世界デジタルサミット2023―Web3が拓く未来 ‐デジタル変革促す最新テクノロジー―

（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）

2003年3月 長崎大学医学部　卒業 2003年4月 国立病院機構災害医療センター医師 2005年4月 厚生労働省入省 2008年3月 カリフォルニア大学ロサンゼルス校（ＵＣＬＡ）修士課程修了 2010年3月 東京医科歯科大学大学院博士課程修了 2017年10月 衆議院議員初当選（第48回総選挙） 2017年10月 自由民主党女性局 次長 2017年10月 自由民主党青年局 次長 2019年10月 自由民主党国土交通部会 副部会長 2020年10月 自由民主党ネットメディア局 次長 2021年10月 衆議院議員２期目当選（第49回総選挙） 2021年11月 自由民主党文部科学部会 副部会長 2022年8月 総務大臣政務官（第２次岸田改造内閣）

2022年1月よりオレンジビジネスサービスCEO。オレンジグループ会長のクリステル・ハイデマンに直属し、オレンジグループのエグゼクティブボードメンバー。 2019年7月よりカスタマーサービスおよびオペレーション担当のエグゼクティブ・バイスプレジデント。在任中は、様々な文化的背景を持つ8,600人のチームを率いて、24時間365日全ての地域でシームレスに運用するさまざまなビジネスソリューションの設計、構築、運用を担当した。 2006年のオレンジ入社以来、モバイルデータ部門長、国際通信事業価格部門の部門長、エンタープライズ・グローバル・ボイス&コンファレンス事業の事業開発ディレクター、イノベーション＆リサーチ担当エグゼクティブ・バイス・プレジデントのチーフ・スタッフ、グローバル・エンタープライズ・ネットワークス副社長など、オレンジグループのB2B、ホールセール、イノベーションの各分野でさまざまな管理職を歴任。 パリ・サンジェルマンサッカークラブの元セミプロ選手としての集団スポーツの経験は、今日のチームを率いる上で真の財産であり、入社以来、ビジネス課題にベストな形でチームのエネルギーを結集してきた。 パリ政治学院（Sciences-Po）で国際ビジネスの修士号を取得し、カリフォルニア大学バークレー校でも学んだ。 既婚、2児の母。

1982年一橋大学法学部卒、日本経済新聞社入社。1988年フルブライト研究員としてハーバード大学留学。1989年英文日経キャップ。1990～94年ワシントン特派員。産業部電機担当キャップを経て、1996年より2019年まで編集委員。2000年から15年間、論説委員として情報通信分野の社説を執筆。 2019年（株）MM総研代表取締役所長に就任。2008年より国際大学グローコム客員教授を兼務。 1998年より25年間、日経主催の「世界デジタルサミット」の企画・運営・司会を担う。 2009-2012年NHK国際放送コメンテーター、2012-2013年BSジャパン「NIKKEI×BS　Live　7PM」キャスター、2015-19年東京大学大学院客員教授、2006-2021年法政大学ビジネススクール客員教授。 著書に『NTT 2030年世界戦略』（日本経済新聞出版）、『パソコン革命の旗手たち』『情報探索術』（以上日本経済新聞社）、共著に『未来を創る情報通信政策』（NTT出版）、『日本の未来について話そう』（小学館）などがある。

1989年にレノボ・グループに入社。レノボが8万2000人の従業員を抱え、世界180の市場で顧客にサービスを提供する売上高700億米ドルのグローバルテクノロジー大企業に成長する上で、重要な役割を担う。 ヤン・ヤンチンのリーダーシップの下、レノボは2005年5月にIBM PC事業を買収、2014年10月にIBM x86サーバー事業とモトローラ・モビリティを買収。レノボを世界最大のIT企業に導き、インフラストラクチャー、モバイル、ソリューション、サービスなどの新たな成長エンジンを構築、デバイスプロバイダーからソリューションプロバイダーに変革し、すべての人にスマートなテクノロジーを提供する「Smarter Technology for All」というビジョンに向けて全力で前進することを推進。 ヤン・ヤンチンは、業界から賞賛を受け、複数の賞を受賞。2013年から2015年までBarron's Best CEOsリストに掲載。2014年にはEdison Achievement Awardを受賞。過去10年間、毎年フォーチュン誌（China）「China's Most Influential Business Leaders by Fortune」に選出される。 1964年11月、中国の安徽省生まれ。中国科学技術大学でコンピューターサイエンスの修士号、上海交通大学でコンピューターサイエンスとエンジニアリングの学士号を取得。ブルッキングス研究所国際諮問委員会メンバー、Baidu, Inc.およびTaiKang Insurance Groupの取締役を務める。

