め、それ以前は、住友信託銀行株式会社にて、日本・シリコンバレー・ニューヨークで勤務。
脱炭素時代に求められる企業経営とイノベーション
元国連事務総長特使、テスラ取締役、元GPIFのCIOを務めた水野氏と元BloombergNEFで日本オフィス代表を務めた黒﨑氏が登壇。世界のESG投資やサステナブルファイナンスの現状と企業経営の在り方、国際的に見た日本の役割について、グローバルに活躍する2人のプロフェッショナルが語る。
過去15年間に渡り、気候変動とESG分野にて分析調査に従事する。ブルームバーグの気候変動のリサーチ部門BNEFにて日本のエネルギー政策や経済性に関する分析を統括し、2021 年、首相官邸の気候変動推進のための有識者会議の委員、2020 年に環境省の石炭火力発電輸出ファクト検討会の委員、2018 年には外務省の気候変動に関する有識者会合の委員を務める。2007 年よりロンドンの Trucost 社にて環境リサーチアナリストを経験し、2009年からブルームバーグのESG分析プラットフォームの立ち上げとESGを金融業界に広める活動を行う。2021 年より RE100 の独立アドバイザーも務める。
東京ベイeSGプロジェクト～最先端技術の社会実装に向けた取組～
東京ベイｅＳＧプロジェクトは、50年後・100年後の未来を見据え、東京のベイエリアを舞台に、「自然」と「便利」が融合する持続可能な都市の実現を目指すプロジェクトです。今年度、官民協働で最先端テクノロジーの社会実装を図る「先行プロジェクト」において、再生可能エネルギー、次世代モビリティ、環境改善・資源循環の３つのテーマで計９件のプロジェクトが始動しました。本セッションでは、東京都から「先行プロジェクト」の内容やや今後の展望について発表するとともに、東京都と採択事業者２社により、「先行プロジェクト」における取組状況や、本取組を通じて実現したい持続可能な社会についてパネルディスカッションを行います。
東京大学卒.機械学習を用いた楽器の練習支援の研究を行う。2019年4月に株式会社イノカを設立。 サンゴ礁生態系を都心に再現する独自の「環境移送技術」を活用し、大企業と協同でサンゴ礁生態系の保全・教育・研究を行っている。 2021年10月より一般財団法人 ロートこどもみらい財団 理事に就任。同年、Forbes JAPAN「30 UNDER 30」に選出。
東京ベイeSGプロジェクト～最先端技術の社会実装に向けた取組～
東京ベイｅＳＧプロジェクトは、50年後・100年後の未来を見据え、東京のベイエリアを舞台に、「自然」と「便利」が融合する持続可能な都市の実現を目指すプロジェクトです。今年度、官民協働で最先端テクノロジーの社会実装を図る「先行プロジェクト」において、再生可能エネルギー、次世代モビリティ、環境改善・資源循環の３つのテーマで計９件のプロジェクトが始動しました。本セッションでは、東京都から「先行プロジェクト」の内容やや今後の展望について発表するとともに、東京都と採択事業者２社により、「先行プロジェクト」における取組状況や、本取組を通じて実現したい持続可能な社会についてパネルディスカッションを行います。
東京大学大学院修了後、大手電機メーカーにエンジニアとして入社し、研究開発に従事。2011年の東日本大震災をきっかけに、次世代へ持続可能な社会を残すべく、再生可能エネルギーの開発を開始。同年、「垂直軸型マグナス風力発電機」を発明。2014年、株式会社チャレナジーを起業。
災害の激甚化に備えるTOKYO強靭化プロジェクト
東京は、住宅と都市機能とが高度に集積する大都市であり、その安全を確保するために着実なインフラ整備を行い、災害に強い都市へと進化してきました。今後予測されている、気候変動による災害の激甚化に対し、より一層の対策強化が求められる中、自然災害に対して100年先も安心できる東京を目指し、強靭で持続可能な都市を実現する「TOKYO強靭化プロジェクト」を策定し、高度な土地利用が進んでいる中でのインフラ整備や、デジタル技術の活用など、先導的・特徴的な取組を数多く行っています。 本セッションでは、「TOKYO強靭化プロジェクト」について、全世界共通のテーマである気候変動の影響を見据えた風水害対策を中心に、ご紹介いたします。
1998年度に土木技術者として都庁に入都し、これまでに都市整備局、建設局、下水道局などにおいて、防災を中心とした都市づくりを経験。都市整備局では、震災後の火災を未然に防ぐ木密地域の解消に向けた不燃化特区の取組を実施。 過去には、JICA専門家として発展途上国の都市インフラ問題を解決するため、ドミニカ共和国へノウハウを提供する技術支援を実施。そのほか、2020年オリンピックでは、東京の都市力を招致活動につなげ、開催決定後は、組織委員会において、会場計画の策定や会場運営を担当。現在は、政策企画局にて、100年先も安心を目指すTOKYO強靭化プロジェクト策定を担当
東京の上下水道の技術と課題
水道局、下水道局は、人口1400万人を超えるメガシティである東京において、都民生活と都市活動に不可欠な都市インフラである上下水道事業を運営している。 水道事業は安全でおいしい水の安定的な供給を、下水道事業は汚水の処理と雨水の排除、公共用水域の水質保全をその基本的な役割とし、100年以上に及ぶ事業運営を通じて、新たな技術開発にも取り組み、現在では世界に誇る高い技術力を有している。 こうした上下水道事業の浄水処理技術や漏水防止技術、下水道技術、災害対策等の技術力を紹介するとともに、国内外のスタートアップ企業等に対し、安全・安心で持続可能な都市の実現に向けて上下水道事業が抱えている課題等を提示する。
1995年、東京大学大学院を修了。同年東京都に入都後、水道局、健康局（現福祉保健局）、東京テレポートセンター（派遣）、知事本局（現政策企画局）にて計画・調整等の業務に従事。 水道局に長く携わり、営業所や本庁各部、東京水道株式会社（派遣）での管理職経験を持ち、現場から本庁企画部門まで水道事業全般に精通している。また、IWA世界会議等の国際会議（カナダ、スペイン、オーストラリア）に派遣され国際業務にも従事している。 2021年から現職。オリンピック・パラリンピック調整担当部長、工業用水道事業調整担当部長を兼務。都庁横断的な幅広い視野を必要とされる要職に就き、都政の抱える諸課題に取り組んでいる。
東京の上下水道の技術と課題
水道局、下水道局は、人口1400万人を超えるメガシティである東京において、都民生活と都市活動に不可欠な都市インフラである上下水道事業を運営している。 水道事業は安全でおいしい水の安定的な供給を、下水道事業は汚水の処理と雨水の排除、公共用水域の水質保全をその基本的な役割とし、100年以上に及ぶ事業運営を通じて、新たな技術開発にも取り組み、現在では世界に誇る高い技術力を有している。 こうした上下水道事業の浄水処理技術や漏水防止技術、下水道技術、災害対策等の技術力を紹介するとともに、国内外のスタートアップ企業等に対し、安全・安心で持続可能な都市の実現に向けて上下水道事業が抱えている課題等を提示する。
