オープニング
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1989年 東京大学経済部卒、株式会社住友銀行（現株式会社三井住友銀行）入行。 2000年 一般社団法人日本CFO協会を創設、専務理事に就任。 2003年 株式会社CFO本部を設立し、同社代表取締役社長に就任。 2018年 一般社団法人日本CHRO協会を創設、専務理事に就任。 2020年 一般社団法人日本CLO協会を創設、専務理事に就任。
資本市場との対話等の事例について
ガバナンスコードやスチュワードシップコードの導入後、日本の資本市場では、海外投資家の参入増、国内機関投資家の議決行使基準の厳格化、政策保有株式の売却による安定株主減など、日本の上場企業を取り巻く環境が、急速、かつ、大きく変化している。 アクティビスト活動やこれに伴う株主提案も急増しており、いつ自社がそのような環境になるかという心配も大きくなる中で、世界最大級のアクティビスト対応の経験例を説明するとともに、参加者の方々からの意見等を加え、これらへの対応策を詰めていきたい。
1983年4月 当社入社 2004年4月 経理本部経理第1部長 2010年6月 株式会社DNPトータルプロセス蕨 代表取締役社長（製版工程を担う製造子会社） 2015年6月 役員 経理本部長 2019年4月 常務執行役員 経理本部 担当 2021年6月 常務取締役 経理本部 担当 2024年6月 専務取締役 経理本部、法務部、監査室 担当 現在に至る
資本市場との対話等の事例について
ガバナンスコードやスチュワードシップコードの導入後、日本の資本市場では、海外投資家の参入増、国内機関投資家の議決行使基準の厳格化、政策保有株式の売却による安定株主減など、日本の上場企業を取り巻く環境が、急速、かつ、大きく変化している。 アクティビスト活動やこれに伴う株主提案も急増しており、いつ自社がそのような環境になるかという心配も大きくなる中で、世界最大級のアクティビスト対応の経験例を説明するとともに、参加者の方々からの意見等を加え、これらへの対応策を詰めていきたい。
2003年外資系コンサルティング部門に入社。コンサルタントとして複数のシステム案件やJ-SOX案件に参画した後、社内のStrategy & Planning部門に所属。2010年にあずさ監査法人に入所。PMI、グループ組織再編、海外ガバナンス強化、決算業務改善等のプロジェクトに従事。2016年にKPMGドイツへ出向。現地日系企業に対し多様なアドバイザリー案件を提供。帰任後、CFOアドバイザリーのメンバーとして組織再編やガバナンス強化等のプロジェクトに従事。
日本企業の競争力再興の要： 「事業ポートフォリオ変革」に今こそ本気で向き合う
近年、日本企業はグローバル展開・多角化を進める中で、経営の複雑性や収益性低下といった新たな課題に直面している。 本講演では、日本企業の事業環境とそれに対応する組織デザインの歴史的変遷を紐解きながら、事業ポートフォリオ変革の重要性を提示する。 また、コンサルティング・ITのリーディングカンパニーの実績とアカデミアの知見の両面から、事業ポートフォリオ変革を進める上で企業の取り組みに求められる要件を具体的に探る。
管理会計・連結会計・連結経営管理をテーマとしたコンサルティングに従事。20年に渡るコンサルティング経験を通じて、連結決算開示義務化、内部統制、IFRS、グローバル経営管理、DXの潮流、COVID-19による不確実性、サステナビリティ、企業価値／ROIC経営といった、ファイナンスにまつわるテーマに向き合ってきている。 近年ではCFO／ファイナンス部門のFP＆A機能強化・稼ぐ力の向上・事業ポートフォリオマネジメントといった、CFOアジェンダに寄り添う提言と変革支援の実行責任者を務める
日本企業の競争力再興の要： 「事業ポートフォリオ変革」に今こそ本気で向き合う
近年、日本企業はグローバル展開・多角化を進める中で、経営の複雑性や収益性低下といった新たな課題に直面している。 本講演では、日本企業の事業環境とそれに対応する組織デザインの歴史的変遷を紐解きながら、事業ポートフォリオ変革の重要性を提示する。 また、コンサルティング・ITのリーディングカンパニーの実績とアカデミアの知見の両面から、事業ポートフォリオ変革を進める上で企業の取り組みに求められる要件を具体的に探る。
