山口真由氏

信州大学特任准教授法学博士、ニューヨーク州弁護士

1983年札幌市出身。 2002年、東京大学教養学部文科Ⅰ類（法学部）入学。「法学部における成績優秀者」として総長賞を受け、2006年卒業。同年4月に財務省に入省し、主税局に配属。主に国際課税を含む租税政策に従事。2008年に財務省を退官。 2009年～2015年、弁護士として法律事務所に勤務。 2015年９月～2016年７月、ハーバード大学ロースクール（法科大学院）に留学。2017年６月、ニューヨーク州弁護士登録。 2020年３月、東京大学大学院法学政治学研究科博士課程修了。博士（法学） 2020年４月、信州大学特任准教授

【動画】山口周氏『ゼロ成長社会と競争優位の再定義』をフル視聴

AIやテクノロジーの進化により、これからの企業に求められる戦い方は大きく変わります。そして、Z世代など若手社員の新しい価値観は、これまでのわたしたちの常識を大きく揺るがす可能性があります。「人間にしかできない仕事」とは何かを問われる時代において、これまでの「役に立つ」だけの価値観から脱却し、「意味がある」といった「なぜそこで働くのか」を再定義する必要があります。

株式会社SmartHR

【⭕ 豪華な動画】成田悠輔氏,脳科学者茂木健一郎氏,トヨタ自動車元副社長佐々木氏,ソニー元副社長久夛良木氏ら、一挙登壇

製造業と現場の未来を切り拓く、挑戦と変革がもたらす「競争力向上」 DX（デジタルトランスフォーメーション）の必要性は叫ばれて久しく、DXがもたらす変革は生産性の効率化や品質管理の向上に直結するものであり、「競争力向上」の源泉となるものです。しかし、「2024年版ものづくり白書」を振り返ってみると、DXが個別工程のカイゼンにとどまっていることからも、競争力向上（＝稼ぐ力の向上）につながっていないため、DXによる製造機能の全体最適化を含め、グローバル規模での幅広いビジネス展開に適した「変革」や「仕組み化」が求められています。

Tebiki株式会社

#働き方改革

The Nippon Foundation STARTLINE Beyoud the Distance 超えていけ。

2020/12/01 〜 2021/01/19

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