1986年、早稲田大学理工学部を卒業。同年、東京都に入都。 土木技術者として、下水道事業をはじめ、水道事業、地下水対策、港湾事業など東京都のインフラ施設の計画から建設、維持管理まで幅広い業務に従事。下水道事業では、東京都区部の下水道施設の建設工事を所管する事務所の所長、都心エリアの下水道管・水再生センター等の下水道施設の維持管理を所管する事務所の所長、区部全体の建設事業を統括する建設部長などの要職を歴任。 2022年から現職。東京都多摩地域の流域下水道施設の建設・維持管理、関係市町村の指導等の責任者として、安全・安心で、環境負荷の少ない都市の実現に向けて、下水道事業の推進に注力している。
あなたは困難にどう立ち向かうか？
企業経営に答えはなく、多くの失敗と向き合い続ける仕事でもある。あなたは困難に見舞われたとき、どのように対峙してその局面を打開するだろうか。壮絶な起業・経営経験を綴った名著「HARD THINGS」の著者であり、米シリコンバレーの超有力VC「アンドリーセン・ホロウィッツ」の共同設立者である、ベン・ホロウィッツ氏が登壇。世界中の起業家・経営者・ビジネスパーソンに向けて、その心得を語る。
2009年に、Marc Andreessenと共にAndreessen Horowitz（略称：a16z）を設立。現在はa16zのゼネラルパートナーも務める。a16zは、シード期のバイオヘルスケア、消費財、暗号資産、エンタープライズ、フィンテック、ゲームなどのベンチャー企業やレイターステージのテクノロジー企業にも投資を行う。
世界的投資家・経済有識者が語る、スタートアップ投資
パンデミック後の世界経済をあなたはどう見ているだろうか。 ニューヨークの有力VCであるRemarkable Venturesのファウンダー・Murat Aktihanoglu氏、金融業界および米国政府内外で功績を残し、アベノミクスをはじめとする日本経済戦略にも精通したDavid Asher氏、金融・経済政策に知見を有し世界経済フォーラムのシニア・アドバイザーとして活躍する芹澤ゆう氏が登壇。投資・経済戦略のプロフェッショナルたちが、経済変化とスタートアップ投資について語る。
2007年有限責任監査法人トーマツ入社。M&A、損益改善、KPI改善等の各種業務に従事。2010年より、デロイト トーマツ ベンチャーサポートの第2創業に参画し、200社超の成長戦略、資本政策立案をサポート、数多くの企業のIPO実現に貢献。大企業向けイノベーションコンサルティング事業を立ち上げ、現在は執行責任者を務める。世界各国のテクノロジー企業と日系企業の協業を促進すべく海外事業の責任者に就任。Plug & Play, Alchemist Acceleratorなど世界的なスタートアップ育成支援組織でメンターを務める。現在、シリコンバレーに駐在中。
世界的投資家・経済有識者が語る、スタートアップ投資
パンデミック後の世界経済をあなたはどう見ているだろうか。 ニューヨークの有力VCであるRemarkable Venturesのファウンダー・Murat Aktihanoglu氏、金融業界および米国政府内外で功績を残し、アベノミクスをはじめとする日本経済戦略にも精通したDavid Asher氏、金融・経済政策に知見を有し世界経済フォーラムのシニア・アドバイザーとして活躍する芹澤ゆう氏が登壇。投資・経済戦略のプロフェッショナルたちが、経済変化とスタートアップ投資について語る。
米国政府および金融業界で幅広く活動しており、トランプ政権時代には国務省の軍備管理・大量破壊兵器対策プログラム担当の上級顧問を務めていた。金融界やシンクタンクでの仕事のほか、米国の外交、軍事、法執行、情報機関において、金融オペレーション、金融情報、経済圧力戦略のパイオニアとして知られる。オックスフォード大学で国際関係論の博士号を取得。
世界的投資家・経済有識者が語る、スタートアップ投資
パンデミック後の世界経済をあなたはどう見ているだろうか。 ニューヨークの有力VCであるRemarkable Venturesのファウンダー・Murat Aktihanoglu氏、金融業界および米国政府内外で功績を残し、アベノミクスをはじめとする日本経済戦略にも精通したDavid Asher氏、金融・経済政策に知見を有し世界経済フォーラムのシニア・アドバイザーとして活躍する芹澤ゆう氏が登壇。投資・経済戦略のプロフェッショナルたちが、経済変化とスタートアップ投資について語る。
アーリー期のテック系スタートアップや気候変動に取り組むスタートアップを対象としたVCファンドRemarkable Ventures、および 2011年以来、技術や気候関連の投資を300件を行い、十億ドル単位の投資回収を複数達成しているニューヨークのテクノロジーアクセラレーターであるERAの共同創業者兼マネージング・パートナー。コンピューターサイエンスの修士号を有し、シリコンバレーで技術者として働いた後、ニューヨークで複数のテクノロジースタートアップを立ち上げた経験を持つ。2007年にはニューヨークで非営利団体Entrepreneurs Roundtableを立ち上げ、スタートアップのエコシステムの成長を支援し、起業家同士を繋ぐ架け橋となっている。
世界的投資家・経済有識者が語る、スタートアップ投資
パンデミック後の世界経済をあなたはどう見ているだろうか。 ニューヨークの有力VCであるRemarkable Venturesのファウンダー・Murat Aktihanoglu氏、金融業界および米国政府内外で功績を残し、アベノミクスをはじめとする日本経済戦略にも精通したDavid Asher氏、金融・経済政策に知見を有し世界経済フォーラムのシニア・アドバイザーとして活躍する芹澤ゆう氏が登壇。投資・経済戦略のプロフェッショナルたちが、経済変化とスタートアップ投資について語る。
東京生まれ。幼少期を欧州で過ごし、８０年パリ国立政治学院卒業。８０年‐８５年クレディ・リヨネ銀行に勤務。８５年に（株）インフォプラス共同設立。９２年（株）フォルマ設立、代表取締役社長に就任。世界経済フォーラムのシニア・アドバイザーとして、「ダボス会議」に１７回出席。（2003年退任）2000年より森ビル顧問、STSフォーラム（科学技術と人類の未来に関する国際会議）事務局長に０４年就任、兼務。
都市デザイン -ニューヨークタイムズスクエアの開発者が語る-
ニューヨーク市の川の再生や公園づくりなどで多くの功績を持つ、タイムズスクエア・アライアンスの代表を務めるTim Tompkins氏によるスピーチ。都市デザインのプロフェッサーは、都市経済の革新、都市再生、都市がもたらす芸術性をどう考えているか。
2002年から2020年まで、Times Square Allianceの代表を務め、同地区の改善に取り組んだ。2022年には、アイデア、制度、個人、文化による相互作用による繁栄と活気に満ちた都市創りを目的に、SharedCitySharedSpaceを創設。ストックホルム、ロンドン、ビルバオ、ハリファックス、メキシコシティ、サンパウロ、ニューデリー、バルセロナ、東京、トロントなど多くの都市で、都市の変革に関する基調講演を行う。Yale大学とWharton大学で学位を取得。
ジャカルタ都市DXのための革新的な政府の取組み -NEOMの事例に見る、コグニティブシティにおける人と機械のシナジーの実態-