IT系コンサルティング会社、会計事務所、監査法人系コンサルティング会社を経て2019年クニエに参画。 以来、財務会計・管理会計・経営管理をテーマとしたBPRプロジェクトに多数従事。システムの開発経験、会計税務全般の実務経験、会計・税務に関するコンサルティング経験を通じて培った知見を活かし、財務経理業務改革、組織最適化、内部統制、経営管理、DXの潮流、企業価値／ROIC経営等のテーマに幅広く携わっている。
日本企業の競争力再興の要： 「事業ポートフォリオ変革」に今こそ本気で向き合う
近年、日本企業はグローバル展開・多角化を進める中で、経営の複雑性や収益性低下といった新たな課題に直面している。 本講演では、日本企業の事業環境とそれに対応する組織デザインの歴史的変遷を紐解きながら、事業ポートフォリオ変革の重要性を提示する。 また、コンサルティング・ITのリーディングカンパニーの実績とアカデミアの知見の両面から、事業ポートフォリオ変革を進める上で企業の取り組みに求められる要件を具体的に探る。
慶応義塾大学法学部法律学科卒業。スタンフォード大学大学院修士課程修了。京都大学経営管理大学院博士後期課程修了（博士、経営科学）。日本開発銀行（現 日本政策投資銀行）、マッキンゼー・アンド・カンパニーのパートナー等を歴任。日本企業および海外企業へのアドバイザーも務めている。著書「戦略としての企業価値」をはじめとして、多数の著作がある。
しごと、スマート、財務経理部門 ～CFOが知るべき、生成AIの波に乗る前にするデジタル化の準備～
急速に進化する生成AIは、財務経理領域において、業務の効率化、精度の向上、コスト削減、そして戦略的業務へのシフトを実現する大きな可能性を秘めている。 この変化の波を的確に捉え、自社の競争力強化につなげていくためには、社内の業務プロセスのみならず、取引先とのやり取りを含めた財務オペレーション全体をデジタル化しておくことが不可欠である。 本セミナーでは、将来的な生成AIの活用を見据え、財務経理業務のデジタル化に取り組んだ当社の具体的な事例を紹介する。
1997年に会計事務所に入所、法人決算や事業計画策定に従事。2005年に株式会社インフォマートに入社、管理本部に所属し財務経理業務全般に従事。2006年に東証マザーズ上場のIPO業務に従事、2014年に「BtoBプラットフォーム 請求書」のコンセプト立案・商品化に従事、2015年に東証一部市場変更プロジェクト統括、2018年以降は、国内外の機関投資家や株主との個別面談を中心としたIR業務全般を担当。
CFOの視点で考える、AI時代の業務改革と CFOラインにもたらすビジネスインパクト ～オラクルの本社開発と日本ファイナンスの責任者が読み解くAgentic ERPの可能性～
AIや自動化技術の進展は、CFOや経理財務部門の役割や意思決定プロセスに大きな変化をもたらしている。本セッションでは、AIを組み込んだ最先端のAgentic ERPの進化や、それがCFO組織にもたらすインパクトに焦点を当て、オラクルの米国本社開発部門と国内ファイナンス部門者が現場視点で変革の本質に迫る。未来を先取りし、非財務データ活用の重要性、経理人材の新たな役割など、変革を成功に導く鍵について議論する。
2002年に日本オラクル入社後、金融業界を担当しメガバンクを含む大手顧客を担当。Exadata事業の立ち上げを経て金融第一営業部長、アプリケーション事業統括本部長などを歴任。2018年に日本オラクル執行役員、2020年に米国本社バイスプレジデント ERP/HCMクラウド事業本部を担当。2021年に常務執行役員 クラウド・アプリケーション事業統括、2024年12月より本社開発部門に所属、日本市場担当を務める。
CFOの視点で考える、AI時代の業務改革と CFOラインにもたらすビジネスインパクト ～オラクルの本社開発と日本ファイナンスの責任者が読み解くAgentic ERPの可能性～
AIや自動化技術の進展は、CFOや経理財務部門の役割や意思決定プロセスに大きな変化をもたらしている。本セッションでは、AIを組み込んだ最先端のAgentic ERPの進化や、それがCFO組織にもたらすインパクトに焦点を当て、オラクルの米国本社開発部門と国内ファイナンス部門者が現場視点で変革の本質に迫る。未来を先取りし、非財務データ活用の重要性、経理人材の新たな役割など、変革を成功に導く鍵について議論する。
