一般社団法人日本CFO協会 主任研究委員 公認会計士
公認会計士 1984年明治大学商学部卒。 青山監査法人(監査部門)、 プライスウオーターハウスコンサルタント㈱を経て、 連結決算システム(DivaSystem)の㈱ディーバを設立し400社超に導入。 その後独立し、2005年より現職。 特定の製品や業者にとらわれず、経理現場を救うためのコンサルティングに徹した活動を展開している。 特に最近の会計基準は難解なものが多く、「大手監査法人のセミナーを聴講しても理解できない」との悩みが多く聞かれることから、収益認識基準などの会計基準の解説を、わかりやすく、かつ本質まで理解できる講義を行っている。 その他、キヤノン電子株式会社の独立社外監査役に就任。
※ プロフィールの引用元は「CFO X!! 25」になります。
※ 同姓同名の登壇者も含まれておりますので詳細は以下の一覧をご確認ください。
過大計上を招きやすい「リースの識別」と「リース期間」 〜きちんと理解して計上し過ぎを防ぐ考え方と進め方〜
「リースの範囲が広がり業務が煩雑になる」とか、「リース期間が契約上の期間よりも伸びるのでリース負債や使用権資産の計上額が大きくなる」などといった論調の情報が飛び交っている。これらの中には会計基準を適切に理解せず、いたずらに恐怖をあおってビジネスチャンスにしようというものがあり、このままだと負債や資産の過大計上をまねき、将来の遡及修正につながる可能性もある。 適用初年度に適切な会計処理をするために、間違えやすいポイントに絞って、実際の契約書の文言を使って解説する。
経理業務の変革期に、今向き合うべきこととは〜新リース会計基準への対応を通して、経理部の役割・他部署との連携を考える〜
【公認会計士が語る】改正リース会計基準動向セミナー 押さえておくべき要点を解説!
新たに適用される見込みのリース会計基準における重要なポイントを、中田先生をお招きして解説いただきます。 表面的なルールだけでなく、会計基準の意味や本質を理解するセミナーとなっております。
法制度にデジタル化――財務経理を取り巻く外的変化を総まとめ! “変化を嫌う”財務経理に今、デジタルシフトが必要な理由
インボイス制度や電子帳簿保存法の「電子取引」への対応も、最低限の対応であればシステム刷新などの必要はなく、財務経理は「今のままでいい」という見方もできます。しかし、財務経理を取り巻く環境は法制度の変化だけではありません。取引先のIT化などが進むと、自社でもデジタル対応を急がなければ先方にも迷惑をかけかねません。そういった環境下で、財務経理は本当に変わらなくていいのでしょうか。今まさに、その判断を下すべきタイミングがきました。財務経理Techゾーンでは、財務経理DXに詳しい公認会計士、中田清穂氏をお迎えし、法制度、IT及び取引先の変化について、コンパクトに分かりやすく解説します。