革新的な行政改革が生み出す都市のDX。世界的に注目を集めるサウジアラビアの超大型スマートシティ「NEOM」の新興技術責任者が登壇。人間とテクノロジーによる相乗効果で何が生まれるのか、その最前線を語る。さらに、ジャカルタ市のスマートシティ責任者が登壇。ジャカルタ市における行政改革の新たな手法を紹介する。
世界経済フォーラム第四次産業革命日本センタースマートシティプロジェクト長。民間企業にて複数の新規事業の立ち上げや交通系ICカード事業のPMO業務に携わる。福岡地域戦略推進協議会では自治体や企業と連携したスタートアップ支援、海外都市提携、オープンイノベーションなどのプロジェクトを推進。Fukuoka Smart Eastなどのスマートシティプロジェクトを担当。2019年より世界経済フォーラム第四次産業革命センターにてスマートシティスペシャリストとして、テクノロジーガバナンスに関する都市や自治体のサポート役となり、国内外のスマートシティの実現に貢献することをゴールとし、プロジェクトを率いている。
ジャカルタ都市DXのための革新的な政府の取組み -NEOMの事例に見る、コグニティブシティにおける人と機械のシナジーの実態-
革新的な行政改革が生み出す都市のDX。世界的に注目を集めるサウジアラビアの超大型スマートシティ「NEOM」の新興技術責任者が登壇。人間とテクノロジーによる相乗効果で何が生まれるのか、その最前線を語る。さらに、ジャカルタ市のスマートシティ責任者が登壇。ジャカルタ市における行政改革の新たな手法を紹介する。
NEOM (Interim)当局の新興技術マネージャーとして、ロボット工学などの新興技術に関する同社のイニシアティブを主導している。また世界最先端のロボット研究開発センターとなるNEOMロボット開発センターの設立を支援。サウジアラビア初の女性公認ドローンパイロットでもある。2020年にはガウス賞を中東で初めて受賞、Arabian Business KSA Women Excellence Awardsの受賞や、2022年の科学技術賞（Woman of the Year）にも選出。コンピューターサイエンスの博士号。
ジャカルタ都市DXのための革新的な政府の取組み -NEOMの事例に見る、コグニティブシティにおける人と機械のシナジーの実態-
革新的な行政改革が生み出す都市のDX。世界的に注目を集めるサウジアラビアの超大型スマートシティ「NEOM」の新興技術責任者が登壇。人間とテクノロジーによる相乗効果で何が生まれるのか、その最前線を語る。さらに、ジャカルタ市のスマートシティ責任者が登壇。ジャカルタ市における行政改革の新たな手法を紹介する。
2006年から通信情報省に13年以上勤務し、経済局電子政府サービス担当副局長も歴任。オックスフォード大学でサイバーセキュリティの博士号を取得。オランダのマーストリヒト大学のECPC（European Centre of Privacy and Cybersecurity）より、Data Protection Officer Professional University Certificate（ECPC-B DPO）を取得。
都市の未来はこれからどうなるのか？
都市の未来を描くには、優れた創造性やコラボレーションと、積極的かつ継続的な都市環境での実験が欠かせません。このセッションでは、都市未来学者でResonance Consultancyの社長・Chris Fair氏と、国際貿易・投資・振興機関London & PartnersのCEO・Laura Citron氏が、都市イノベーションの新時代を迎えるに相応しいテーマと課題を探る。
未来学者、ファシリテーター、ストラテジスト。未来学の修士号を取得。観光、経済開発、不動産、マーケティングなどの専門知識と未来学の方法論を結びたユニークな手法で、地域の開発戦略やブランド創造を支援している。Resonance Consultancyは、30か所以上の都市において、デベロッパーなどの、ビジョン/戦略/計画/ブランディングプロジェクトの策定・実行支援を行う。
都市の未来はこれからどうなるのか？
都市の未来を描くには、優れた創造性やコラボレーションと、積極的かつ継続的な都市環境での実験が欠かせません。このセッションでは、都市未来学者でResonance Consultancyの社長・Chris Fair氏と、国際貿易・投資・振興機関London & PartnersのCEO・Laura Citron氏が、都市イノベーションの新時代を迎えるに相応しいテーマと課題を探る。
ロンドンの国際貿易・投資・振興機関であるLondon & PartnersのCEO。ロンドンの国際的な評価を高め、ビジネス、観光、学生、イベント、人材などをロンドンに誘致する活動に従事。London & Partners以前は、WPPの政府・公共部門プラクティスのマネージング・ディレクターを務め、オックスフォード大学ブラバトニック・スクール・オブ・ガバメントとオーストラリア国立大学リー・クアンユー公共政策大学院で、行動変容のためのコミュニケーションについて教鞭をとった経験も持つ。ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンの大学院で経済学の学位を取得。
世界を変える核融合エネルギー
世界中の投資家が注目する核融合エネルギー産業。設立からわずか4年で18億ドルという大型の資金調達を行った米MIT発の「コモンウェルス・フュージョン・システムズ」、核融合炉の基幹システムの開発と提供を手がけ、業界内でも独自の事業を進める京都大学発の「京都フュージョニアリング」等が登壇。 日本では岸田政権の「新しい資本主義実現会議」における成長戦略にも位置づけられている核融合エネルギー開発。脱炭素化に向けて高まる期待を受け、核融合エネルギーの現状と今後の展望を語る。
Coral Capital 創業パートナーCEO、500 Startups Japan 代表兼マネージングパートナー。シードステージ企業へ80社以上に投資し、総額約300億円を運用。SmartHRのアーリーインベスターでもあり、社外取締役も務める。2014年よりDeNAで東南アジアとシリコンバレーを中心にグローバル投資に従事。 2016年にForbes Asia 30 Under 30 の「ファイナンス & ベンチャーキャピタル」部門で選ばれる。以前はSTORYS.JP 運営会社ResuPress（現Coincheck）の共同創業者兼CEOを務めた。J.P. Morgan在職中に東京へ移住。
世界を変える核融合エネルギー
世界中の投資家が注目する核融合エネルギー産業。設立からわずか4年で18億ドルという大型の資金調達を行った米MIT発の「コモンウェルス・フュージョン・システムズ」、核融合炉の基幹システムの開発と提供を手がけ、業界内でも独自の事業を進める京都大学発の「京都フュージョニアリング」等が登壇。 日本では岸田政権の「新しい資本主義実現会議」における成長戦略にも位置づけられている核融合エネルギー開発。脱炭素化に向けて高まる期待を受け、核融合エネルギーの現状と今後の展望を語る。