1981年日本電信電話公社入社。 1996年NTT Europe Ltd. Deputy Managing Director、2000年Verio.Inc.,Vice Presidentなど海外事業に携わり、2007年西日本電信電話株式会社財務部長、2009年東日本電信電話株式会社総務人事部長を歴任。 2012年日本電信電話株式会社取締役総務部門長、2018年日本電信電話代表取締役副社長を経て、2022年6月より現職。

1984年、株式会社日本ソフトバンク（現 ソフトバンクグループ株式会社）入社。1988年に同社取締役に就任後、常務取締役を経て現在、取締役を兼任。 1999年ソフトバンク・イーシーホールディングス株式会社を設立し代表取締役に就任。 2003年1月にソフトバンクBB株式会社（現 ソフトバンク株式会社）取締役副社長就任以降、固定通信事業・移動通信事業等の成長に尽力。2015年4月に同社代表取締役社長 兼 CEOに就任。「Beyond Carrier」戦略の下、国内通信事業のみならず、インターネットを軸とした新領域分野への事業拡大を牽引。 2021年4月同社代表取締役会長に就任し、同社グループ全体を統括。2023年4月より取締役会長へ。

2010年に東京大学にて博士（情報理工学）取得。大学院在学中の2006年に、西川徹等とPreferred Networks（PFN）の前身となる株式会社Preferred Infrastructureを創業。2014年2月に深層学習の実用化を加速するためPFNを創業。現在はPFNの最高研究責任者として、深層学習の研究やその実用化に取り組んでいる。PFNとENEOSが共同開発した汎用原子レベルシミュレータMatlantisの販売を行う株式会社Preferred Computational Chemistryの代表取締役社長を兼任。 「AI最前線」を日経Roboticsに連載中。著書に、『大規模言語モデルは新たな知能か』（6月出版予定、岩波書店）、『拡散モデル』（岩波書店）、『AI技術の最前線-これからのAIを読み解く先端技術73』（日経BP）、『ディープラーニングを支える技術』（技術評論社）など。

2021年4月、NECの代表取締役 執行役員社長 兼 CEOに就任。社長就任以前は、2018年からCFOを務め、2020中期経営計画の達成にむけた収益構造改革を指揮したほか、Digital GovernmentやDigital Finance領域などでのM&A実行を通じて、成長戦略を後押ししてきた。 40年近いNECでのキャリアにおいて、6年間の米国勤務や2011年からの7年間の海外事業責任者としての経験も含め、海外事業に長期にわたり携わってきたほか、M&Aなどの事業ポートフォリオの変革案件を数多く手掛け、半導体事業の再編や、PC事業における合弁会社設立、コンサルティング会社の買収などを主導した。

1991年にコンサルタントとしてのキャリアをスタートしてまもなく、2年間ドイツに駐在し、SAP AGにて製品の日本化プロジェクトに携わり、帰国後SAPジャパン立ち上げ支援プロジェクトに参加。 以来、コンサルティング業務に従事し、自動車メーカー・自動車部品メーカーを中心とした製造業および総合商社をメインクライアントとし、業務変革（バックオフィス、フロントオフィス業務）、IT実装（ERP導入経験多数、クラウド導入）、PMO案件を中心にさまざまなタイプの案件を手がける。会計管理領域、販売管理領域、設計開発領域を得意分野とする。 近年では、製造業向けの設計開発領域、生産領域でのコンサルティングサービスを立ち上げた。海外案件、クロスボーダー案件など、国際色の強いプロジェクトの経験を数多く有する。

あらゆる場所にあるデータから価値を引き出すことで組織の成果を加速させるエンタープライズテクノロジー、ソリューション、サービスの開発・提供をするヒューレット・パッカード エンタープライズ（HPE）の社長兼CEO。 HPEを世界的なEdge to Cloudカンパニーへと変革。統一化、自動化された安全なハイブリッドクラウド体験であるHPE GreenLakeや、エクサスケールの速度の壁を破った世界初のスーパーコンピュータであるFrontierなどの新たなイノベーションの導入を主導。 ネリのリーダーシップの下、HPEは会社史上最高レベルのチームメンバーのエンゲージメントを達成、「働きがいのある会社」として評価されている。 CEO就任以前は、ヒューレット・パッカードおよび、HPEに20年以上在籍し、数多くのリーダー的ポジションを歴任。

