BXからDXへ ビジネス変革からみた、データドリブンマーケティング
自分たちのビジネスをどのように変革すればいいのか？ 顧客の姿をとらえるために必要なしくみを、どのように導入すればいいのか？ 企業に必要なのはシステムを導入することではなく、デジタル化した顧客行動に対応すること。 ビジネス変革からしくみの導入、マーケティングアクションまでを、実際のサービス事例を含めて解説します
総合代理店 / ITベンダー / 事業会社のキャリアを持ち、一貫してマーケティングとTechの両面によるアプローチを行ってきた。OracleではプリンシパルとしてBlueKai とResponsysのGMT戦略を担当。JTBでは、データ基盤、顧客分析、マーケ施策の3領域の横断組織「データサイエンスセントラル」を創設し、データドリブンサークルの概念を構築。2020年12月から、デジタル戦略を統括するCMO(最高マーケティング責任者)として学研に入社。データの向こう側にある人の心を解釈する顧客分析を用いてDX構築に取り組む。
Afterコロナ時代の働き方改革と経営人材の育成
２年を超えるコロナ禍の中、働き方は大きく変化してきている。 当社では、コロナ以前より働き方改革を推進するための施策導入を進めてきていたが、 このコロナ禍により図らずも進展をみた。今後は、Afterコロナを睨みいかに働き方改革を 「生産性向上」に結び付けていくか、が大きな課題である。 そして、変化する人材要件を踏まえた次世代経営人財育成が急務である。 ニューノーマル時代における働き方改革と経営人財育成についての当社の取り組みが、 何らかの参考になれば幸いである。
1981年４月 キッコーマン株式会社入社 2003年６月 人事部勤労給与グループ長 2005年６月 人事部人事教育グループ長 2008年６月 人事部長 2009年10月 キッコーマン株式会社 人事部長兼 キッコーマン食品株式会社 人事部長兼 キッコーマンビジネスサービス株式会社 取締役人事部長 2013年６月 キッコーマン株式会社 執行役員 人事部長 2017年６月 キッコーマン株式会社 常務執行役員 CHO 人事部長 2019年４月 キッコーマンクリーンサービス株式会社 代表取締役社長 2021年７月（現職） キッコーマン株式会社 常務執行役員 CHO キッコーマンビジネスサービス株式会社 取締役 キッコーマンクリーンサービス株式会社 代表取締役社長 ■社外役職 ・（社）日本経済団体連合会 労務管理問題検討部会委員 ・（社）日本経営協会 理事 ・（財）修養団 常任幹事 ・千葉県社会保険協会 副会長、松戸支部支部長 ・千葉県職業能力開発協会 常任理事
ニューノーマル時代に経営／人事が考えるWell-being的視点
先行きが不透明で変化が当たり前となるニューノーマル時代。企業は、求心力として自社の目的（存在意義）を明確化し、 そこに集う多様な価値観を持つ従業員が、持続的に本来もつ能力を発揮できる環境を整える必要があると考えます。 そのために推奨したい、「仲間」「時間」「空間」それぞれに「間（余白）をデザイン」することについてお話しします。
1994年慶應義塾大学卒業（SFC1期生）。1997年の楽天創業から参画し、ショッピングモール事業責任者として営業本部、大阪支社、マーケティング部門、国際事業等の立ち上げを行う。その過程で、6人の日本人組織が、70カ国・地域を超える多国籍の人材を有する、100人、1,000人、10,000人、20,000人の組織に変化。現在までに世界30カ国・地域へと拠点を拡大して事業展開する中で、国内外のマネジメントの手法の違いを体験。2012年4月米国へ赴任し米州本社社長を務め、2014年9月シンガポールを拠点とするアジア本社の社長を歴任。グローバルマネジメントを体験した後、2017年末にアジア代表を離れ、現在は人々を幸せにする役割を担う「CWO：チーフウェルビーイングオフィサー」。2001年慶應義塾大学に「正忠奨学金」を創設するなど若者の育成に力を入れている。2011年世界経済フォーラムYoung Global Leadersにも選出。5児（息子2人娘3人）の父。
ものづくり企業発！三菱鉛筆が世の中へ届けるデジタルサービス ～表現革新カンパニー実現に向けたデジタルトランスフォーメーションへの挑戦～