2021年4月より執行役員として京都フュージョニアリング（KF）に参画。KF社では事業全般・資金調達・PR&マーケティング等を管掌。KF社参画以前は、三菱商事にて約10年間、海外JV設立やクロスボーダーM&Aを含む多数の事業開発や戦略投資を実行。MBA取得後、国内有数のVCであるCoral Capitalにてディープテック領域を中心に当社への投資も含む複数の投資を実行。東京大学 修士（物理工学）、欧州MBA(IE Business School)。
世界を変える核融合エネルギー
世界中の投資家が注目する核融合エネルギー産業。設立からわずか4年で18億ドルという大型の資金調達を行った米MIT発の「コモンウェルス・フュージョン・システムズ」、核融合炉の基幹システムの開発と提供を手がけ、業界内でも独自の事業を進める京都大学発の「京都フュージョニアリング」等が登壇。 日本では岸田政権の「新しい資本主義実現会議」における成長戦略にも位置づけられている核融合エネルギー開発。脱炭素化に向けて高まる期待を受け、核融合エネルギーの現状と今後の展望を語る。
Commonwealth Fusion Systems (CFS) のCEO。MITで博士号を取得。その頃からトカマク型の小型超電導核融合炉の設計に携わる。CFSは民間の商業核融合エネルギー企業であり、これまでに世界有数の投資家たちから20億ドル以上の資金を調達。
新・インフラテック
世界各地でドローンや空飛ぶ車等のエアモビリティ事業を展開している日本を代表するスタートアップ「テラドローン」、同領域で日本企業との連携を加速させるマレーシア初スタートアップ「エアロダイン」、ドローン特化の配送サービスを展開するインドのスタートアップ「スカイ・エア」が登壇。産業用ドローンの進化はどこまで進むのか。インフラ点検をはじめ、被災地への物流、様々な産業DXの最新情報を語る。
1970年生まれ山口県出身、九州大学工学部卒。住友海上火災保険株式会社（当時）にて商品企画・経営企画に従事。退社後、米Thunderbird経営大学院にてMBAを取得し、シリコンバレーにてコア技術ベンチャーの投資・ハンズオン支援を行う。2010年にEV事業を展開するテラモーターズを起業、アジアを中心に年間3万台のEVを販売する事業に育て上げる。その後、2016年にはドローン事業を展開するテラドローンを設立し、世界で勝てる事業の創出へ挑んでいる。著書に『「メイド・バイ・ジャパン」逆襲の戦略』（PHP研究所）千葉大学大学院融合科学研究科非常勤講師。
新・インフラテック
世界各地でドローンや空飛ぶ車等のエアモビリティ事業を展開している日本を代表するスタートアップ「テラドローン」、同領域で日本企業との連携を加速させるマレーシア初スタートアップ「エアロダイン」、ドローン特化の配送サービスを展開するインドのスタートアップ「スカイ・エア」が登壇。産業用ドローンの進化はどこまで進むのか。インフラ点検をはじめ、被災地への物流、様々な産業DXの最新情報を語る。
マレーシアのドローンソリューションプロバイダーであるエアロダイングループの創業者兼グループCEO。エアロダイングループは、ドローン市場調査機関であるドイツのドローンインダストリーインサイト社の調査で世界第1位にランク。2014年にたった3人で事業を開始し、わずか6年で従業員900人・35カ国に拠点を持つグローバルテック企業に成長させた。
新・インフラテック
世界各地でドローンや空飛ぶ車等のエアモビリティ事業を展開している日本を代表するスタートアップ「テラドローン」、同領域で日本企業との連携を加速させるマレーシア初スタートアップ「エアロダイン」、ドローン特化の配送サービスを展開するインドのスタートアップ「スカイ・エア」が登壇。産業用ドローンの進化はどこまで進むのか。インフラ点検をはじめ、被災地への物流、様々な産業DXの最新情報を語る。
インドの大手SaaS型ドローン配送企業であるSkye Airの共同創業者兼CEOとして、ドローンを使ったジャスト・イン・タイムの配送を実現し、ドローン分野で業界初の試みをいくつも行っている。同社は104kmのBeyond Visual Line of Sightによる遠隔地への医薬品配送を完了し、このカテゴリーの世界記録を樹立した。またエンジェル投資家としての顔も持ち、EV、ドローン、Edtech、IoTの各業界で4つの投資先企業を持つ。
ゼロイチを生み出す、気候変動スタートアップの最前線
シリコンバレーを始めとして、米国では炭素回収から人工衛星によるモニタリング、核融合まで、グローバルな気候危機と戦うための新しいスタートアップが続々と生まれている。この脱炭素分野におけるトップ投資家（VC）として名高い、ローワー・カーボン・キャピタルのパートナー、シャオ・ヤン氏と、気候分野に特化したVCを立ち上げた気鋭の投資家、トミー・リープ氏が、そのフロンティアについて語り尽くす。
NewsPicks地球支局（NewYork在住）にて、気候変動分野のテクノロジーなどを担当する編集委員。シリコンバレーにおける取材を長らくおこない、「ゼロイチ」を生み出そう起業家や投資家たちにフォーカスをする連載『グリーン化する世界』などを執筆。大学の客員研究員として、2023年よりグローバルにグリーン分野の調査プロジェクトも担当する。著書に、世界のトップVCたちを独占インタビューした『ベンチャーキャピタリスト』（NewsPicks Publishing 2022）など。国境を超えるコミュニティをつくることに、現在注力中。
ゼロイチを生み出す、気候変動スタートアップの最前線
シリコンバレーを始めとして、米国では炭素回収から人工衛星によるモニタリング、核融合まで、グローバルな気候危機と戦うための新しいスタートアップが続々と生まれている。この脱炭素分野におけるトップ投資家（VC）として名高い、ローワー・カーボン・キャピタルのパートナー、シャオ・ヤン氏と、気候分野に特化したVCを立ち上げた気鋭の投資家、トミー・リープ氏が、そのフロンティアについて語り尽くす。
Lowercarbon Capitalのパートナー。Y Combinatorの卒業生であり、米国と中国の両方で会社を設立・運営した経験を持つ連続起業家としても知られる。常に起業家精神を忘れず、投資家としてあらゆる側面で創業者優先の強いメンタリティを発揮している。
ゼロイチを生み出す、気候変動スタートアップの最前線
シリコンバレーを始めとして、米国では炭素回収から人工衛星によるモニタリング、核融合まで、グローバルな気候危機と戦うための新しいスタートアップが続々と生まれている。この脱炭素分野におけるトップ投資家（VC）として名高い、ローワー・カーボン・キャピタルのパートナー、シャオ・ヤン氏と、気候分野に特化したVCを立ち上げた気鋭の投資家、トミー・リープ氏が、そのフロンティアについて語り尽くす。
$10MのファンドであるJetstreamのファウンダーとして、主に、プレシード期の気候技術スタートアップに投資を行う。Jetstramの前は、Floodgate、Haystack、AngelList、Congruent Venturesに所属し、アーリーステージのスタートアップに投資を行っていた。これまでに、ClimateTech領域ではTechnologies、Albedo、Pachama、Windborne Systems、およびDavid Energyなどに投資、ClimateTech領域以外では、Robinhood、Patreon、Clubhouse、Mercuryに初期投資を行った実績を持つ。
