杉山実優氏

Well-beingとは、心身と社会的な健康を意味し、満足した生活を送れている状態、多面的に幸せな状態を指し、瞬間的な幸せを表すHappinessとは異なる考え方と言われている。平和を「個人の尊厳が守られること」と捉えた場合、それはこのWell-beingにとても近い状態ともいえるのではないか。（Well-being≒「平和」な状態）OECD は 2011年から「良い暮らしイニシアティブ」を開始し、Well-being指標として11の分野（住宅、所得と富、雇用と収入、社会とのつながり、教育と技能、環境の質、市民生活とガバナンス、健康状態、主観的幸福、個人の安全、仕事と生活のバランス）で、国際比較を行えるようにしている。また、日本でも長年GDP に替わる、もしくは補完する指標が模索される中で、GDW（Gross Domestic Well-being）という指標が提唱されるなど、関心が高まっている。Well-beingを個人や企業にとっての「目的」と位置づけ、経済活動の一部として評価することで積極的にWell-beingを推奨するなど、日本でも今後様々な取り組みが必要ではないか。個人や経営者の立場から、Well-being（≒「平和」な状態）をどの様に広げていけるのかを議論したい。