東京大学大学院修了後、2006年サンマイクロシステムズ入社、日本のサービス部門のFP&Aとしてキャリアをスタート。2010年買収によりオラクルに入社、ビジネスファイナンスとして日本およびアジア太平洋地域の製品・サービスサポート部門を支える。2016年より日本のビジネスファイナンスを牽引。2020年6月理事就任、2023年8月より執行役員 ビジネスファイナンス。
アクティビズムを飲み込む企業価値創造
日本は世界第二位のアクティビストである。国内の2024年のアクティビスト・キャンペーン数は、欧州各国の合計を上回る水準となっているほどだ。上場企業にとって、アクティビズムはもはや対岸の火事ではない。そこで本セッションでは、アクティビストのターゲットとなる前に企業が取るべきアクションを「アクティビズム・インテグレーション」と定義し、ケースを取り上げながら具体的に解説する。
慶應義塾大学商学部卒、米ピッツバーグ大学経営大学院MBA。CFA協会認定証券アナリスト、公益社団法人日本証券アナリスト協会検定会員。1996年、アクセンチュア入社。2001年、日産自動車入社、財務部、IR部を経て2009年に独立し、インサイトフィナンシャル株式会社設立。2015年4月、小樽商科大学准教授。2018年10月、同教授。著書に『アクティビズムを飲み込む企業価値創造』（2024年）、『経営者こそ投資家である』（2020年）、『株主に文句を言わせない！バフェットに学ぶ価値創造経営』（2016年）、『ROEが奪う競争力』（2015年）、『まだ「ファイナンス理論」を使いますか？』（2012年、以上いずれも日本経済新聞出版）。
実践：付加価値の適正分配・投資経営 ～短期「利益」最大化から「付加価値」の適正分配・投資へ～
ROEやPBRの改善、最高益の更新、株主還元の強化、株価の高揚、等々、、、投資家やアナリストや経済メディアが歓迎ムードを醸し出す一方で、経営者やCFOや従業員は十分な遣り甲斐を感じているだろうか。私生活で「コスパ」や「タイパ」を追求する若者を批判するオジサンが、経営においては「資本コスト」や「短期利益最大化」を追求して縮小均衡に終始していまいか。本講演では注意を「利益」から「付加価値」に移し、それを適正に分配・投資する経営を、「付加価値分配計算書」を基礎として作成する中期経営計画や統合報告書の実例で紹介する。
元大手監査法人会計士、オックスフォード大学主任教授、現早稲田大学教授。国連、中国、インド政府等との協働により政策提言。日本ではIFRSの強制適用を回避した『オックスフォード・レポート』（2012）、四半期報告書の廃止を実現した『関経連レポート』（2021）がある。『新しい資本主義のアカウンティング：「利益」に囚われた成熟経済社会のアポリア』（2022）や日経新聞『経済教室』「あるべき企業統治 “付加価値の適正分配 再考を”」（2024）等で「付加価値の適正分配・投資経営」を推進。『資本市場』2025年8月号では「夢の仕訳：役職員株式交付制度の提案」を発表し、役職員のエンパワーメントや新しいガバナンスを推進。
企業価値向上を実現する次世代グローバル財務戦略 ～嵐の時代を乗りこなす「財務のコックピット」とは～
金利上昇と円安は、気づかぬうちに貴社の利益を蝕んでいる。伝統的な資金管理に潜む「見えないコスト」と「税務リスク」を直視し、ノーショナルプーリングとTMSを連携させた次世代CMSで解決。財務部門をコストセンターから企業価値を創造する「攻めの財務」へ変革させるための、具体的なロードマップを提示する。
三菱UFJ銀行にて、大手日系企業のグローバル財務戦略のアドバイザリー業務に従事。その後、JVCケンウッドにてCFO補佐として、グローバル財務管理の基盤構築プロジェクトを推進した後、キリバ・ジャパンへ入社。資金効率化、財務リスク管理強化、財務ガバナンス強化、財務DX等、日系企業約300社へ助言を行なってきた。
企業価値向上を実現する次世代グローバル財務戦略 ～嵐の時代を乗りこなす「財務のコックピット」とは～
金利上昇と円安は、気づかぬうちに貴社の利益を蝕んでいる。伝統的な資金管理に潜む「見えないコスト」と「税務リスク」を直視し、ノーショナルプーリングとTMSを連携させた次世代CMSで解決。財務部門をコストセンターから企業価値を創造する「攻めの財務」へ変革させるための、具体的なロードマップを提示する。