人間起点で考える次世代モビリティ -MaaSの提唱者が語る-
交通手段の最適化を実現する「MaaS（Mobility as a Service）」の提唱者であるMaas Global CEOのSampo氏が登壇。Sampo氏は、最適化だけでは消費者にサービスを売ることは出来ず、これからのサービスは人々の夢を叶える楽しいものでなければならないと言う。MaaS提唱者がその考えを語る。
”MaaS”の提唱者として知られており、起業家、講演者としても世界的に著名な人物。専門は土木工学であり、大手ゼネコンでのグローバルビジネスの経験も持つ。
持続可能な都市づくりにおける女性リーダーたち
社会における女性の役割と、都市における持続可能な組織や社会のエコシステムへの貢献は、これまで以上に重要になってきています。オープンイノベーションを通じて社会に永続的なインパクトを与えながら、すべての個人が活躍できる組織や都市を構築するために、スタートアップエコシステムで活躍する女性リーダーたちが、女性の役割について話します。
Financial Timesのデジタル編集開発部長としてコンテンツと戦略の両方を担当しており、デジタル・ジャーナリズムを収益化する新しい方法の構築に尽力している。これまでに、news network France 24の副編集長やCNNのジャーナリストスタッフを務めた経験を持ち、イノベーションとジャーナリズムの未来について多くの講演も行ってきた。現在はHarvard大学のNieman Journalism Fellowに在籍している。
持続可能な都市づくりにおける女性リーダーたち
社会における女性の役割と、都市における持続可能な組織や社会のエコシステムへの貢献は、これまで以上に重要になってきています。オープンイノベーションを通じて社会に永続的なインパクトを与えながら、すべての個人が活躍できる組織や都市を構築するために、スタートアップエコシステムで活躍する女性リーダーたちが、女性の役割について話します。
ゴールドマン・サックス証券元副会長、日本株チーフストラテジスト。日本政府のジェンダー・ダイバーシティ推進に貢献した画期的な「ウーマノミクス」研究のほか、企業のガバナンスやダイバーシティのベストプラクティスについてアドバイスを行っている。ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院で修士号、ハーバード大学で学士号を取得。
持続可能な都市づくりにおける女性リーダーたち
社会における女性の役割と、都市における持続可能な組織や社会のエコシステムへの貢献は、これまで以上に重要になってきています。オープンイノベーションを通じて社会に永続的なインパクトを与えながら、すべての個人が活躍できる組織や都市を構築するために、スタートアップエコシステムで活躍する女性リーダーたちが、女性の役割について話します。
Web Summit（リスボン）、Web Summit Rio（リオデジャネイロ）、Collision（トロント）、RISE（香港）など、世界各地でイベントを開催するアイルランド発の企業Web SummitのCOOを務める。2022年のWeb Summitには、160を超える国から7万人以上の参加者が集まった。
持続可能な都市づくりにおける女性リーダーたち
社会における女性の役割と、都市における持続可能な組織や社会のエコシステムへの貢献は、これまで以上に重要になってきています。オープンイノベーションを通じて社会に永続的なインパクトを与えながら、すべての個人が活躍できる組織や都市を構築するために、スタートアップエコシステムで活躍する女性リーダーたちが、女性の役割について話します。
Strolyは、美しいイラストマップと位置情報技術を融合させ、街歩きを楽しめる世界初・唯一の地図メディアプラットフォームを提供している。メディアとしての地図の可能性を信じ、最先端の技術で進化させることで、世界の創造性と多様性に貢献することを目指して活動している。日本のスタートアップの創業者として初めてSXSWピッチのファイナリストに選出された実績を持つ。
異なる個性が生み出すイノベーション - イノベーターが語る挑戦の土壌づくり –
誰しもが持つ個性が活かされれば、それはイノベーションの源泉になのではないか？日本史上最年少の女性経営者として上場を果たした、ウォンテッドリー創業者・仲 暁子氏と、SDGs/ESG分野を中心に国連などで評議員として活躍する九州大学工学研究院教授の馬奈木 俊介氏、2015年Forbesが発表した「米国で最も成功した女性50人」の一人に選ばれたフェニクシー・CEOの久能 祐子氏が登壇。心がオドル仕事づくりや、個人として働く価値、様々な挑戦に隠された想いなどについて、世界で活躍する日本人リーダーが語る。
社会的インパクトの創生を目指す連続起業家。京都大学大学院工学系研究科で工学博士号を取得。株式会社アールテック・ウエノ（日本）、スキャンポ・ファーマシューティカルズ社（米国）を共同創業し、2つの医薬品の開発・商業化に成功。2012年、米国で革新的ワクチン開発を目指すVLPセラピューティクスを共同創業。また社会起業家向けの滞在型支援施設を運営するハルシオンを2014年にワシントンで、フェニクシーを2018年に京都で共同創業。日米の同施設から多数の起業家を輩出している。米Forbes誌の「アメリカで自力で成功を収めた女性50人」選出（2015年、2020年）、「Harvard Business School Club of Japan Business Stateswoman of the Year for 2016」など受賞歴多数。
異なる個性が生み出すイノベーション - イノベーターが語る挑戦の土壌づくり –
誰しもが持つ個性が活かされれば、それはイノベーションの源泉になのではないか？日本史上最年少の女性経営者として上場を果たした、ウォンテッドリー創業者・仲 暁子氏と、SDGs/ESG分野を中心に国連などで評議員として活躍する九州大学工学研究院教授の馬奈木 俊介氏、2015年Forbesが発表した「米国で最も成功した女性50人」の一人に選ばれたフェニクシー・CEOの久能 祐子氏が登壇。心がオドル仕事づくりや、個人として働く価値、様々な挑戦に隠された想いなどについて、世界で活躍する日本人リーダーが語る。
京都大学経済学部卒業後、ゴールドマン・サックス証券に入社。退職後、Facebook Japanに初期メンバーとして参画。2010年9月、現ウォンテッドリーを設立し、ビジネスSNS『Wantedly』を開発。2012年2月にサービスを公式リリース。Facebookでの経験を通して、ソーシャルメディアの可能性を肌で感じたことがWantedlyというサービスを思いつくきっかけとなる。ウォンテッドリー設立後、人と人が繋がることにより、個人の可能性を最大限広げるサービス作りに取り組む。
異なる個性が生み出すイノベーション - イノベーターが語る挑戦の土壌づくり –