ベンチャー市場部、産業部（現ビジネス報道ユニット）でスタートアップやベンチャーキャピタル、ITやコンテンツ産業を担当。米シリコンバレー支局ではテクノロジー業界を取材。帰国後はソニーグループなどを担当。テクノロジー業界や、自動車業界の取材チームも統括した。現在は編集委員兼論説委員として、テクノロジー業界全般をカバーする。2021年4月からシンガポール駐在。

1988年4月 郵政省採用 2006年7月 総務省情報通信政策局技術政策課研究推進室長 併任 情報通信政策局総合政策課ユビキタス情報家電推進室長 2007年4月 情報通信政策局技術政策課研究推進室長 2008年7月 総合通信基盤局電気通信事業部電気通信技術システム課長 2010年7月 総合通信基盤局電波部移動通信課長 2013年6月 情報通信国際戦略局技術政策課長 2014年7月 総合通信基盤局電波部電波政策課長 2017年7月 九州総合通信局長 2018年7月 総合通信基盤局電波部長 2020年7月 サイバーセキュリティ統括官 2021年7月 国際戦略局長 千葉県出身

Googleバイス プレジデント兼チーフ インターネット エバンジェリストを務めるVinton G. Cerf は、TCP/IPプロトコルおよびインターネット アーキテクチャの共同設計者でもある。ICANN、Internet Society、MCI、Corporation for National Research Initiatives (CNRI)、米国国防高等研究計画局などで幹部職を歴任。元スタンフォード大学教授、米国科学委員会（NSB）の元メンバー。また、Association for Computing Machineryの元会長で、NIST、DOE、NSF、NRO、NASAで顧問を務めている。 スタンフォード大学で数学の学士号を取得し、UCLA ではコンピュータサイエンスの修士号と博士号を取得。米国科学工学アカデミー、Worshipful Company of Information Technologists、Worshipful Company of Stationers のメンバーとして活躍している。 その功績が認められ、米国大統領自由勲章、アメリカ国家技術賞、エリザベス女王工学賞、アストゥリアス皇太子賞、日本国際賞、チャールズ・スターク・ドレイパー賞、ACM チューリング賞、マルコーニ賞、IEEE Medal of Honor、レジオン・ドヌール賞、VinFuture 賞、フランクリン メダルなど数々の賞を受賞。英国王立協会およびスウェーデン王立工学アカデミーの外国人会員であり、29の名誉学位を取得している。

工学博士。1984年日本初のネットワーク間接続「JUNET」を設立。1988年WIDEプロジェクトを発足させ、インターネット網の整備、普及に尽力。初期インターネットを、日本語をはじめとする多言語対応へと導く。 内閣官房参与、デジタル庁顧問、他各省庁委員会主査等を多数務め、国際学会等でも活動。 2013年ISOCの選ぶ「インターネットの殿堂（パイオニア部門）」入りを果たす。「日本のインターネットの父」として知られる。

慶應義塾大学大学院法務研究科教授。慶應義塾大学法学部卒業。慶應義塾大学法学研究科博士課程単位取得。慶應義塾大学博士（法学）。慶應義塾大学グローバルリサーチインスティテュート（KGRI） 副所長。経済産業省「データの越境移転に関する研究会」座長、総務省「ICT活用のためのリテラシー向上に関する検討会」座長、総務省「プラットフォームサービスに関する検討会」委員、総務省「デジタル時代における放送制度の在り方に関する検討会」委員なども務める。 主な著書に『ビッグデータ』（朝日新聞出版）、『AI と憲法』（日本経済新聞出版社）など。

朝日新聞記者、BuzzFeed Japan創刊編集長を経て独立し、ジャーナリストとして活動。 2020年～2022年にGoogle News Labティーチングフェローとして延べ2万人超の記者や学生らにデジタル報道セミナーを実施。2022年9月に日本ファクトチェックセンター編集長に就任。 その他の主な役職として、デジタル・ジャーナリスト育成機構事務局長、ファクトチェック・イニシアティブ理事など。 早稲田大卒業。ニューヨーク市立大ジャーナリズムスクールNews Innovation and Leadership 2021修了。