スカイライト コンサルティングにて、EC運営、製造業BPR、新規事業企画、メガベンチャーの組織運営支援など幅広いプロジェクトを担当。その後、2014年にキリバ・ジャパンへ参画。導入コンサルタントとして国内外50社以上のプロジェクトを推進し、2022年からはプロダクトマーケティングに従事。2024年よりソリューション・エンジニアリングに軸足を移し、SaaS活用を通じて顧客価値の最大化を支援している。
CFO組織が実現する企業価値最大化 ～データドリブン経営を可能にする経理業務基盤システム～
情報革命を経て突入したVUCAの時代、感覚や経験則に頼った経営判断ではリスクが高すぎる。 如何に過去データや関連データを複合的に融合させて企業経営に資する有機的な分析・判断を適時に行えるかが重要な要素となってくる。 そのようなデータドリブン経営を可能にするのがCFO組織である。 CFO組織による経理業務基盤システムを利用したデータドリブン経営のあるべき姿をご紹介する。
約20年にわたり監査法人トーマツにて日系上場会社および外資系SEC上場会社（日本法人）の会計監査を担当。日本基準・米国基準・国際会計基準（IFRS）に精通する。 2024年10月に、ブラックライン株式会社プリンシパルバリューアーキテクトとして入社。新プロダクトをはじめ、BlackLineの価値を最大化するための提案活動やセミナー等での登壇に従事。公認会計士。
業務システムへのAI組み込みから見えた、ヒトとAIの関係深化 ～業務起点でのAI活用について解説～
ChatGPT などの汎用AIや業務特化型AIの活用が進む中、すでに一部の業務にAIを導入している企業が増えている。一方で、「業務判断に用いるには精度や信頼性が不安」といった理由から、AIを本格的に活用できていない企業も少なくない。 本セッションでは、大手企業におけるAI導入の現状や、現場で直面している課題を踏まえ、弊社が日本の大手企業向けに「業務で使える」AI機能を開発する中で培った実践的な知見をご紹介する。
2011年にワークスアプリケーションズ入社。財務管理や購買管理プロダクトの要件定義から開発業務を経て開発責任者に就任。大手企業のERP構築プロジェクトや大規模オフショア開発プロジェクトを経験。2021年より、プロダクトマネジメント本部にて事業企画、プロダクトマーケティング、パートナーアライアンスを統括し、HUEシリーズを通した顧客課題解決を推進。
過大計上を招きやすい「リースの識別」と「リース期間」 〜きちんと理解して計上し過ぎを防ぐ考え方と進め方〜
「リースの範囲が広がり業務が煩雑になる」とか、「リース期間が契約上の期間よりも伸びるのでリース負債や使用権資産の計上額が大きくなる」などといった論調の情報が飛び交っている。これらの中には会計基準を適切に理解せず、いたずらに恐怖をあおってビジネスチャンスにしようというものがあり、このままだと負債や資産の過大計上をまねき、将来の遡及修正につながる可能性もある。 適用初年度に適切な会計処理をするために、間違えやすいポイントに絞って、実際の契約書の文言を使って解説する。
公認会計士 1984年明治大学商学部卒。 青山監査法人（監査部門）、 プライスウオーターハウスコンサルタント㈱を経て、 連結決算システム（DivaSystem）の㈱ディーバを設立し400社超に導入。 その後独立し、2005年より現職。 特定の製品や業者にとらわれず、経理現場を救うためのコンサルティングに徹した活動を展開している。 特に最近の会計基準は難解なものが多く、「大手監査法人のセミナーを聴講しても理解できない」との悩みが多く聞かれることから、収益認識基準などの会計基準の解説を、わかりやすく、かつ本質まで理解できる講義を行っている。 その他、キヤノン電子株式会社の独立社外監査役に就任。
財務担当者必見！ 融資・株式に次ぐ第三の資金調達方法とは？ ～資金調達コストを抑えながら企業価値を守る、新しい選択肢～
株式発行や借入に依存せず、企業価値を守りながら資金を調達できる手段として、「自己募集型デジタル社債」に注目が集まっている。 本セッションでは、株式に次ぐ直接金融の可能性、自己募集型デジタル社債の仕組みや導入による効果、資本コストの最適化と株式希薄化の回避について解説する。
