藤本隆宏氏

2020年代は日本の企業・産業にもチャンスが増える面白い時代ですが、産業人はネットやメディアで流行する概念DX、SDGｓなどの流行に追随し振り回されがちです。これではまた負けてしまいます。自らのぶれのない座標を持つことが大切です。本講では、産業とは「良い設計の良い流れ」であるとの本質論に立ち返り、産業分析のCAPアプローチを用いて、サステナブル・デジタル・グローバルの「大きなSDG」の全体最適解を探索します。

ほぼ30年ぶりにやってきた「日本の製造業の転換点」を、産業データで確認する。 ポスト冷戦期(ほぼ1990～2010年代)の我が国製造業に関しては、客観的データや論理に反する「日本製造業衰退論」や「空洞化論」が多く見られたが、それらの多くがデータ的な根拠の薄い錯覚・誤解・誤謬であったことをまず示す。 また、現局面でにおいて競争優位に貢献しうる「勝てるDX」、つまり(単なる流行追随ではなく)競争論理的に勝算のある形での産業現場のデータ活用に関して、直近の成功事例を交えて論じる。

日本の経済・産業界を取り巻くビジネス環境は、30年間続いたデフレプレッシャーの終焉、人口減少、労働力不足、直近では急激な円安、資源料価格の高騰などにより競争力が失われつつあります。 しかし、当分続くであろう円安局面において、日本の輸出製造業は輸出財の円建ての付加価値が拡大します。この状況においてはものづくり現場改善・生産性向上に成功した企業が生き残っていくだろう。 本講演では、日本経済における「生産性向上の機運が高まっている」というマクロな視点による説明から、実際の事例も交えながら「能力構築に励む”良い現場”が報われやすい」という研究結果をご紹介します。