2008-2013年 法律学、フライブルク大学 (ドイツ) 2013-2015年 フライブルク大学研究助手、国立スイス連邦および法哲学の議長 (ラルフ・ポッシャー) 2013-2016年 法学博士号 (フライブルク大学) 2015-2016年 法学修士 (LL.M.)、イェール ロー スクール、米国 2016-2018年 実務法務研修（ベルリン高等地方裁判所） 2016-2019年 リサーチ フェロー、公法および法哲学の椅子 (Christoph Möllers)、フンボルト大学ベルリン 2018/2019年 キングス・カレッジ・ロンドン、ドイツ公法、客員講師 2019-2020年 連邦憲法裁判所法務官（言論の自由/メディアおよび監視法） 2021年から マールブルク大学公法およびデジタル化法教授 主な研究テーマは、デジタル メディア トランスフォーメーション (特にプラットフォーム規制) によってもたらされる法的課題、言論とメディアの憲法上の自由、データ保護法、および行政手続きの理論と教義です。

1988年4月 郵政省入省 1990年7月 同 通信政策局国際企画課 北米係長 1991年11月 OECD事務局IICP（情報コンピュータ通信政策課） 1998年9月 在独日本大使館 一等書記官 2004年8月 総務省 総合通信基盤局国際部 アジアブロードバンド計画室長 2015年8月 同 国際戦略局 情報通信政策総合研究官（G7/G20担当） 2023年4月 同 情報通信国際戦略特別交渉官（現職） 1988年3月 東京大学経済学部卒業

1985年 米国ジョージタウン大学卒業。1996年 第41回衆議院議員総選挙にて初当選、以来連続当選（9期）。国家公安委員会委員長、外務大臣、防衛大臣、行政改革担当大臣、ワクチン接種担当大臣等を歴任し、2022年8月より現職。

世界的に高く評価されているテックプレナーであり、知的財産とイノベーションのコンサルティング会社、TT Consultantsの創業者兼代表。また、XLSCOUTを共同設立し、大規模言語モデルと生成 AIを使用した説明可能なAIベースのイノベーションプラットフォームを通じて、世界中の企業や大学が高品質な知的財産を作成し、知的財産と研究開発のワークフローをより効率化できるよう取り組んでいる。 彼女のリーダーシップのもと、グループは競合企業を抑え、世界的に評価されるようになった。 ・JETROの調査でTT Consultantsがインドで最も良い特許事務所に認定 ・知財分野において、インド国内で多数受賞 ・IBM、Google、Software Technology Park of India (STPI)、イスラエル大使館よりスタートアップ賞を獲得 コマル女史は国内外で多数の賞を受賞、取材も受けている。 ・Forbes JAPANで紹介 ・知財分野において多数の受賞 ・インドCNBCテレビチャンネルのYoung Turkに2度選出 ・オックスフォード大学フェローであるロジャークリスプ氏の指導を受けた 彼女の業績は、国内外で評価されている。 ・G20の事務局のひとつ、インド産業連盟（CII）の委員 ・世界経済フォーラムに参加 ・インド商工省AIタスクフォースの委員 ・世界経済フォーラムにおいて各方面のラウンドテーブル会合に招待された ・国連で行われたAIに関するパネルディスカッションにインドの代表として参加 ・ホラシス・グローバル・ミーティングのスピーカー/パネリストを務めた ・インド大使館の要請で、スイスのローザンヌで開催されたインド・スイス・イノベーション・フォーラムにインド代表として参加 ・Young Presidents' Organization YPO）のメンバー CSRに関するさまざまな取り組みに積極的に参加。NGO団体Bal Niketan（チャンディーガル在）の役員の一人として、孤児に必要な資源と機会を与え、成長させることに尽力している。また、Women in Technologyを提唱し、さまざまなプログラムを通じて奨学金を提供するなど、多くの貢献をしている。

大学卒業後にタタ・コンサルタンシー・サービシズに入社後、30年のキャリアを経て、2016年10月にタタ・グループ全企業の持ち株会社であるタタ・サンズの取締役となり、2017年1月に会長に就任。 2022年、貿易と産業の分野で、インドの最も格式高い民間人を表彰する勲章の一つ「パドマ・ブーシャン（Padma Bhushan）」を授与される。著書に、先進技術によるディスラプション（創造的破壊）を推し進めることでインド国民の夢の実現するビジョンを描いた『Bridgital Nation（ブリジタルネーション）』がある。

1998年名古屋大学大学院人間情報学研究科卒、日本オラクル株式会社入社。 サポートサービスを経て、Oracle Business Intelligence(BI)、Big Data製品の立ち上げを担当。Oracle Corporation Oracle President’s Cup Award for Customer Satisfaction (FY12 / FY13)など受賞多数。 2017年、独自分散型台帳技術の開発と関連Fintechソリューションの提供を主とする、株式会社Orbに最高事業責任者(CBO)として入社。 2018年、”日本発のソフトウエア・カンパニー”として株式会社Scalarを共同創業、CEO 兼 COOを務める。