1991年アーサーアンダーセン／アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）入社、以降一貫してIT、ビジネスコンサルティング業務に従事。その後、アロウズコンサルティング代表取締役社長、EYアドバイザリー代表取締役社長を歴任。2016年にはグローシップ・パートナーズ株式会社を設立、さらに2021年にオーナーシップ株式会社を創業しし、代表取締役に就任。「投資型クラウドファンディング」、「デジタル証券」、「組込金融」などFinTech領域でのプラットフォーム提供や新規事業の立ち上げを支援している。
日本版FP＆Aの始め方と成果の出し方：2025秋 ～FP＆A研究会で先進企業から学ぶ～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
P＆G、レノボ、ケロッグなど外資系企業の日本子会社でCFO/FP＆Aの実務を経験したのち、現在は日本企業のFP＆A機能導入・高度化のアドバイザーとして活動している。 慶應ビジネススクール講師、東証プライム上場企業の社外取締役をつとめる。修士（経営学）、博士（プロフェッショナル会計学）
日本版FP＆Aの始め方と成果の出し方：2025秋 ～FP＆A研究会で先進企業から学ぶ～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
日本CFO協会でFP&Aプログラム運営委員会委員長を務める。現在、中央大学経営大学院客員教授、LEC会計大学院特任教授を兼任。 東北大学会計大学院、早稲田大学会計大学院、慶應義塾大学大学院、一橋大学経営大学院、相模女子大学経営大学院、筑波大学大学院で客員教員を歴任。 富士通、インテル、D&M Holdings、日本トイザらスなどで、FP&AプロフェッショナルおよびCFOとして40年以上の実務経験を有している。 米国管理会計士協会(IMA)の米国本部でグローバルボードメンバー、日本支部でPresidentを務める。AFPのFPAC資格、IMAのUSCMA、CFM、CSCA資格、USCPA(イリノイ州Certificate)資格を取得。スタンフォード大学および一橋大学でMBAを取得。 著書に、『最先端の経営管理を実践するFP&Aハンドブック』（中央経済社、単著）、『経理・財務・経営企画部門のためのFP&A入門』（中央経済社、単著）、翻訳書に、『FP&Aベストプラクティス大全』(日本CFO協会）がある。 以下のURLのFP&Aプロフェッショナルとしてのキャリアに関するインタビュー記事において、「FP&Aとは何か」に関する持論を展開している。
日本と世界でCFOは何に注目しているか ～調査結果にみる利益成長を導く支出管理改革とAI活用の可能性～
グローバル市場の不確実性が高まるなか、CFOは経済的プレッシャーと向き合いながら、成長を推進するという二つの役割を求められている。本セッションでは、日本と欧米のCFO戦略調査結果を比較し、それぞれが直面する課題と成長に向けた取り組みの共通点、違いを明らかにする。また、共通してCFOが関心を高める「支出管理」について、その重要性と取り組み事例を紹介する。
ITコンサルティング会社にてCRM/ERPシステムの構築支援、デジタルマーケティング戦略の支援などを経験後、外資系スタートアップ企業にてマーケティング全般を歴任。現在Coupaの日本法人マーケティング責任者として従事。
KDDIでのFP&Aの取り組み
企業の持続的成長を実現するための、経営の意思決定を支えるFP&A。KDDIでは「フィロソフィ」と「マスタープラン」を軸とする独自の取り組み実施している。その内容について紹介したい。
1993年4月に株式会社ツーカー関西に入社。総務業務、コールセンター運営業務、および顧客維持施策企画業務に従事。 2005年10月のKDDI合併後は、au事業の計画策定や執行管理、全社広報戦略に取り組む。 中期経営計画を策定する経営企画部長、KDDIグループの年度計画の策定と執行を管理する経営管理部長を経て、2025年4月より現任。
日鉄ソリューションズ株式会社のFP&A育成に向けた取り組み
日鉄ソリューションズ株式会社では、東証の市場改革への対応に加え、自社の長期ビジョンや中期経営計画の目指すべき方向性を踏まえ、経理・財務部門の変革に取り組んでいる。FP&A育成についても、役割の再整理や育成施策、さらに経理・財務組織の見直し等様々な取り組みを行っている。本講演では、このような取り組みを通じて、経理・財務部門を改めて経営に資する組織へ変革しようとしている状況をご紹介することとする。