誰しもが持つ個性が活かされれば、それはイノベーションの源泉になのではないか？日本史上最年少の女性経営者として上場を果たした、ウォンテッドリー創業者・仲 暁子氏と、SDGs/ESG分野を中心に国連などで評議員として活躍する九州大学工学研究院教授の馬奈木 俊介氏、2015年Forbesが発表した「米国で最も成功した女性50人」の一人に選ばれたフェニクシー・CEOの久能 祐子氏が登壇。心がオドル仕事づくりや、個人として働く価値、様々な挑戦に隠された想いなどについて、世界で活躍する日本人リーダーが語る。
九州大学工学研究院教授、経済産業研究所ファカルティフェローを兼任。第16回日本学術振興会賞受賞。第25期日本学術会議会員。国連「新国富報告書」代表、国連「持続可能な開発に関するグローバル・レポート（SDGs報告）2023」評議員、国連「持続可能性のための新しい資本」円卓会議委員、IPCC代表執筆者、IPBES統括代表執筆者、 OECD(貿易・環境部会）副議長、世界環境資源経済学会共同議長などを歴任。
Culture×City論 – 食・アート・エンタメで彩るサステイナブルなまちづくり –
食・アート・エンタメ等、様々なカルチャーと街が有機的に融合することで街そのものの価値を高め、ひいてはサステイナブルな街を創出すると言われている。 本セッションでは音楽・イベント・メタバースの分野における3人のプロデューサーを招き、彼らが手掛けるプロジェクト「クルックフィールズ」や「STAR ISLAND」等の事例を交えながら、サステイナブルなまちづくりに向けてどうデザインすべきかを考える。
KDDI株式会社 事業創造本部 副本部長として、スタートアップ投資をはじめとしたオープンイノベーション活動、地方自治体や大企業とのアライアンス戦略、および全社横断の新規事業を統括 「新しい資本主義実現会議」スタートアップ育成分科会委員 経済産業省 J Startup 推薦委員 経団連スタートアップエコシステム改革 TF 委員 東京大学大学院工学系研究科の非常勤講師 バーチャルシティコンソーシアム代表幹事 一般社団法人Metaverse Japan理事 クラスター株式会社 社外取締役 他、多数
Culture×City論 – 食・アート・エンタメで彩るサステイナブルなまちづくり –
食・アート・エンタメ等、様々なカルチャーと街が有機的に融合することで街そのものの価値を高め、ひいてはサステイナブルな街を創出すると言われている。 本セッションでは音楽・イベント・メタバースの分野における3人のプロデューサーを招き、彼らが手掛けるプロジェクト「クルックフィールズ」や「STAR ISLAND」等の事例を交えながら、サステイナブルなまちづくりに向けてどうデザインすべきかを考える。
Mr.Childrenやback numberなど数々のメガヒットを生み出している日本を代表する音楽プロデューサー、キーボーディスト。 2003年、持続可能な社会に向けた活動を担う非営利組織「ap bank」を設立し、環境プロジェクトへの融資や野外音楽イベント「ap bank fes」を開催。東日本大震災後には被災地での復興支援活動を開始し、宮城県石巻市・牡鹿半島で総合芸術祭「Reborn-Art Festival」を開催する。2019年には循環型農業施設「KURKKU FIELDS（クルックフィールズ）」をオープンさせ、持続可能な社会への取り組みにいち早く先鞭をつけてきた総合プロデューサー。
Culture×City論 – 食・アート・エンタメで彩るサステイナブルなまちづくり –
食・アート・エンタメ等、様々なカルチャーと街が有機的に融合することで街そのものの価値を高め、ひいてはサステイナブルな街を創出すると言われている。 本セッションでは音楽・イベント・メタバースの分野における3人のプロデューサーを招き、彼らが手掛けるプロジェクト「クルックフィールズ」や「STAR ISLAND」等の事例を交えながら、サステイナブルなまちづくりに向けてどうデザインすべきかを考える。
1988年に子役としてデビューし、NHK「ちゅらさん」など数多くの作品に出演。2007年に俳優活動を休止し米国留学などの後、映画、イベント制作を開始。12年に映画「DON’T STOP!」で監督デビュー。以降は、「ULTRA JAPAN」などを日本で実現させ、クリエイティブディレクターも務めた。17年からは花火エンターテイメント「STAR ISLAND」の総合プロデュースや、500機のドローンを使用したショー「CONTACT」を仕掛けた。東京2020パラリンピック競技大会では、閉会式のショーディレクターを務め、2025年に開催予定の日本国際博覧会（大阪・関西万博）催事企画プロデューサーに就任。
不確実な世界におけるClimate Techの展望
本セッションでは気候技術の現状と将来の可能性を探り、以下のような論点を議論します。 世界各地における気候技術イノベーションの現状 2020年代に発生すると予想される最大の気候技術の機会 世界が日本に期待するClimate Tech分野とは？
10年以上にわたり、欧州や中南米でのモビリティやエネルギー関連のプロジェクトを中心に国際金融・投資に携わる。また、10億AUMのグロースファンドの創業メンバーとして、欧州でのベンチャー投資をリードしてきた。2019年、NordicNinja VCの設立と同時にヘルシンキに移住し、アーリーステージ企業への投資を複数行っている。注力分野は、Climatetech、Mobility、Blockchainなど。NAVA (Nordic Asian Venture Alliance)のスーパーバイザリーボードメンバー、BBTスクールのイノベーション客員講師。
不確実な世界におけるClimate Techの展望
本セッションでは気候技術の現状と将来の可能性を探り、以下のような論点を議論します。 世界各地における気候技術イノベーションの現状 2020年代に発生すると予想される最大の気候技術の機会 世界が日本に期待するClimate Tech分野とは？
Toba Capitalのパートナーとして、気候変動の緩和と自然の回復に取り組む創業者に対して、建築家としての倫理観も活かしながら投資を行っている。Stripe、Reforge、Googleに従事した経験も持つ。
不確実な世界におけるClimate Techの展望
本セッションでは気候技術の現状と将来の可能性を探り、以下のような論点を議論します。 世界各地における気候技術イノベーションの現状 2020年代に発生すると予想される最大の気候技術の機会 世界が日本に期待するClimate Tech分野とは？
地球観測とエネルギーデータに特化したClimateTech企業であるPlanet OSのCEO兼共同創業者。これまでに、米国、欧州、日本での20年にわたるテクノロジービジネスや、5年間のベンチャーキャピタルでの経験を持つ。また、ホワイトハウスのオープンデータラウンドテーブルのメンバーや、ABBのグローバルチームを率いて世界初の全国的なEV充電ネットワークを構築した経験もある。ロボットエンジニアとして無人車と製品開発の訓練を受け、Tallinn University of Technologyから修士号（cum laude）を取得。