「全ての企業がデータに基づいて、より良い製品やサービスを生み出すことができる世界を創る」というビジョンを掲げ、2018年、NECから世界初の「特徴量自動設計技術」をスピンアウトし、dotDataを米国シリコンバレーで創業。AI自動化プラットフォームのリーダーとして、グローバルで企業のDX推進を支援。2022年4月にはシリーズBの資金調達を完了、累計7,460万ドルを調達。 前職NEC在職中は、当時、研究最高位の主席研究員に最年少で抜擢（1000人以上の研究者のうち6人のみ）。世界最難関の学術会議でAIに関する技術論文30件超を発表すると共に、グローバル企業と共に数多くの最先端のデータサイエンスソリューションの開発を主導。 東京大学航空工学科卒業。機械学習・人工知能分野の博士号取得。

東京工業大学大学院でAIを専攻後、べリングポイントに入社。同社のPwCネットワークへの加入と社名変更に伴い、プライスウォーターハウスクーパースコンサルタント株式会社に転籍。 十数年にわたりデジタル領域のコンサルティング業務に従事。専門はデータアナリティクスをはじめ、AI、サイバーセキュリティ、プライバシー、ITインフラストラクチャ、などデジタル領域で幅広い。 デジタル先進企業のアカウントリードを7年経験しており、DXにおける先進的な取り組みや課題について知見が豊富。 在はPwCコンサルティングにおけるデータアナリティクスチームの責任者を務める傍ら、CDOを中心としたエグゼクティブに対しDXに関するアドバイスを提供中。

YouTubeとGoogleで20年近くソフトウェアとマネタイズの経験を積み、2013年にMolocoを共同設立。YouTubeのマネタイズチームに在籍中、動画収益予測システムを開発。Googleでは、Android Dataチームの創設者であるTech Lead Managerとして、2012年にGoogle Citizenship Awardを受賞。 MolocoではCEOとして、会社の戦略やビジョンを策定し、機械学習と研究開発への継続的な投資を主導、Great Place to WorkやDeloitte Fast 500企業としての評価を得ながら、大幅な収益成長、グローバルオフィスの拡張、人員増を実現。 2004年ソウル大学卒業、ペンシルバニア大学で修士号を取得した後カリフォルニア大学サンディエゴ校の大学院でコンピューターサイエンスを専攻。

和歌山県出身。1987年日本IBMに入社。 エンジニアとして金融機関のシステム開発・保守を担当後、アジア地域の2000年問題対策を指揮、その後経営企画、マーケティング、CFO補佐、ソフトウエア製品販売 テクニカルセールス担当、米国IBM役員補佐を歴任。 2007年よりコンサルティング、システム開発・保守、ビジネス・プロセス・アウトソーシングなどのサービス事業担当。2019年5月から現職。 また2017年より、米国IBM本社の経営執行委員として、グローバルな戦略立案と実行にも関わる。 一般社団法人 企業アクセシビリティ・コンソーシアム(ACE)代表理事、経済同友会 副代表幹事・企業経営委員会委員長、東京理科大学大学院 経営学研究科技術経営専攻 上席特任教授も務める。

テキスト解析、エンタープライズ検索、サイバー フォレンジック、および国境を越えた事業のシリアルアントレプレナー（連続起業家）。 1995年からベイシステック社を共同設立・経営しており、Konasearch、Lucidworks、Polyswarm、Recorded Future、Swirl、Tamrを含む20のスタートアップに投資している。 同氏は、長年、ボストン地域のテクノロジー企業と日本のパートナー、顧客、投資家との関係構築を行ってきた。

デジタル フォレンジック分野で国際的に認められた専門家であり、コンピューター セキュリティ、プライバシー、量子情報科学に関する政策等の著書がある。 米国科学振興協会、計算機協会(ACM)、およびIEEEのフェローであり、70以上の学術論文を執筆・共同執筆している。以前は海軍大学院の終身准教授を務め、米国国勢調査局と国土安全保障省において技術リーダーシップを発揮した。 最新の著書『Law and Policy for the Quantum Age』では、量子コンピューティング、量子センシング、量子暗号など量子情報科学の防衛、インテリジェンス、商業的影響を論じている。