VUCA時代に新たな事業創出は必要不可欠になっています。 弊社は創業150年にあたる2036年に向け、筆記具メーカーから「表現革新カンパニー」に生まれ変わることを長期ビジョンとして策定しました。 その第一歩として「書く、描くを通じた表現体験」を提供すべく、デジタル技術を活用したサービスを立ち上げました。 ものづくり企業がデジタルサービスをどのように立ち上げたか、実体験と今後の展望についてお話します。
1979年、東京都生まれ。慶應義塾大学経済学部卒業。野村総合研究所を経て、2005年に三菱鉛筆に入社。取締役、常務取締役を経て、2020年より代表取締役社長に就任。
ものづくり企業発！三菱鉛筆が世の中へ届けるデジタルサービス ～表現革新カンパニー実現に向けたデジタルトランスフォーメーションへの挑戦～
VUCA時代に新たな事業創出は必要不可欠になっています。 弊社は創業150年にあたる2036年に向け、筆記具メーカーから「表現革新カンパニー」に生まれ変わることを長期ビジョンとして策定しました。 その第一歩として「書く、描くを通じた表現体験」を提供すべく、デジタル技術を活用したサービスを立ち上げました。 ものづくり企業がデジタルサービスをどのように立ち上げたか、実体験と今後の展望についてお話します。
1976年、東京都生まれ。慶應義塾大学大学院理工学研究科卒業。大手システムインテグレーターである株式会社NTTデータを経て、2018年にDXに特化したイノベーションプロバイダーを事業とする株式会社HROTTI を起業・設立。
LINEが描く、ユーザー体験 統合の未来
リアルとデジタルが融合し、境目のないOMOの時代が訪れている。重要なことは、デジタルをどう活用するかではなく、顧客にとって最良な体験は何かを考えてサービスやマーケティング施策を設計、デリバリーすることだ。本講演ではLINEを活用することで実現できる、顧客起点のOMO型販促について最新の事例を交えて解説する。
新卒で、株式会社サイバーエージェントへ入社。自社メディアの広告セールスに従事。 2013年、LINE株式会社へ入社。 2016年6月、運用型広告 LINE広告（旧：LINE Ads Platform） の立ち上げを担当。 2019年1月、執行役員に就任。 2022年4月、上級執行役員 広告・法人事業統括 マーケティングソリューションカンパニーCEOに就任、現職
Twitter社の社員が直伝。意外に知らない「Twitterの企業活用、ここが落としどころ」
様々な場所で見かける「Twitterの活用事例や成功方程式」。自分たちではできそうもない、やってみたけどイマイチだったという方に最適な「活用の落としどころ」を次々とご紹介していく、実用性・再現性の高いセッションです。ツイートの発信トピックに困らなくなる仕組みや、情報が拡散されてもフォロワーが増えない理由とその解決策。B2BとTwitterは実は親和性が高い理由。ほとんどの企業がまだ実施していない炎上の対応策など、耳寄りな情報をTwitter社の社員が直接ご紹介します。
ソフトバンククリエイティブと宝島社で雑誌広告の営業、広告代理店アイレップでデジタル広告のコンサルティング、ウォルト・ディズニー社にて宣伝・マーケティングに従事。2015年よりTwitter Japanに入社。セミナーの運営・登壇や番組出演を通じて、幅広い業種・業態の広報や宣伝活動をサポートする。現在「Twitter公式ビジネス活用パワーアップセミナー」を定期開催。講演聴講者はのべ20,000名以上。静岡出身・東京在住、2児の父。趣味はアウトドア・お酒。
「人が主役のベネッセのDX 戦略」～事業変革を推進するDX組織の作り方～
ベネッセグループは、常にお客さまにとって、最良の商品・サービスを提供できる会社であり続けるためにDXを推進しています。そのために、全社横断的にDXを推進する組織を立ち上げ、「事業フェイズにあわせたDX推進」と「組織のDX能力向上」に取り組んでいます。本講演では、ベネッセグループがどのように組織としてDXを推進しているのか、具体的な事例を交えてご紹介します。
ダイレクトメールを中心とした、各種メディアによるセールスプロモーションツールの企画・制作に携わる。その後、新商品開発、サービス開発、新規事業開発、経営企画を経験後、CMO補佐として、マーケティング戦略・ブランドコミュニケーション・情報基盤・組織人事・コンプライアンス・業績管理などに広く従事。グローバル教育事業、こどもちゃれんじ事業、進研ゼミ事業を経て、2022年4月から現職。 社外では、「ダイレクトマーケティング」「デジタルマーケティング」「ブランドマネジメント」 「組織マネジメント」領域での活動を中心に、講演・寄稿など多数。
