DXをテコにした競争戦略
競争戦略を専攻テーマとしている一橋ビジネススクールの楠木建特任教授が、プロユース市場にターゲットを絞ったヘア化粧品メーカー、ミルボンの佐藤龍二代表取締役社長を迎えて、企業が成長するためにDXをどのように導入・活用するかを詳らかにしていきます。ミルボンは25年で売上が6倍、営業利益が10倍に成長。「寄り添うDX」やデータマーケティングなどDXをテコにしたミルボンの成長戦略を佐藤社長に聞いていきます。
専攻は競争戦略。企業が持続的な競争優位を構築する論理について研究している。著書として『絶対悲観主義』（2022、講談社）、『逆・タイムマシン経営論』（2020、日経BP、杉浦泰との共著）、『ストーリーとしての競争戦略：優れた戦略の条件』（2010、東洋経済新報社）などがある。
DXをテコにした競争戦略
競争戦略を専攻テーマとしている一橋ビジネススクールの楠木建特任教授が、プロユース市場にターゲットを絞ったヘア化粧品メーカー、ミルボンの佐藤龍二代表取締役社長を迎えて、企業が成長するためにDXをどのように導入・活用するかを詳らかにしていきます。ミルボンは25年で売上が6倍、営業利益が10倍に成長。「寄り添うDX」やデータマーケティングなどDXをテコにしたミルボンの成長戦略を佐藤社長に聞いていきます。
1959年生まれ。長崎県佐世保市出身。81年ミルボンに入社、関東エリアでの営業を担当後、92年にマーケティング部へ異動、商品企画や業界に向けた大型メッセージイベントなどを手掛ける。2008年に代表取締役社長へ就任。10年に新たなグローバルビジョンを掲げ、本格的な世界展開を開始。17年にはコーセーとの合弁会社を設立し、美容室専用の化粧品事業に着手。
変革を恐れない。変革し続ける経理部門のDX化とは
電子帳簿保存法やインボイス制度対応が注目される中、財務・経理部門では会計・財務・経営の視点で、企業価値向上に繋がる情報提供が求められます。経理業務システムの自動化が加速し、変革への好機を迎えました。本セッションでは、弊社の経理歴24年のマネーフォワード現役経理部長が、経理業務全般を紙の管理から電子化した事例についてお話しします。
1998年ソニー株式会社入社。各種会計税務業務に従事し、決算早期化、基幹システムPJ等に携わる。2012年以降は、イギリスにおいて約5年間にわたる海外勤務経験をもつ。帰国後は、各種新規会計基準対応に従事。2019年4月より、当社財務経理共同本部長として参画。在職中に税理士、公認会計士(2020年登録)および中小企業診断士試験に合格。
大規模言語モデル（LLM）から始まる、AI経営革命 - AIに置き換わる経営企画実務と残り続ける価値 -
技術革新による衝撃は各領域において多大な影響を及ぼしており、AIがCFO・経営企画をDXのリーダーに変える。そんな世界が今まさに目の前で現実となりつつあります。GPT-4の登場によって何が変わったか？世界はどう進化するか？本セッションでは、経営企画において、実際にどんな業務が置き換え可能となるのか、残り続ける価値や今後も求められ続ける本質的な価値は何なのかを具体的な実例解説を交えながらお伝えいたします。
役者、スーツアクターを経て、WEB制作会社の営業に転身。福岡支店長や本社営業マネージャーの経験を経て、Sansan株式会社にジョイン。同社では、インサイドセールスや営業に携わった後、自ら志願してマーケティング部に移動。Executive向けのマーケティングやパートナーマーケティンググループのマネージャーを歴任。現在は、株式会社ログラスにて、各種マーケティング施策に取り組む傍ら、Partner Alliance責任者としてパートナーの開拓・育成に従事。
未来を切り拓くために、企業に求められる経営戦略とは
今年1月、昭和電工と日立化成が合併し誕生した、レゾナック・ホールディングス。半導体材料のグローバルトップメーカーである同社は企業価値向上の3つのキーワード、「戦略（ポートフォリオ改革）」「個の能力」「組織文化」について、髙橋秀仁代表取締役社長の陣頭指揮の下で変革と創造に邁進しています。「変革せよ。変革を迫られる前に」（ジャック・ウェルチ）を座右の銘としている髙橋CEOが10年後の企業価値向上のためにすべきこととはなにか、そして現在地について解説します。