2022年12月よりClarion Events Germanyの最高戦略責任者。コンシューマ向けテクノロジーとリティラーのための世界最大級の国際コンシューマ・エレクトロニクス展/IFAの拡大と進化に携わる。 前職のメッセ・ベルリン副社長/IFAエグゼクティブディレクターの際に、IFAを世界有数のトレードショーとして位置づけることに成功、多彩なビジネスカンファレンスを担当。Berlin Exhibition (Guangzhou) Co Ltdの会長兼エグゼクティブディレクターとして、CE China2016の立ち上げを監督、CT Lab Global Mediaの取締役会会長も務めた。

1987年4月 日本電信電話株式会社入社 衛星通信システム、パーソナル通信システムの研究開発 2003年7月 同　サイバーソリューション研究所主幹研究員 放送と連携したブロードバンドサービスの研究開発 2008年7月 同　研究企画部門担当部長 コンテンツ流通チーフプロデューサー 2013年7月 同　研究企画部門統括部長 2014年7月 同　サービスエボリューション研究所長 2016年7月 同　サービスイノベーション総合研究所長 2018年6月 同　取締役研究企画部門長 2019年4月 NTT Research,Inc. 取締役 2020年6月 日本電信電話株式会社　常務執行役員 研究企画部門長 2022年6月 同　代表取締役副社長 副社長執行役員（現在に至る） 1961年9月5日生まれ、東京都出身。 早稲田大学理工学部卒業（1985年3月）同大学大学院理工学修士課程修了（1987年3月）、京都大学で博士号（情報学）を取得。

日本IBMなどの大手企業でICTの経験を積み、2020年にEquinixに入社。 Equinixでは、日本での事業戦略を主導する役割を担っており、DXや海外事業の拡大をめざすお客様をサポートすることに重点を置いている。 また、ダイバーシティ、インクルージョン、ビロンギング（DIB）の強力な支持者であり、Equinix Women's Leadership Network（女性リーダーネットワーク）やその他のDIBイニシアチブに積極的に関わっている。

1993年に工学博士号を取得後、NECに入社。メディア産業のデジタル化を支えるデータ圧縮理論を手始めに、映像認識から通信技術やICTアーキテクチャまで幅広く手掛ける。 JPEG/MPEGの名前で知られる国際標準化でも活躍。2度の北米勤務を経て、AI関連の活動を統括するデータサイエンス研究所を開設、初代所長を務めたほか、エンタープライズビジネスユニット理事などを歴任。研究とビジネスの両面から社会にアプローチしつづけてきた。

日本アイ・ビー・エム株式会社でキャリアをスタートし、20年余にわたり日本・アジア太平洋地域および米国本社にて営業、戦略、サービス事業等、様々なマネジメント職務に従事した後、2010年10月、日本電信電話株式会社（NTT） が買収した、南アフリカのIT大手、ディメンションデータの日本法人、ディメンションデータジャパン株式会社の代表取締役社長に就任。以来同社のセールス、ソリューションサービス、マネージドサービス、プロフェッショナルサービス、財務、およびすべての支援部門を含む日本事業を統括した後、2015年11月レッドハット株式会社 代表取締役社長に就任、5年にわたり同社の日本における高成長を牽引してきた。 2020年9月1日、日本ヒューレット・パッカード株式会社 代表取締役 社長執行役員に就任。2021年6月1日、社名変更に伴い日本ヒューレット・パッカード合同会社 代表執行役員社長に就任。ITにおける幅広い知識と経験を持っている。 上智大学外国語学部英語学科卒業。

