田中聡氏

大手企業の社内からの新規事業によるイノベーションの起こし方と、その人材育成・リスキリングへの効果に関して研究者と実践者が語ります。社内新規事業はどうやったら起こせるのでしょうか。その現状と課題、そして解決方法について掘り下げていきます。さらに、実際に事業を起すことと教育的な意味での人材育成は分けて語られることが多いですが、新規事業は、人と事業を育てる育成事業であり、本来は切り離すことはできません。人材育成・リスキリングの観点からみた社内新規事業の効果についても明らかにしていきます。

テクノロジーの進化やグローバル化によって市場が激しく変化する中、企業には既存の事業に安住するのではなく、常に新たな価値を提供することが求められています。そのためには、新規事業やイノベーションを創り出す人材が必要ですが、企業はそのような人材をどのように見出し、育てていけばいいのでしょうか。また、どうやって仕事を任せ、サポートしていけばいいのでしょうか。新規事業開発で成果を上げているロート製薬・高倉氏、LIFULL・羽田氏と、新規事業を創る人材の研究で知られる立教大学・田中氏が議論します。（協賛/コーナーストーンオンデマンドジャパン株式会社）

AIにより価値を生み出し続けるためには、信頼性あるデータを基にモデル開発から運用までのライフサイクルを管理する基盤・体制が必要です。本セッションでは、AI活用に取り組まれているリーダーや、データやAIのガバナンスを検討されている有識者をお招きし、データガバナンスやML Opsのありかたについて議論します。

講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。

人事部門で働く一人ひとりにスポットライトをあて、その実態を調査する一大プロジェクト「シン・人事の大研究」。2022年5月の「ＨＲカンファレンス」に続いて、調査結果の第2弾を発表します。今回のテーマは、人事パーソンの「働き方」と「キャリア戦略」。人事以外のビジネスパーソンと人事パーソンを比較したデータも公開しながら、立教大学 田中氏、中原氏が人事パーソンの実態を解き明かします。

企業で最も重視される人事課題の一つである「経営人材の育成」。次世代経営人材の候補であるミドルマネージャーを育成する上で、「新規事業の創出経験が有用だ」と支持する複数の研究知見が蓄積されつつあります。本講演では、事業を創造する人材の研究者である田中聡氏と共に、経営人材育成における新規事業の意義と、不確実性の高い新規事業を管理する上で必要となる人事・組織作りのノウハウを議論を交えてお伝えします。

人事部門で働く一人ひとりにスポットライトをあて、その実態を調査する一大プロジェクト「シン・人事の大研究」。2022年2月に、全国の人事パーソンを対象に行った大規模調査を分析した結果を、本セッションで初めて発表します。果たして人事パーソンの「学び」「キャリア」「働き方」はどうなっているのか？　これまで明らかにされてこなかった人事パーソンの実態を、立教大学 田中氏、中原氏が解き明かします。

金融業界のデジタル実装が急激に進む一方で、これまでの金融業界における年功序列による働き方が崩壊しつつある。テクノロジーを手に、シン時代を切り開こうとする30代社長の活躍が金融業界で事例化しつつあり、本セッションでは、バックグラウンドの異なる30代社長が「なぜ起業したのか」「30代で起業する価値」「金融デジタルへの想い」について熱い議論を展開し、新しい時代の始まりを見出します。

人事部門で働く一人ひとりにスポットライトをあて、その実態を明らかにする「シン・人事の大研究」。研究者の一人である田中氏がその調査結果を解説し、企業の人事リーダーを代表して曽山氏、松浦氏が「人事パーソン」としての持論や考えを語ります。人事パーソンの仕事・学び・キャリアはどうあるべきなのか――。視聴者の皆さまからもご意見をいただきながら、これからの人事パーソンのあり方を考えます。

伝統的金融機関が提供するサービスの多くは、金利や手数料水準の多寡が商品選択時の絶対的な基準となっています。一方で、Digital Native企業はコアバリューの中心がテクノロジーとなり、そこを磨き上げることで新たな顧客体験を提供し続けています。金融機関はデジタルを活用した効率化で金利・手数料を下げるだけでなく、デジタル領域をコアバリューとするサービスを考えていくことが、金融DXへの道筋となります。

伝統的金融機関が提供するサービスの多くは、金利や手数料水準の多寡が商品選択時の絶対的な基準となっています。一方で、Digital Native企業はコアバリューの中心がテクノロジーとなり、そこを磨き上げることで新たな顧客体験を提供し続けています。金融機関はデジタルを活用した効率化で金利・手数料を下げるだけでなく、デジタル領域をコアバリューとするサービスを考えていくことが、金融DXへの道筋となります。

エントリーの中からForbes JAPAN 編集部による事前審査を通過した次世代の有力起業家が登場します。

経営人材の育成は企業の持続的発展において成否を分ける最重要事項と言っても過言ではありません。一方、日本企業では経営人材育成の成功事例が少なく、社内事情に囚われない大胆な人選、異動、抜擢、タフアサインメントなど、短期的に痛みを伴う取り組みは後手に回っているのが現状です。「変革創造をリードする経営人材」の育成に向けて、企業人事、アカデミア、コンサルタントそれぞれの立場から重要なヒントを提供します。