“ユニコーン級への急成長を期待”東京コンソーシアム選抜・支援のスタートアップ デモデイ
「スタートアップ・エコシステム 東京コンソーシアム」では、スタートアップ・エコシステムの形成促進、産学官によるスタートアップの創出・成長促進に取り組んでおり、その取組の１つである「ディープ・エコシステム」では今後急成長が見込まれるスタートアップを選抜して集中的に支援することで、ユニコーン級への成長を強力に後押ししている。 この度、令和4年度の「ディープ・エコシステム」支援対象企業に選定された成長著しいスタートアップ 5 社が登壇。国内のみならず海外展開を視野に入れた取組について語る。 このほか、東京コンソーシアム選抜・支援の「グリーン分野等のスタートアップ」も紹介。
株式会社リクルートにて、営業、代理店コンサルティング業務を担当後、英MBA取得。その後、株式会社アバージェンス、YCP Solidianceにて、国内外の上場企業に対して戦略立案およびハンズオンでの実行支援業務に携わる。2018年より当社入社後、国内および海外事業の責任者として従事。
“ユニコーン級への急成長を期待”東京コンソーシアム選抜・支援のスタートアップ デモデイ
「スタートアップ・エコシステム 東京コンソーシアム」では、スタートアップ・エコシステムの形成促進、産学官によるスタートアップの創出・成長促進に取り組んでおり、その取組の１つである「ディープ・エコシステム」では今後急成長が見込まれるスタートアップを選抜して集中的に支援することで、ユニコーン級への成長を強力に後押ししている。 この度、令和4年度の「ディープ・エコシステム」支援対象企業に選定された成長著しいスタートアップ 5 社が登壇。国内のみならず海外展開を視野に入れた取組について語る。 このほか、東京コンソーシアム選抜・支援の「グリーン分野等のスタートアップ」も紹介。
慶応義塾大学理工学部卒業。光から電気を作る光発電素子を開発し、2011年会社を創業。inQs株式会社の代表取締役社長に就任。 中小機構主催のベンチャーアワード技術イノベート特別賞受賞、EY主催アントレプレナーオブザイヤー特別賞受賞。令和4年度のディープ・エコシステムにおける支援対象企業に選定。その場にある光から、その場で電気をつくり、その場で使う、新しいエネルギーの創成を目指すとともに、電気を作るだけでなく、情報伝送や、人工光合成・微生物等培養に関連した、光の新たな多岐に渡る応用研究へも進む。
“ユニコーン級への急成長を期待”東京コンソーシアム選抜・支援のスタートアップ デモデイ
「スタートアップ・エコシステム 東京コンソーシアム」では、スタートアップ・エコシステムの形成促進、産学官によるスタートアップの創出・成長促進に取り組んでおり、その取組の１つである「ディープ・エコシステム」では今後急成長が見込まれるスタートアップを選抜して集中的に支援することで、ユニコーン級への成長を強力に後押ししている。 この度、令和4年度の「ディープ・エコシステム」支援対象企業に選定された成長著しいスタートアップ 5 社が登壇。国内のみならず海外展開を視野に入れた取組について語る。 このほか、東京コンソーシアム選抜・支援の「グリーン分野等のスタートアップ」も紹介。
2015年にボストンコンサルティンググループに入社し、通信・製造業を中心に新規事業、グローバル戦略、組織改革などのプロジェクトを経験。 2018年にテックマジックを設立。「テクノロジーによる持続可能な食インフラ社会を実現する」をビジョンに「調理ロボット」、「業務ロボット」を開発する。味の素、キユーピー、日清食品などの食品メーカーをはじめ、プロントコーポレーションなどの大手外食企業と協業し、ハードウェアとソフトウェアを融合した「ヌードルロボット」、「洗浄仕分けロボット」、「盛付ロボット」などを販売している。
“ユニコーン級への急成長を期待”東京コンソーシアム選抜・支援のスタートアップ デモデイ
「スタートアップ・エコシステム 東京コンソーシアム」では、スタートアップ・エコシステムの形成促進、産学官によるスタートアップの創出・成長促進に取り組んでおり、その取組の１つである「ディープ・エコシステム」では今後急成長が見込まれるスタートアップを選抜して集中的に支援することで、ユニコーン級への成長を強力に後押ししている。 この度、令和4年度の「ディープ・エコシステム」支援対象企業に選定された成長著しいスタートアップ 5 社が登壇。国内のみならず海外展開を視野に入れた取組について語る。 このほか、東京コンソーシアム選抜・支援の「グリーン分野等のスタートアップ」も紹介。
2021年、株式会社RevComm入社以降、日本、インドネシア、アメリカの MiiTel マーケティングプロジェクトに参加中。それ以前は3年間、アクセンチュアにてCreativityとDigital communication/platformに関連するプロジェクトに参加。 彼女のキャリアはブリスベンでActorとして、さらに、クイーンズランド工科大学でBachelor of Creative insudtries取得後、特殊映像加工のAssistantとしてスタート。以降、IT&Creativityから成る国境や文化を越えた'Communication'の発展を大切にしている。
“ユニコーン級への急成長を期待”東京コンソーシアム選抜・支援のスタートアップ デモデイ
「スタートアップ・エコシステム 東京コンソーシアム」では、スタートアップ・エコシステムの形成促進、産学官によるスタートアップの創出・成長促進に取り組んでおり、その取組の１つである「ディープ・エコシステム」では今後急成長が見込まれるスタートアップを選抜して集中的に支援することで、ユニコーン級への成長を強力に後押ししている。 この度、令和4年度の「ディープ・エコシステム」支援対象企業に選定された成長著しいスタートアップ 5 社が登壇。国内のみならず海外展開を視野に入れた取組について語る。 このほか、東京コンソーシアム選抜・支援の「グリーン分野等のスタートアップ」も紹介。
アムジェン（株）にて臨床開発、セルジーン（株）にて自社販売体制を構築、血液がん治療薬の市場導入成功、シンバイオ製薬（株）にて執行役員、営業・マーケティング本部長を歴任、20年以上のグローバル製薬会社での研究開発、メディカルアフェアーズ、及び営業マーケティングに至るまで経験し、ヒューマンライフコード設立、創業者 代表取締役社長兼CEO。
外国企業とのオープンイノベーションによる東京の社会課題解決の最前線
東京が抱える課題は多岐に渡り、特に高齢化問題は、世界から見ても日本は先行して顕在化している。要介護者数の増加に伴い本人・家族の支援が必要な中、そのような課題を前向きに捉え、国内外の英知を結集してどう解決していくかが重要である。 モデレーターにPlug and Play East Asiaを迎え、エルダリーケアのソリューションを提供する外国企業であるTellus You Care、国内外へのスタートアップへ投資を行うUTEC、エコシステムを通じた支援を行うAWSと共に、なぜ東京でオープンイノベーションを通じて社会課題解決のためのビジネスが創出されているのかについて、ディスカッションを行う。