カリフォルニア州出身の日系三世｡ 慶応大学（1971-72年）留学、フルブライト研究員として東京大学法学部（1982-83年）での研究ならびに、英字新聞社、国際法律事務所での勤務を含め日本には20年以上滞在した。 1985年4月、ロサンジェルスの大手法律事務所から、米国大統領府通商代表部に入省。その後1990年まで4年9ヶ月にわたりアメリカの対日・対中通商政策の立案、調整、実施を行い、訪日は45回にわたった。その間1988年6月、米国通商代表部の日本担当部長から、米国通商代表補代理（日本・中国担当）に昇格。半導体、タバコ、牛肉、柑橘類、法務、関西新空港、日米科学技術協定、スーパー301条（人工衛星、スーパー・コンピューター、木材製品）などの交渉、及びMOSS協議（電気通信、エレクトロニクス、木材製品、医薬品・医療機器、自動車部品分野における個別協議）さらに構造問題協議に参加している。 1990年4月米国AT&T社（米国電話電信会社）に入社。1998年5月まで日本AT&T株式会社副社長を務める。同年5月より経営と技術に関する世界有数の経営戦略コンサルティング会社である、アーサー・D・リトル（ジャパン）株式会社代表取締役社長に就任する。2001年10月米国シリコン・バレーに本社を置く世界最大手のEDA（電子設計自動化）ソフトウエア企業の日本法人、日本ケイデンス・デザイン・システムズ社社長に就任。2003年7月より同社会長に就任。2004年8月より米国オハイオ州に本社を置く総合的なビジネス・ソリューションを提供する世界的企業の日本法人、日本NCR株式会社代表取締役共同社長を経て2005年2月世界最大の航空機メーカー、エアバス本社の上級副社長・日本法人エアバス・ジャパン（株）の代表取締役社長兼CEOにそれぞれ就任。2010年7月から同社取締役会長に就任。2012年10月から米国ワシントンD.C.の研究所にて勤務。米国大統領任命・米議会承認を経て、2022年4月より米国投資者保護公社副理事長。 経団連、経済同友会をはじめ数多くの団体・協会等で講演。著書には『日米経済摩擦の政治学』（朝日新聞、第九回大平正芳賞受賞）、『変わるアメリカ・変わるか日本』（世界文化社）と『2001年、日本は必ずよみがえる』（文芸春秋）がある｡ 1997年12月、在日米国商工会議所会頭に選出され、1998年1月会頭に就任し1999年12月まで2期会頭職を務める｡2000年1月より同会議所理事｡大手日系金融機関の社外取締役並びに経営諮問委員, 日米友好基金副理事長、日米文化教育交流会議米国副委員長、日本スタンフォード協会会長、アジア財団顧問、経済企画庁経済審議会特別委員、公正取引委員会独占禁止懇話会委員、東京都雇用・就業対策審議会委員、国際交流基金運営審議会委員、日本国際フォーラム理事、日本能率協会評議員、日米協会副会長、国際基督教大学評議員、上智大学大学院法学研究科非常勤講師を歴任。現在、外交評議会委員、アジア・ソサェティ（ニューヨーク）国際審議委員、ボストン日米協会理事、北カリフォルニア日米協会理事、全米日系人博物館幹事、米日カウンシル評議員、経済同友会幹事、東京ロータリークラブ会員、2012年慶應義塾大学特選塾員、2015-2017京都大学経営管理学部客員教授、2016早稲田大学特命教授、2016年米国国立肖像画美術館理事、2018年 森美術館理事就任。 スタンフォード大学 B.A.（1968-72年）、ハーバード大学大学院 M.A.（1974-76年）、同大学院 Ph.D. 課程を論文を除いて終了（1976-78年）、ハーバード・ビジネス・スクール M.B.A.コース ／ ハーバード・ロー・スクール J.D.（1978-82年） ハーバード在学中、ディビッド・リースマン、エズラ・F・ヴォーゲル、エドウィン・O・ライシャワー各教授の助手を務めた。

2020年11月にフォーティネットジャパンの副社長 兼 メジャーアカウント統括本部長として入社し、エンタープライズビジネスの加速、OTセキュリティなどの新規分野の開拓などを行い、セキュリティ業界を牽引。2022年7月より現職。 30年以上にわたるICT業界での経験のうち、ビッグデータ解析、セキュリティ事業の立ち上げには15年以上携わり、業界をリードしてきた。 1986年東京工業大学工学部卒業。

日系シンクタンク、コンサルティングファームを経て現職。 産官学のそれぞれの特徴を生かしたコンサルティングに強みを持つ。社会実装に向けた構想策定、コンソーシアム立ち上げ支援、技術戦略策定、技術ロードマップ策定支援コンサルティングに従事。 産官学の協奏による社会課題の解決に向け、官公庁、民間企業、研究機関に対し、先端技術を活用したビジョニングから実行までを支援している。

2022年より日本ヒューレット・パッカードのプリセールスエンジニアリング部門をリード。Edge-to-Cloudプラットフォームで、データ中心のビジネス変革をお客様に提案する。 HP入社後、サーバー技術をバックグラウンドに、通信業界をはじめとして、幅広い業界を担当。インターネット動画配信、メモリー・ドリブン・コンピューティング、サイバーセキュリティなどのソリューション展開を主導している。