1986年東京大学経済学部卒、三菱銀行（現 三菱UFJ銀行）入行。日本ゼネラルエレクトリック事業開発部長などを経て、2015年に昭和電工（現 レゾナック・ホールディングス）入社。17年1月常務執行役員、同年3月取締役常務執行役員。20年3月代表取締役常務執行役員 最高戦略責任者（CSO）、20年６月代表取締役常務執行役員 CSO 兼 昭和電工マテリアルズ（現 レゾナック）取締役、22年1月代表取締役社長 社長執行役員 最高経営責任者（CEO） 兼 昭和電工マテリアルズ代表取締役 社長執行役員 CEO。23年1月レゾナック・ホールディングス代表取締役社長 社長執行役員 CEO 兼 レゾナック代表取締役社長 CEO。
外部プロ人材活用を通じたDX推進・人材育成
DX推進、その為のDX人材育成が急務である一方で、何から始めれば良いのか分からず、困ることも多いかと思います。また、DX推進の要となるデジタル人材に求められるスキルは高度化・複雑化しており、必要なスキルを保有する人材を確保するのも大きな課題でしょう。DX人材に求められるスキルを採用時にどう見極めるか、また、採用後の育成のハードルも高まっていると言えます。本講演では、豊富な知見を有する外部人材を活用したDX人材育成ノウハウを、事例を交えお話しします。
大学卒業後、コンタクトセンターを中心とするBPOサービス会社にて法人営業を経験。2014年に現パーソルキャリアに転職支援のキャリアアドバイザーとして中途入社。社内転職制度を活用し、2017年より現在のタレントシェアリング事業部に異動。現在は、関西エリアの中堅・大手企業向け営業組織の責任者として従事。
生活者インターフェース市場の拡大で求められる、価値創造型DXの推進
テクノロジーの進化によって、身の回りのあらゆるモノがインターネットとつながり、そこから新たな体験やサービス、新たな市場が創り出されてきています。我々はこの流れを「生活者インターフェース市場」の到来と捉えました。 DX推進に取り組む企業が増えてきている中で、その取り組みが“効率化”“目新しさ”に留まり、DX本来の意味である“生活をより豊かにする”取り組みに繋げられている企業は少ないと感じています。 価値創造型のDXを推進していくには、「どういった取り組みが必要になるのか？」「生活者・社会に対してどのような価値を提供していくべきなのか？」に関して、必要となる視点を共有させて頂きます
1989年株式会社博報堂入社。入社以来、マーケティング・ブランディング・買物行動研究・データ＆デジタルマーケティング領域の研究開発業務に従事。博報堂「マーケティングセンターチームリーダー」「買物研究所所長」「研究開発局長」、博報堂ＤＹホールディングス「マーケティング・テクノロジー・センター室長」を経て、2021年より現職。マーケティングDXとメディアDXを統合した価値創造型のDXを推進する戦略組織「HAKUHODO DX_UNITED」を担当。
DXの＜攻め＞と＜守り＞を高次元で実現させるためには
DXにおいては、付加価値創出やビジネスモデル変革といった「攻めのDX」だけではなく、業務処理の効率化やデータ・IT基盤の構築、さらにはサイバーセキュリティ対策などの「守りのDX」も重要となります。本パネルディスカッションでは、DXを推進する上でより重要となる「守り」をいかに整えるか、DXの「攻め・守り」をいかに高度に両立していくかについて議論を深めていきます。
1986年 日本アイ・ビー・エム入社。官公庁システム事業部、ソフトウエア事業部等で部長を歴任後、IBM Corporation (NY) に出向し、 帰国後2009年に執行役員公共事業部長に就任。その後も執行役員としてセキュリティー事業本部長や公共事業部長を歴任。2019年中外製薬に入社し、デジタル・IT統轄部門長。2022年より現職。
DXの＜攻め＞と＜守り＞を高次元で実現させるためには
DXにおいては、付加価値創出やビジネスモデル変革といった「攻めのDX」だけではなく、業務処理の効率化やデータ・IT基盤の構築、さらにはサイバーセキュリティ対策などの「守りのDX」も重要となります。本パネルディスカッションでは、DXを推進する上でより重要となる「守り」をいかに整えるか、DXの「攻め・守り」をいかに高度に両立していくかについて議論を深めていきます。
1987年 九州大学 工学部電子工学科 修士課程 了。同年4月 (株)東芝 入社。 1990年より2年間 米国ニュージャージ州 ベルコア社、1994年より2年間 米国ニューヨーク市 コロンビア大学にて客員研究員。1998年10月より東京大学 大型計算機センター助教授、2001年4月より東京大学 情報理工学系研究科 助教授。2005年4月より現職。WIDEプロジェクト代表。 MPLS-JAPAN代表、IPv6普及・高度化推進協議会専務理事、JPNIC副理事長、日本データセンター協会 副理事長/運営委員会委員長、デジタル庁 シニアエキスパート。工学博士(東京大学)