富士通が取り組む本気のDX（デジタル変革）～ フジトラ：Fujitsu Transformation ～
多くの企業が取り組むDX（デジタル変革）。 しかし、一説にはDXプロジェクトの成功率はわずか16%だそうです。 DXプロジェクトはなぜ難しいのか？それをどう乗り越えるか？ 富士通が取り組んでいるDXプロジェクト「フジトラ（Fujitsu Transformation）」に当てはめて考察します。（現在進行形で進めているものであり、成功事例のご紹介ではありません）
1997年SAPジャパン入社、23年間勤務、2014～20年の約6年間、代表取締役社長。2020年4月、富士通に入社、現職。CDXO（最高デジタル変革責任者）を兼務する社長の補佐、および社内ITの責任者CIOとして、同社自身のDX、日本型DXの探索・実践とフレームワーク化、そしてそれらの変革を推進するITシステム、IT部門、IT人材、そしてITガバナンスへの変革に取り組んでいる。「日本を、世界をもっと元気に」がパーパス。LinkedIn「インフルエンサー・オブ・ザ・イヤー2020」最も発信力のあるリーダー10 人に選出。
経営支援に資する「強い財務・経理部門」への変革を目指せ
長期化するコロナ禍により社会・経済環境が大きく変化している中で、 財務・経理部門の役割はますます重要になってくる。 財務・経理部門は経営者の参謀として全社的視点に立ち、 ステークホルダーに対するサービス業でなければならない。 コロナ禍による不確実性の時代における財務・経理部門の姿はどうあるべきか。 本講演では複数の日本企業での財務・経理部門の責任者を務め、 経営支援を行える「強い財務・経理部門」への変革に取り組んだ事例をご紹介する。
1988年、エバラ食品工業株式会社入社。 営業部門で14年間の現場勤務の後、税理士試験合格により経理部へ異動し、2003年経理課長。 2006年、荏原食品（上海）有限公司へ出向し、董事・副総経理として中国事業の立ち上げ、事業推進を行う。 帰国後、経営企画課長、ＣＳＲ課長を歴任し、2011年、経理部長に就任。同社の東証一部指定の際の中心メンバーを務める。 2017年、同社を退職し、株式会社マツモトキヨシホールディングス財務経理部長に就任。 2021年、同社執行役員 管理本部 財務経理部長。同年株式会社ココカラファインとの経営統合により、マツキヨココカラ＆カンパニー 執行役員 グループ管理統括 財務戦略室長に就任。現在に至る。 慶応義塾大学大学院経営管理研究科修了、修士（経営学）。
KDDIが目指す会計オペレーション業務のDXとシェアードサービスの取組み
ＤＸは目的ではなく、あくまでも手段であり、ＤＸにより何を実現させたいのか、常に考えておく必要があります。 まずは、ＫＤＤＩの会計業務改革として、システム刷新・プロセスマイニング・ＡＩによる伝票審査・ ＢＩツールのダッシュボード管理など、失敗事例も交えながらＤＸを活用した取り組みについてご紹介いたします。 また、近年はＳａａＳ製品の台頭により業務を取り巻く環境が大きく変わり、会計領域だけではなく総務・人事・購買といった コーポレート共通オペレーションの安定供給とガバナンス強化が求められており、業務負荷も増大し始めているのではないでしょうか。 ＫＤＤＩは本体に「コーポレートシェアードサービス」を立ち上げ、本体とグループ会社の共通オペレーション業務の集約を目指します。 ＤＸによりこの先、何を実現させたいのか、ライフ・ライン・チャートなどを用いながらご紹介いたします。
1994年 DDI（現KDDI）入社。新人から財務・経理業務を20年以上現場で実践。 その間、スクラッチの会計システム開発に3年間携わり、出向先のケーブルTV会社「JCOM」では 財務部長・経理部長を経て、現在はKDDI本体を含むグループ全体の経理シェアードサービスの垂直 立ち上げに従事しながら、コーポレート業務革新プロジェクトで部門横断のDXを推進。 データドリブンによるグループ全体のコーポレート共通業務の効率化とガバナンス強化を目指す。