シリコンバレーにあるPlug and Play Tech Centerの子会社であるPlug and Play East AsiaのマネージングパートナーおよびPlug and Play JapanのCEO。2014年にシリコンバレー本社に入社し、IoTとモビリティの両部門を率いた後、2017年に東京に移りPlug and Play Japanの立ち上げを経験。
外国企業とのオープンイノベーションによる東京の社会課題解決の最前線
東京が抱える課題は多岐に渡り、特に高齢化問題は、世界から見ても日本は先行して顕在化している。要介護者数の増加に伴い本人・家族の支援が必要な中、そのような課題を前向きに捉え、国内外の英知を結集してどう解決していくかが重要である。 モデレーターにPlug and Play East Asiaを迎え、エルダリーケアのソリューションを提供する外国企業であるTellus You Care、国内外へのスタートアップへ投資を行うUTEC、エコシステムを通じた支援を行うAWSと共に、なぜ東京でオープンイノベーションを通じて社会課題解決のためのビジネスが創出されているのかについて、ディスカッションを行う。
オーストラリア出身で、オーストラリアと日本でエンジニアリング、プロダクト部門、チームリーダーなど様々な職務を経験。Tellus入社以前は、建設技術系の新興企業を共同設立し、世界中の顧客にサービスを提供する数百万ドル規模のビジネスへと成長させた。オーストラリア国立大学にてシステムエンジニアリングを専攻し、優等学位で卒業。
外国企業とのオープンイノベーションによる東京の社会課題解決の最前線
東京が抱える課題は多岐に渡り、特に高齢化問題は、世界から見ても日本は先行して顕在化している。要介護者数の増加に伴い本人・家族の支援が必要な中、そのような課題を前向きに捉え、国内外の英知を結集してどう解決していくかが重要である。 モデレーターにPlug and Play East Asiaを迎え、エルダリーケアのソリューションを提供する外国企業であるTellus You Care、国内外へのスタートアップへ投資を行うUTEC、エコシステムを通じた支援を行うAWSと共に、なぜ東京でオープンイノベーションを通じて社会課題解決のためのビジネスが創出されているのかについて、ディスカッションを行う。
公的機関のDXと、教育、政府、健康、宇宙、サステナビリティ関連のスタートアップの市民サービス改善への貢献に取り組んでいる。そういった創業者や起業家の成長を支援し、政府のステークホルダーとつながるための複数のプログラムの立ち上げを地域内で推進。EdTechと教育のバックグラウンドを持ち、AWSに10年間在籍。アジア太平洋地域と日本でのエコシステムの成長をサポートしている。
外国企業とのオープンイノベーションによる東京の社会課題解決の最前線
東京が抱える課題は多岐に渡り、特に高齢化問題は、世界から見ても日本は先行して顕在化している。要介護者数の増加に伴い本人・家族の支援が必要な中、そのような課題を前向きに捉え、国内外の英知を結集してどう解決していくかが重要である。 モデレーターにPlug and Play East Asiaを迎え、エルダリーケアのソリューションを提供する外国企業であるTellus You Care、国内外へのスタートアップへ投資を行うUTEC、エコシステムを通じた支援を行うAWSと共に、なぜ東京でオープンイノベーションを通じて社会課題解決のためのビジネスが創出されているのかについて、ディスカッションを行う。
半導体製造装置エンジニア（KLA）、経営コンサルティング（The McKenna Group)、ベンチャー企業(IPFlex)等を経てGlobis Capital Partnersで8年間のコアテック投資を実施。DMP (TSE 3652)、Phyzios (MA by Google Inc.)や IID (TSE 6038)を担当した後、2015年UTEC参画。
スタートアップとともにつくるスマートシティの可能性
東京都はスタートアップの支援だけではなく、昨今のデジタル化に伴い、スマートシティ関連の取組にも注力しております。その中でも、スタートアップの存在は重要であり、今後のスマートシティ市場においてもスタートアップの注目度は高まることが予想されております。今回は、そのような急激に拡大をしている東京都のスマートシティ市場で活躍されているまちづくりプレーヤーとスタートアップから、今後の市場及びスタートアップの連携可能性について語っていただきます。
ニューヨーク州立大学ビンガムトン校卒業後、Deloitte & Touch LLPニューヨークオフィス、リスクアドバイザリー部門に1年間勤務し、リスクアドバイザリーコンサルタントとして活躍。この間、内部ガバナンスの構築、ITリスクの監査等のサービスを提供。2019年、スタートアップ支援事業部にて、主に海外展開の戦略立案や新規事業のマーケティングを担当するスペシャリストとして活躍。 現在は、日本のユニコーンスタートアップのTBMに在籍し、グローバルアライアンス戦略における幅広い業務に携わる。また、炭素会計SaaSであるscopeXのプロダクトマネージャーとして、プロダクトの立ち上げから従事
スタートアップとともにつくるスマートシティの可能性
東京都はスタートアップの支援だけではなく、昨今のデジタル化に伴い、スマートシティ関連の取組にも注力しております。その中でも、スタートアップの存在は重要であり、今後のスマートシティ市場においてもスタートアップの注目度は高まることが予想されております。今回は、そのような急激に拡大をしている東京都のスマートシティ市場で活躍されているまちづくりプレーヤーとスタートアップから、今後の市場及びスタートアップの連携可能性について語っていただきます。
一般社団法人大手町・丸の内・有楽町地区まちづくり協議会スマートシティ推進委員会に所属し、エリアマネジメント型のスマートシティ実現に向けて同地区のまちづくりを官民連携で推進。エリアを活用した自動運転モビリティやロボット等の実証実験にも複数従事。三菱地所株式会社都市計画企画部に在籍し、他地区のまちづくりにも携わる。同社エリアマネジメント企画部、DX推進部も兼務。
都市が育む新たな社会像 - 世界を知る建築家から見た東京のポテンシャル –
本講演には、TIME誌の「世界で最も影響力ある100人」（2021年）に選出された世界的建築家の隈研吾氏が登壇。 隈氏が手掛ける建築プロジェクトは30を超える国々で進行中。自然と技術と人間の新しい関係を切り開く建築を提案する隈氏は、東京という都市をどう見ているのか。そして、変わりゆく社会における人々の役割、見直すべき価値観などを語る。
1954年生。1990年、隈研吾建築都市設計事務所設立。慶應義塾大学教授、東京大学教授を経て、現在、東京大学特別教授・名誉教授。30を超える国々でプロジェクトが進行中。自然と技術と人間の新しい関係を切り開く建築を提案。主な著書に『全仕事』（大和書房）、『点・線・面』（岩波書店）、『負ける建築』（岩波書店）、『自然な建築』、『小さな建築』（岩波新書）、他多数。