京都大学特任教授、東京大学研究員、慶應義塾大学特別招聘教授、吉本興業HD社外取締役、CiP協議会理事長、国際公共経済学会会長、日本eスポーツ連合特別顧問、理化学研究所コーディネーターなどを兼務。 1984年、ロックバンド「少年ナイフ」のディレクターを経て郵政省入省。MITメディアラボ客員教授、スタンフォード日本センター研究所長、慶應義塾大学教授を経て、2020年4月よりiU学長。 内閣官房、内閣府、総務省、文部科学省、経済産業省などの参与・委員を歴任。 著書に『新版 超ヒマ社会をつくるーアフターコロナはネコの時代―』（ヨシモトブックス）、『コンテンツと国家戦略』（角川EPUB選書）など多数。 1961年生まれ。京都大学経済学部卒、大阪大学博士課程単位取得退学。博士（政策・メディア）。

1984年4月郵政省（現 総務省）に入省。 同省において郵政大臣秘書官、在米日本大使館 ICT 政策担当参事官を経て、2013年6月 内閣審議官・内閣サイバーセキュリティセンター副センター長、2016年6月に総務省 情報通信国際戦略局長、2017年7月 同政策統括官（情報セキュリティ担当）、2018年7月 同総合通信基盤局長、2019年12月 同総務審議官（郵政・通信担当）を歴任、2021年3月退官。2022年1月株式会社インターネットイニシアティブ（IIJ） 入社、同年6月より取締役副社長として経営統括補佐を担当。 慶応義塾大学院メディアデザイン学科特別招聘教授（非常勤） 著書に、『サイバーセキュリティ』（岩波新書）、『ミッシングリンク～デジタル大国ニッポン再生』（東洋経済新報社）、『世界一不思議なニッポンのケータイ（インプレス R＆D）、『インターネットは誰のものか』（日経 BP）、『融合するネットワーク』（かんき出版） 一橋大学 経済学部卒業（1984年3月）

早稲田大学政治経済学部卒、東京ガス入社。ペンシルバニア大学経営大学院（ウォートンスクール）卒。ベンチャー企業副社長を経て、NTTドコモへ。「iモード」「おサイフケータイ」などの多くのサービスを立ち上げ、ドコモ執行役員を務めた。 現在は近畿大学の特別招聘教授、情報学研究所長のほか、株式会社KADOKAWA代表取締役社長、株式会社ドワンゴ代表取締役社長、そして、トランスコスモス、グリー、USEN-NEXT HOLDINGS、日本オラクルの社外取締役を兼任。 このほか経済産業省の未踏IT人材発掘・育成事業の統括プロジェクトマネージャー、内閣府クールジャパン官民連携プラットフォーム共同会長なども務める。

東京大学工学部卒業後、マサチューセッツ工科大学メディアラボ客員研究員を経て、NPO法人CANVAS、株式会社デジタルえほん、一般社団法人超教育協会等を設立、代表に就任。慶應義塾大学教授。 総務省情報通信審議会委員など省庁の委員やNHK中央放送番組審議会委員を歴任。デジタルサイネージコンソーシアム理事等を兼任。政策・メディア博士。 著書には、『子どもの創造力スイッチ！』、『賢い子はスマホで何をしているのか』、『日本のオンライン教育最前線──アフターコロナの学びを考える』、『プログラミング教育ってなに？親が知りたい45のギモン』、『デジタル教育宣言』をはじめ、監修としても『マンガでなるほど! 親子で学ぶ プログラミング教育』など多数。 これまでに開催したワークショップは 3000回、約60万人の子どもたちが参加。実行委員長をつとめる子ども創作活動の博覧会『ワークショップコレクション』は、2日間で10万人を動員する。 デジタルえほん作家＆一児の母としても奮闘中。

1986年東京大学法学部卒業。通商産業省入省、電子政策課総括課長補佐等としてモバイル・インターネット、高速インターネット、電子商取引、電子決済、情報教育などの導入・普及に尽力。 慶應義塾大学環境情報学部准教授（情報社会論）を経て、2001年から参議院議員12年、在任中、IT政策、文教政策、医療イノベーション政策に従事、文部科学副大臣を2期。2014年より東京大学公共政策大学院教授・慶應義塾大学SFC教授に同時就任。2015年より文部科学大臣補佐官（4期）。すずかんゼミより、ITベンチャー創業者を多数輩出。OECD教育2030プロジェクトCo-Founder兼理事、デジタル庁検討会委員、ウエルビーイング学会副会長、情報社会学会理事、steAm Band会長理事など。