DXの＜攻め＞と＜守り＞を高次元で実現させるためには
DXにおいては、付加価値創出やビジネスモデル変革といった「攻めのDX」だけではなく、業務処理の効率化やデータ・IT基盤の構築、さらにはサイバーセキュリティ対策などの「守りのDX」も重要となります。本パネルディスカッションでは、DXを推進する上でより重要となる「守り」をいかに整えるか、DXの「攻め・守り」をいかに高度に両立していくかについて議論を深めていきます。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
競争優位性を高める「3つのX」ーCX・DX・EXの連環が顧客提供価値を最大化する
業種を問わず、あらゆる領域で顧客中心主義の動きが加速しています。この不可逆的な流れのなかで顧客に選ばれる企業になるためには、CX・DX・EXの連環が重要です。顧客にとっての価値を抜きにしたDXとは「手段の目的化」であり、働く人が自分の能力や発想を最大限に発揮できる環境なしには、洗練されたCXを実現することはできません。本セッションでは、これからの企業の競争優位性を高める「3つのX」の重要性と、その連環が顧客提供価値に結実したケースをご紹介します。
2006年に新卒で株式会社いい生活に入社。ベネッセでは妊娠出産領域のPdM、小学生向けのフルオンライン英語学習サービスの事業立ち上げ責任者としてサービスを担当。オリックスでは事業投資、スタートアップ投資、アライアンス、事業開発を担当。株式会社プレイドには2019年より参画し、エンタープライズ向けのカスタマーサクセス、Customer experience designerとして従事。2021年7月から現職。現在はKARTE契約後のサービス全般（Customer success、テクニカルサポート、カスタマーサポートなど）を管掌。
DX推進時代において求められるサイバーセキュリティ対策とは？ ～限られたITスタッフで運用可能なEDR/XDR
DXを推進すると同時に、強化していくべき一つとしてサイバーセキュリティ対策がございます。日本における少子高齢化・人口減少や働く場所の柔軟性といった変化の中、昨今の被害報告が絶えないランサムウェア攻撃の仕組みとその対策としてのNGAV、EDR、MDRに加え、今後～将来にわたってDX推進によって拡大していく攻撃対象領域もカバーし、企業の限られたITスタッフで攻撃の全体像を迅速に把握・対処することが可能となるXDR、MDRの必要性をCybereason社のソリューション紹介を交えながら説明いたします。
国内通信業システム開発会社にてソフトウェア開発を7年、複数の外資系ITソリューションベンダーで企業向けサーバー、ストレージ、管理ソフトウェア、バックアップソフトウェア、セキュリティ対策製品を含むプリセールスエンジニアを21年間従事。サイバーリーズンでは、国内エンタープライズ、および中堅企業へのサイバーセキュリティ対策強化のためのエンドポイント対策を中心とした製品・サービスの提案と製品評価の支援をメインに活動中。
ビジネスパーソンは「対話 AI」にいかに向き合うべきか
ChatGPTの登場以降、生成AI、とりわけ対話AIに注目集まっている。本講演ではChatGPTを中心に対話AIの仕組みを概説するとともに、対話AIのビジネスにおける具体的な応用事例を紹介していく。また、対話AIの限界・リスクについて議論して、さらに対話AIの影響は大きいことから、企業や社会、そして人々にどのように影響するのかをビジネス的な視点で解説していく。最後に今後の対話AIの技術及び規制動向についても概観する。
国立情報学研究所・情報社会相関研究系・教授/総合研究大学院大学・先端学術院・情報学コース・教授（兼任）。 学歴：慶應義塾大学理工学部電気工学科卒、同大学理工学研究科大学院計算機科学専攻後期博士課程修了、博士（工学）。 政府関連の委員など：デジタル庁「政策評価に関する有識者会議&行政事業レビュー（旧事業仕分け）」座長、内閣官房・個人情報委員会・総務省（共管）「個人情報保護制度の見直しに関する検討会」検討会構成員、テレビ朝日系列番組「仮面ライダー（ゼロワン）」(2019年9月から2020年8月まで放映）のAI技術アドバイザー他