1994年新日本製鉄株式会社（現日本製鉄株式会社）入社。 その後、2001年新日鉄ソリューションズ株式会社（現日鉄ソリューションズ株式会社）入社。同社の立上げ・上場準備に従事した後、財務部、総務部、及び人事本部などを経て2024年より現職。
経理データの“価値化”による経営貢献 〜当社が挑んだ”連結経営の可視化”と経営との新たな接点〜
NECソリューションイノベータでは、経理領域のデータを「記録」から「経営資源」へと転換する取り組みを進めてきた。収益性分析や商流可視化、意思決定支援など、実践的な活用を通じてFP&Aが経営に貢献する新たな役割を果たし始めている。本講演では、当社の挑戦と成果を共有し、FP&AとIT部門の未来の可能性を探りたい。
2004年NECソリューションイノベータ(旧NECソフト)に入社。情報システム部門にて経理系システムの企画・開発・保守・導入にプロジェクトマネージャーとして従事。 2015年から全社のデータ利活用推進業務に従事し、データ基盤整備にはじまり、事業の見える化やデータ活用人材の育成まで、データドリブン経営の実現に向け幅広く社内を牽引する。2022年3月に共著『動き出すデータドリブン組織のつくりかた』を出版。
経理データの“価値化”による経営貢献 〜当社が挑んだ”連結経営の可視化”と経営との新たな接点〜
NECソリューションイノベータでは、経理領域のデータを「記録」から「経営資源」へと転換する取り組みを進めてきた。収益性分析や商流可視化、意思決定支援など、実践的な活用を通じてFP&Aが経営に貢献する新たな役割を果たし始めている。本講演では、当社の挑戦と成果を共有し、FP&AとIT部門の未来の可能性を探りたい。
2024年7月、NECソリューションイノベータ株式会社に入社。現在は営業部門 第一営業統括部 エンタープライズソリューション第一グループに所属し、主力製品である会計システム「SuperStream-NX」の販売を担当。 顧客企業の会計業務プロセスの課題をヒアリングし、SuperStream-NXの導入による業務改善提案を行っている。特に、基幹システムとの連携やクラウド型サービスへの対応など、多様なニーズに合わせたソリューションの提供に注力している。
経営を動かす価値創造型組織へ ～FP&Aが導く“作業型部門”からの脱却～
数値の集計作業や決算業務に追われる日々から脱却し、経営にインパクトを与える“価値創造型組織”へ―その鍵を握るのが、FP&Aの活用である。 特に、上場企業の経理・財務や経営企画部門が、意思決定の中核を担うためには、何を変え、どのように進化すべきか。 本セッションでは、上場企業の経営企画部や財務部で管理職を務めた経験を持つコンサルタントが、作業型部門脱却し、真の価値創造型組織への変革に向けた具体的なアプローチを解説する。
1998年メガバンクに入社後、外資系保険会社にてCRM戦略の立案・実行、BI・DWH導入に従事。 大手総合コンサルティングファームにて大手上場企業の経営戦略策定を支援。 その後、上場企業(製造業)の経営企画部リーダー・子会社取締役として全社戦略・グループ経営管理の実行支援に加えて、ERP導入や不採算事業の再生に従事後、2017年独立系コンサルティング会社に入社。 取締役CSOとして全社戦略・営業戦略に加えて、会計・ERP領域のコンサルティング事業の拡大を牽引。 2025年4月に株式会社アバントに入社、現職。
オムロン株式会社のROIC経営とFP&Aの取り組み
オムロン株式会社で長年推進してきたROIC経営の考え方や浸透活動について、それから2023年に新設されたFP&A部の取り組みについて、運用の試行錯誤や目指す方向性を交えて紹介したい。
戦略系コンサルティング会社を経て2004年にコーリンメディカルテクノロジー株式会社に入社、その後オムロンヘルスケア株式会社の買収により2005年にオムロングループに参画。主にヘルスケア事業・制御機器事業に従事、事業戦略策定やPMIを含めたM&A&Aの実行、海外子会社の事業再編、グループ横断での業務プロセス革新および経営システム・ITシステム刷新などを経験し、2024年より現職。
